ツルハ HD(3391)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2017年5月15日
- 699億6500万
- 2017年8月15日 +2.99%
- 720億5500万
- 2017年11月15日 +14.98%
- 828億5200万
- 2018年2月15日 +3.24%
- 855億3900万
- 2018年5月15日 -0.61%
- 850億1900万
- 2018年8月15日 +5.76%
- 899億1200万
- 2018年11月15日 +4.11%
- 936億1100万
- 2019年2月15日 +3.22%
- 966億2600万
- 2019年5月15日 +1.64%
- 982億1200万
- 2019年8月15日 +2.96%
- 1011億1700万
- 2019年11月15日 +4%
- 1051億6100万
- 2020年2月15日 +1.88%
- 1071億4000万
- 2020年5月15日 +0.95%
- 1081億6300万
- 2020年8月15日 +10.62%
- 1196億5500万
- 2020年11月15日 +4.38%
- 1249億
- 2021年2月15日 +0.09%
- 1250億1100万
- 2021年5月15日 +1.97%
- 1274億7600万
- 2021年8月15日 +0.05%
- 1275億4100万
- 2021年11月15日 +1.92%
- 1299億9300万
- 2022年2月15日 +1.79%
- 1323億2500万
- 2022年5月15日 -0.01%
- 1323億1400万
- 2022年8月15日 +1.49%
- 1342億8800万
- 2022年11月15日 +2.87%
- 1381億4800万
- 2023年2月15日 +1.97%
- 1408億7000万
- 2023年5月15日 -0.15%
- 1406億5200万
- 2023年8月15日 +0.27%
- 1410億3300万
- 2023年11月15日 +4.07%
- 1467億7000万
- 2024年2月15日 +0.46%
- 1474億4800万
- 2024年5月15日 -0.25%
- 1470億7600万
- 2024年8月15日 -2.46%
- 1434億6000万
- 2024年11月15日 +3.24%
- 1481億100万
- 2025年2月28日 +0.67%
- 1490億9000万
- 2025年5月31日 +2.69%
- 1531億700万
- 2025年8月31日 -3.38%
- 1479億3600万
- 2025年11月30日 +7.98%
- 1597億4800万
- 2026年2月28日 +92.76%
- 3079億2400万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2023/12/28 13:20
(注)1.「その他」のおもな内容は、育児用品・健康食品・医療用具等であります。品 目 前第2四半期連結累計期間(自 2022年5月16日至 2022年11月15日) 金額(百万円) 構成比(%) 前年同期比(%) 商品 医薬品 107,711 22.2 109.0
2.「その他の収益」は、不動産賃貸収入等であります。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/12/28 13:20
(注)1.「提出日現在発行数」欄には、2023年12月1日から、この四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年11月15日) 提出日現在発行数(株)(2023年12月28日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 49,507,868 49,507,868 東京証券取引所プライム市場 単元株式数100株 計 49,507,868 49,507,868 - -
2.提出日現在発行数のうち97,100株は、譲渡制限付株式報酬として、金銭報酬債権合計1,141百万円を出資の目的とする現物出資により発行したものです。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ドラッグストア業界においては、各社の出店拡大に伴い競争環境は依然として厳しいものの、人流やインバウンド需要の回復のなか、化粧品や食品等が伸長しており、業績は好調に推移している企業が多くみられます。また、資本市場からの企業価値向上への取組み要請は強まりつつあり、規模拡大のためM&Aに向けた動きも続いております。2023/12/28 13:20
このような状況のもと、当社グループでは新中期経営計画の達成に向け、店舗戦略では出店精度の向上・改装推進、調剤戦略では併設店の拡大・オンラインを活用した処方箋枚数の確保、PB(プライベートブランド)戦略では新規商品の開発と既存商品の販売促進による売上構成比のアップ、DX戦略では自社決済サービスの導入・顧客データの販促活用・ITシステム開発などに取り組んでまいりました。また、業績管理面では予実分析機能の強化を通じた収益性改善・販売管理費の低減に取り組んでまいりました。
店舗展開につきましては、既存エリアのさらなるドミナント強化を図るとともに競争力強化のため不採算店舗の改廃を進め、期首より69店舗の新規出店と1店舗の事業譲受、44店舗の閉店を実施いたしました。この結果、当期末のグループ店舗数は直営店で2,615店舗となりました。なお、タイ国内の当社グループ店舗につきましては、1店舗の新規出店、1店舗の閉店を実施し、同国内における店舗数は2023年11月15日現在で18店舗となりました。