J.フロントリテイリング（3086）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 280億9200万
- 2009年11月30日 -68.06%
- 89億7200万
- 2010年2月28日 +107.13%
- 185億8400万
- 2010年5月31日 -83.46%
- 30億7400万
- 2010年8月31日 +139.3%
- 73億5600万
- 2010年11月30日 +26.18%
- 92億8200万
- 2011年2月28日 +118.95%
- 203億2300万
- 2011年5月31日 -88.26%
- 23億8500万
- 2011年8月31日 +203.69%
- 72億4300万
- 2011年11月30日 +41.07%
- 102億1800万
- 2012年2月29日 +111.33%
- 215億9400万
- 2012年5月31日 -80.38%
- 42億3700万
- 2012年8月31日 +116.1%
- 91億5600万
- 2012年11月30日 +68.74%
- 154億5000万
- 2013年2月28日 +99.72%
- 308億5700万
- 2013年5月31日 -71.48%
- 88億
- 2013年8月31日 +103.69%
- 179億2500万
- 2013年11月30日 +40.79%
- 252億3600万
- 2014年2月28日 +65.7%
- 418億1600万
- 2014年5月31日 -75.01%
- 104億4800万
- 2014年8月31日 +76.17%
- 184億600万
- 2014年11月30日 +36.62%
- 251億4600万
- 2015年2月28日 +67.39%
- 420億9100万
- 2015年5月31日 -74.64%
- 106億7600万
- 2015年8月31日 +103.38%
- 217億1300万
- 2015年11月30日 +42.48%
- 309億3600万
- 2016年2月29日 +55.28%
- 480億3800万
- 2016年5月31日 -80.6%
- 93億1800万
- 2016年8月31日 +103.91%
- 190億
- 2016年11月30日 +41.2%
- 268億2800万
- 2017年2月28日 +66.17%
- 445億8000万
個別
- 2009年2月28日
- 66億9800万
- 2010年2月28日 +4.66%
- 70億1000万
- 2011年2月28日 -37.9%
- 43億5300万
- 2012年2月29日 +12.73%
- 49億700万
- 2013年2月28日 +315.61%
- 203億9400万
- 2014年2月28日 -69.21%
- 62億8000万
- 2015年2月28日 +33.61%
- 83億9100万
- 2016年2月29日 +9.57%
- 91億9400万
- 2017年2月28日 +13.48%
- 104億3300万
- 2018年2月28日 +1.81%
- 106億2200万
- 2019年2月28日 +31.11%
- 139億2600万
- 2020年2月29日 +107.44%
- 288億8800万
- 2021年2月28日 -66.95%
- 95億4700万
- 2022年2月28日 +9.85%
- 104億8700万
- 2023年2月28日 -14.57%
- 89億5900万
- 2024年2月29日 -4.69%
- 85億3900万
- 2025年2月28日 +27.39%
- 108億7800万
- 2026年2月28日 +40.16%
- 152億4700万
有報情報
- #1 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (5)資本的支出の調整額は、セグメント間取引消去、セグメント間未実現利益及び各事業セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社の資本的支出等であります。2026/05/26 15:30
4.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 当期の経営成績2026/05/26 15:30
当連結会計年度の日本経済は、米国通商政策などの影響が見られたものの、堅調な企業収益を背景に設備投資が増加し、また訪日外国人消費も日中関係の影響を受けつつ伸長するなど、総じて緩やかな回復を見せました。個人消費については物価上昇が進む一方で、雇用・所得環境の改善基調が続くなか、資産効果なども背景に底堅く推移しました。(単位:百万円、%) 2026年2月期 対前年 対10月予想 増減高 増減率 増減高 その他の営業費用 5,713 △1,409 △19.8 △2,287 営業利益 49,015 △9,184 △15.8 5,015 税引前利益 44,515 △11,270 △20.2 5,015
一方で、地政学リスクの高まり等により、内外経済の先行き不安や物価上昇による消費マインドの下押しへの懸念が強まるなど不透明な状況が続きました。 - #3 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2026/05/26 15:30
注記 前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) その他の営業費用 34 △7,122 △5,713 営業利益 58,199 49,015
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
