J.フロントリテイリング(3086)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 280億9200万
- 2009年11月30日 -68.06%
- 89億7200万
- 2010年2月28日 +107.13%
- 185億8400万
- 2010年5月31日 -83.46%
- 30億7400万
- 2010年8月31日 +139.3%
- 73億5600万
- 2010年11月30日 +26.18%
- 92億8200万
- 2011年2月28日 +118.95%
- 203億2300万
- 2011年5月31日 -88.26%
- 23億8500万
- 2011年8月31日 +203.69%
- 72億4300万
- 2011年11月30日 +41.07%
- 102億1800万
- 2012年2月29日 +111.33%
- 215億9400万
- 2012年5月31日 -80.38%
- 42億3700万
- 2012年8月31日 +116.1%
- 91億5600万
- 2012年11月30日 +68.74%
- 154億5000万
- 2013年2月28日 +99.72%
- 308億5700万
- 2013年5月31日 -71.48%
- 88億
- 2013年8月31日 +103.69%
- 179億2500万
- 2013年11月30日 +40.79%
- 252億3600万
- 2014年2月28日 +65.7%
- 418億1600万
- 2014年5月31日 -75.01%
- 104億4800万
- 2014年8月31日 +76.17%
- 184億600万
- 2014年11月30日 +36.62%
- 251億4600万
- 2015年2月28日 +67.39%
- 420億9100万
- 2015年5月31日 -74.64%
- 106億7600万
- 2015年8月31日 +103.38%
- 217億1300万
- 2015年11月30日 +42.48%
- 309億3600万
- 2016年2月29日 +55.28%
- 480億3800万
- 2016年5月31日 -80.6%
- 93億1800万
- 2016年8月31日 +103.91%
- 190億
- 2016年11月30日 +41.2%
- 268億2800万
- 2017年2月28日 +66.17%
- 445億8000万
個別
- 2009年2月28日
- 66億9800万
- 2010年2月28日 +4.66%
- 70億1000万
- 2011年2月28日 -37.9%
- 43億5300万
- 2012年2月29日 +12.73%
- 49億700万
- 2013年2月28日 +315.61%
- 203億9400万
- 2014年2月28日 -69.21%
- 62億8000万
- 2015年2月28日 +33.61%
- 83億9100万
- 2016年2月29日 +9.57%
- 91億9400万
- 2017年2月28日 +13.48%
- 104億3300万
- 2018年2月28日 +1.81%
- 106億2200万
- 2019年2月28日 +31.11%
- 139億2600万
- 2020年2月29日 +107.44%
- 288億8800万
- 2021年2月28日 -66.95%
- 95億4700万
- 2022年2月28日 +9.85%
- 104億8700万
- 2023年2月28日 -14.57%
- 89億5900万
- 2024年2月29日 -4.69%
- 85億3900万
- 2025年2月28日 +27.39%
- 108億7800万
有報情報
- #1 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (5)資本的支出の調整額は、セグメント間取引消去、セグメント間未実現利益及び各事業セグメントに帰属しない連結財務諸表提出会社の資本的支出等であります。2025/05/30 15:30
4.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ① 当期の経営成績2025/05/30 15:30
当連結会計年度の日本経済は、住宅投資など一部に弱めの動きが見られたものの、企業収益の改善傾向を背景に設備投資が堅調に推移し、また訪日外国人消費が拡大するなど、総じて緩やかな回復を見せました。(単位:百万円、%) 2025年2月期 対前年 対10月予想 増減高 増減率 増減高 その他の営業費用 7,122 2,167 43.7 △2,378 営業利益 58,199 15,151 35.2 6,199 親会社の所有者に帰属する当期利益 41,424 11,511 38.5 4,924
個人消費について、雇用・所得環境は改善基調が続いたものの、消費者物価の上昇などにより消費マインドの改善に足踏みが見られるなど不安定な状況が続きました。 - #3 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2025/05/30 15:30
注記 前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) その他の営業費用 34 △4,955 △7,122 営業利益 43,048 58,199