イオンモール(8905)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2009年2月20日
- 378億7000万
- 2010年2月20日 -1.77%
- 372億100万
- 2011年2月20日 +6.59%
- 396億5100万
- 2012年2月20日 +2.53%
- 406億5600万
- 2013年2月28日 +2.67%
- 417億4300万
- 2014年2月28日 +1.16%
- 422億2700万
- 2015年2月28日 -0.84%
- 418億7200万
- 2016年2月29日 +4.77%
- 438億7000万
- 2017年2月28日 +2.43%
- 449億3500万
- 2018年2月28日 +9.52%
- 492億1100万
- 2019年2月28日 +7.67%
- 529億8700万
- 2020年2月29日 +14.73%
- 607億9400万
- 2021年2月28日 -43.43%
- 343億9400万
- 2022年2月28日 +11.15%
- 382億2800万
- 2023年2月28日 +15.04%
- 439億7900万
- 2024年2月29日 +5.53%
- 464億1100万
- 2025年2月28日 +12.36%
- 521億4600万
- 2026年2月28日 +31.21%
- 684億2300万
個別
- 2009年2月20日
- 375億1200万
- 2010年2月20日 -1.4%
- 369億8600万
- 2011年2月20日 +7.03%
- 395億8500万
- 2012年2月20日 +3.84%
- 411億700万
- 2013年2月28日 +4.06%
- 427億7600万
- 2014年2月28日 +3.78%
- 443億9100万
- 2015年2月28日 +2.86%
- 456億6100万
- 2016年2月29日 +6.66%
- 487億
- 2017年2月28日 -3.47%
- 470億1200万
- 2018年2月28日 +5.82%
- 497億4900万
- 2019年2月28日 +5.1%
- 522億8500万
- 2020年2月29日 -0.12%
- 522億2100万
- 2021年2月28日 -39.57%
- 315億5900万
- 2022年2月28日 -0.25%
- 314億8100万
- 2023年2月28日 +8.43%
- 341億3500万
- 2024年2月29日 +3.49%
- 353億2800万
- 2025年2月28日 +18.7%
- 419億3400万
- 2026年2月28日 +27.06%
- 532億8000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現利益の調整であります。2026/05/19 9:45
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他(海外)は、ミャンマー等であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引に係る未実現利益の調整等であります。
(2)セグメント資産の調整額116,069百万円の主な内訳は、各報告セグメントに配分していない全社資産117,340百万円及びセグメント間取引消去等であります。
(3)減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現利益の調整であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。2026/05/19 9:45 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/05/19 9:45
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①当連結会計年度の概況2026/05/19 9:45
当連結会計年度の経営成績は、営業収益が4,727億2百万円(対前年同期比105.1%)、営業利益が684億2千3百万円(同131.2%)と増収増益を確保し、経常利益が562億1千6百万円(同132.0%)、親会社株主に帰属する当期純利益が129億6千3百万円(同90.9%)となりました。また、営業収益、営業利益、経常利益は過去最高益を更新しました。
セグメント別では、国内事業(日本)は営業収益が3,646億6千7百万円(対前年同期比105.4%)、営業利益が537億7千4百万円(同125.7%)となりました。既存モールにおける積極的な活性化や、猛暑下におけるクールシェアスポットとしての集客施策の実施やインバウンドによる免税売上拡大等の効果による収益増加に加え、営業費用は収益構造改革等のマネジメントコントロールが奏功し、増収増益を確保しました。海外事業は、営業収益が1,088億1千4百万円(同104.0%)、営業利益が146億2千4百万円(同156.7%)となり、過去最高益を更新しました。