イオンモール(8905)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2009年2月20日
- 378億7000万
- 2010年2月20日 -1.77%
- 372億100万
- 2011年2月20日 +6.59%
- 396億5100万
- 2012年2月20日 +2.53%
- 406億5600万
- 2013年2月28日 +2.67%
- 417億4300万
- 2014年2月28日 +1.16%
- 422億2700万
- 2015年2月28日 -0.84%
- 418億7200万
- 2016年2月29日 +4.77%
- 438億7000万
- 2017年2月28日 +2.43%
- 449億3500万
- 2018年2月28日 +9.52%
- 492億1100万
- 2019年2月28日 +7.67%
- 529億8700万
- 2020年2月29日 +14.73%
- 607億9400万
- 2021年2月28日 -43.43%
- 343億9400万
- 2022年2月28日 +11.15%
- 382億2800万
- 2023年2月28日 +15.04%
- 439億7900万
- 2024年2月29日 +5.53%
- 464億1100万
- 2025年2月28日 +12.36%
- 521億4600万
個別
- 2009年2月20日
- 375億1200万
- 2010年2月20日 -1.4%
- 369億8600万
- 2011年2月20日 +7.03%
- 395億8500万
- 2012年2月20日 +3.84%
- 411億700万
- 2013年2月28日 +4.06%
- 427億7600万
- 2014年2月28日 +3.78%
- 443億9100万
- 2015年2月28日 +2.86%
- 456億6100万
- 2016年2月29日 +6.66%
- 487億
- 2017年2月28日 -3.47%
- 470億1200万
- 2018年2月28日 +5.82%
- 497億4900万
- 2019年2月28日 +5.1%
- 522億8500万
- 2020年2月29日 -0.12%
- 522億2100万
- 2021年2月28日 -39.57%
- 315億5900万
- 2022年2月28日 -0.25%
- 314億8100万
- 2023年2月28日 +8.43%
- 341億3500万
- 2024年2月29日 +3.49%
- 353億2800万
- 2025年2月28日 +18.7%
- 419億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現利益の調整であります。2025/05/23 10:13
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他(海外)は、ミャンマー等であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引に係る未実現利益の調整であります。
(2)セグメント資産の調整額30,439百万円の主な内訳は、各報告セグメントに配分していない全社資産33,446百万円及びセグメント間取引消去等であります。
(3)減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現利益の調整であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。2025/05/23 10:13 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/05/23 10:13
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①当連結会計年度の概況2025/05/23 10:13
当連結会計年度の経営成績は、営業収益が4,497億5千3百万円(対前年同期比106.3%)、営業利益が521億4千6百万円(同112.4%)、経常利益が425億9千5百万円(同114.9%)で増収増益となりました。減損損失71億7千9百万円や、聖蹟桜ヶ丘オーパ(東京都)および心斎橋オーパ(大阪府)の管理・運営業務終了決定等に伴う店舗閉鎖損失引当金繰入額51億4千8百万円等、特別損失を142億1千万円計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は142億6千万円(同69.9%)となりました。
セグメント別では、国内事業(日本)は営業収益が3,459億2千1百万円(対前年同期比103.7%)、営業利益が427億9千1百万円(同119.5%)と高い利益成長により連結業績を牽引しました。既存モールにおける積極的な活性化に加えて、猛暑下におけるクールシェアスポットとしての集客施策、ブラックフライデーや年末年始期間における大型セールス企画の実施、またインバウンド消費拡大等の効果により、今後も継続的なキャッシュ・フローを生み出すための事業基盤構築を進めたことで、国内モールの収益力には鮮明な回復が見られました。海外事業では、ベトナムが重点戦略エリアとして引き続き高い利益成長を果たし、インドネシアとともに増収増益を達成しましたが、中国とカンボジアの減益をカバーしきれず、海外事業は営業収益が1,046億2千3百万円(同116.2%)、営業利益が93億2千9百万円(同88.3%)となりました。