イオンモール(8905)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 378億7000万
- 2009年11月20日 -33.09%
- 253億4000万
- 2010年2月20日 +46.81%
- 372億100万
- 2010年5月20日 -73.25%
- 99億5100万
- 2010年8月20日 +87.3%
- 186億3800万
- 2010年11月20日 +50.07%
- 279億7000万
- 2011年2月20日 +41.76%
- 396億5100万
- 2011年5月20日 -76.62%
- 92億7000万
- 2011年8月20日 +98.55%
- 184億600万
- 2011年11月20日 +51.39%
- 278億6500万
- 2012年2月20日 +45.9%
- 406億5600万
- 2012年5月20日 -75.74%
- 98億6400万
- 2012年8月20日 +91.68%
- 189億700万
- 2012年11月20日 +46.38%
- 276億7600万
- 2013年2月28日 +50.83%
- 417億4300万
- 2013年5月31日 -73.79%
- 109億3900万
- 2013年8月31日 +86.37%
- 203億8700万
- 2013年11月30日 +48.03%
- 301億7900万
- 2014年2月28日 +39.92%
- 422億2700万
- 2014年5月31日 -76.42%
- 99億5800万
- 2014年8月31日 +84.98%
- 184億2000万
- 2014年11月30日 +54.73%
- 285億100万
- 2015年2月28日 +46.91%
- 418億7200万
- 2015年5月31日 -73.45%
- 111億1600万
- 2015年8月31日 +84.22%
- 204億7800万
- 2015年11月30日 +45.67%
- 298億3000万
- 2016年2月29日 +47.07%
- 438億7000万
- 2016年5月31日 -74.22%
- 113億1000万
- 2016年8月31日 +79.31%
- 202億8000万
- 2016年11月30日 +47.4%
- 298億9300万
- 2017年2月28日 +50.32%
- 449億3500万
- 2017年5月31日 -73.06%
- 121億400万
- 2017年8月31日 +86.57%
- 225億8200万
- 2017年11月30日 +47.27%
- 332億5600万
- 2018年2月28日 +47.98%
- 492億1100万
- 2018年5月31日 -74.29%
- 126億5400万
- 2018年8月31日 +95.11%
- 246億8900万
- 2018年11月30日 +43.74%
- 354億8800万
- 2019年2月28日 +49.31%
- 529億8700万
- 2019年5月31日 -71.43%
- 151億3700万
- 2019年8月31日 +92.98%
- 292億1200万
- 2019年11月30日 +44.68%
- 422億6500万
- 2020年2月29日 +43.84%
- 607億9400万
- 2020年5月31日 -95.94%
- 24億7100万
- 2020年8月31日 +375.92%
- 117億6000万
- 2020年11月30日 +95.87%
- 230億3400万
- 2021年2月28日 +49.32%
- 343億9400万
- 2021年5月31日 -68.54%
- 108億2200万
- 2021年8月31日 +81.89%
- 196億8400万
- 2021年11月30日 +44.01%
- 283億4600万
- 2022年2月28日 +34.86%
- 382億2800万
- 2022年5月31日 -65.75%
- 130億9200万
- 2022年8月31日 +74.35%
- 228億2600万
- 2022年11月30日 +42.38%
- 324億9900万
- 2023年2月28日 +35.32%
- 439億7900万
- 2023年5月31日 -68.43%
- 138億8300万
- 2023年8月31日 +75.96%
- 244億2800万
- 2023年11月30日 +39.78%
- 341億4500万
- 2024年2月29日 +35.92%
- 464億1100万
- 2024年5月31日 -66.66%
- 154億7200万
- 2024年8月31日 +73.48%
- 268億4100万
- 2024年11月30日 +42.29%
- 381億9300万
- 2025年2月28日 +36.53%
- 521億4600万
- 2025年8月31日 -38.75%
- 319億4000万
個別
- 2009年2月20日
- 375億1200万
- 2010年2月20日 -1.4%
- 369億8600万
- 2011年2月20日 +7.03%
- 395億8500万
- 2012年2月20日 +3.84%
- 411億700万
- 2013年2月28日 +4.06%
- 427億7600万
- 2014年2月28日 +3.78%
- 443億9100万
- 2015年2月28日 +2.86%
- 456億6100万
- 2016年2月29日 +6.66%
- 487億
- 2017年2月28日 -3.47%
- 470億1200万
- 2018年2月28日 +5.82%
- 497億4900万
- 2019年2月28日 +5.1%
- 522億8500万
- 2020年2月29日 -0.12%
- 522億2100万
- 2021年2月28日 -39.57%
- 315億5900万
- 2022年2月28日 -0.25%
- 314億8100万
- 2023年2月28日 +8.43%
- 341億3500万
- 2024年2月29日 +3.49%
- 353億2800万
- 2025年2月28日 +18.7%
- 419億3400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現利益の調整であります。2025/05/23 10:13
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- の他(海外)は、ミャンマー等であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引に係る未実現利益の調整であります。
(2)セグメント資産の調整額30,439百万円の主な内訳は、各報告セグメントに配分していない全社資産33,446百万円及びセグメント間取引消去等であります。
(3)減価償却費の調整額は、固定資産に係る未実現利益の調整であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。2025/05/23 10:13 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/05/23 10:13
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①当連結会計年度の概況2025/05/23 10:13
当連結会計年度の経営成績は、営業収益が4,497億5千3百万円(対前年同期比106.3%)、営業利益が521億4千6百万円(同112.4%)、経常利益が425億9千5百万円(同114.9%)で増収増益となりました。減損損失71億7千9百万円や、聖蹟桜ヶ丘オーパ(東京都)および心斎橋オーパ(大阪府)の管理・運営業務終了決定等に伴う店舗閉鎖損失引当金繰入額51億4千8百万円等、特別損失を142億1千万円計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は142億6千万円(同69.9%)となりました。
セグメント別では、国内事業(日本)は営業収益が3,459億2千1百万円(対前年同期比103.7%)、営業利益が427億9千1百万円(同119.5%)と高い利益成長により連結業績を牽引しました。既存モールにおける積極的な活性化に加えて、猛暑下におけるクールシェアスポットとしての集客施策、ブラックフライデーや年末年始期間における大型セールス企画の実施、またインバウンド消費拡大等の効果により、今後も継続的なキャッシュ・フローを生み出すための事業基盤構築を進めたことで、国内モールの収益力には鮮明な回復が見られました。海外事業では、ベトナムが重点戦略エリアとして引き続き高い利益成長を果たし、インドネシアとともに増収増益を達成しましたが、中国とカンボジアの減益をカバーしきれず、海外事業は営業収益が1,046億2千3百万円(同116.2%)、営業利益が93億2千9百万円(同88.3%)となりました。