日本テレビ HD（9404）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 534億3200万
- 2009年3月31日 -4.04%
- 512億7300万
- 2010年3月31日 -5.06%
- 486億7700万
- 2010年12月31日 -3.84%
- 468億1000万
- 2011年3月31日 -1.41%
- 461億5000万
- 2011年6月30日 -1.16%
- 456億1300万
- 2011年9月30日 -1.22%
- 450億5800万
- 2011年12月31日 -1.35%
- 444億5100万
- 2012年3月31日 -1.26%
- 438億9000万
- 2012年6月30日 -1.15%
- 433億8600万
- 2012年9月30日 -1.31%
- 428億1900万
- 2012年12月31日 -1.02%
- 423億8300万
- 2013年3月31日 -0.59%
- 421億3300万
- 2013年6月30日 -1.13%
- 416億5800万
- 2013年9月30日 -1.34%
- 411億100万
- 2013年12月31日 -0.94%
- 407億1300万
- 2014年3月31日 -1.45%
- 401億2400万
- 2014年6月30日 -1.49%
- 395億2800万
- 2014年9月30日 -1.11%
- 390億9100万
- 2014年12月31日 +6.89%
- 417億8600万
- 2015年3月31日 -0.48%
- 415億8700万
- 2015年6月30日 -1.59%
- 409億2600万
- 2015年9月30日 -1.02%
- 405億1000万
- 2015年12月31日 +0.8%
- 408億3500万
- 2016年3月31日 -0.91%
- 404億6200万
- 2016年6月30日 -0.88%
- 401億400万
- 2016年9月30日 -0.85%
- 397億6300万
- 2016年12月31日 -0.22%
- 396億7400万
- 2017年3月31日 +5.55%
- 418億7400万
- 2017年6月30日 -1.02%
- 414億4500万
- 2017年9月30日 -1.23%
- 409億3400万
- 2017年12月31日 +2.25%
- 418億5500万
- 2018年3月31日 +2.83%
- 430億3900万
- 2018年6月30日 -0.31%
- 429億400万
- 2018年9月30日 +3.41%
- 443億6500万
- 2018年12月31日 -1.63%
- 436億4300万
- 2019年3月31日 +50.38%
- 656億3200万
- 2019年6月30日 +6.21%
- 697億1000万
- 2019年9月30日 -0.64%
- 692億6700万
- 2019年12月31日 +1.55%
- 703億4400万
- 2020年3月31日 -1.53%
- 692億7000万
- 2020年6月30日 +2.21%
- 708億
- 2020年9月30日 -3.29%
- 684億7300万
- 2020年12月31日 -0.34%
- 682億4200万
- 2021年3月31日 -0.02%
- 682億2700万
- 2021年6月30日 +1.42%
- 691億9500万
- 2021年9月30日 -1.29%
- 682億9900万
- 2021年12月31日 -1.31%
- 674億200万
- 2022年3月31日 -1.74%
- 662億2800万
- 2022年6月30日 -0.84%
- 656億7300万
- 2022年9月30日 -0.99%
- 650億2100万
- 2022年12月31日 -0.86%
- 644億6100万
- 2023年3月31日 +0.42%
- 647億2900万
- 2023年6月30日 -1.42%
- 638億700万
- 2023年9月30日 -1.41%
- 629億800万
- 2023年12月31日 -0.71%
- 624億6300万
- 2024年3月31日 -0.99%
- 618億4200万
- 2024年6月30日 -1.43%
- 609億5700万
- 2024年9月30日 +0.07%
- 609億9900万
- 2024年12月31日 -1.56%
- 600億4800万
- 2025年3月31日 -1.37%
- 592億2500万
- 2025年6月30日 -0.07%
- 591億8500万
- 2025年9月30日 -1.29%
- 584億2100万
- 2025年12月31日 -1.64%
- 574億6500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 有形固定資産2025/06/26 10:10
主として、生活・健康関連事業における店舗施設(「建物及び構築物」及び「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 事業等のリスク
- ① 保有不動産の価値低下2025/06/26 10:10
当社グループは、事業の用に供する様々な不動産を保有しております。このうち、汐留地区にある本社ビル「日本テレビタワー」及び番町地区に保有する不動産は、メディア・コンテンツ事業及び不動産関連事業に供している資産で、当連結会計年度末における汐留地区の「日本テレビタワー」及び番町地区の保有不動産の帳簿価額は合わせて、2,093億1千2百万円(建物及び構築物と土地の合計額)であり、当社グループの総資産の17.0%を占めております。
当連結会計年度末現在、汐留地区の「日本テレビタワー」及び番町地区の保有不動産に関して減損の兆候は認識しておらず、将来における回収可能性はあるものと認識しており、当面、減損の兆候を認識するような事態にはならないと考えております。しかしながら、将来において、経営環境の著しい悪化等により当社グループの収益性や営業キャッシュ・フローの大幅な悪化が見込まれた場合や、地価が著しく下落した場合、保有する不動産に対して減損損失を計上する必要があるため、当社グループの経営成績及び財政状態に重大な影響を与える可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/26 10:10
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※6.固定資産売却損は、前連結会計年度につきましては主に建物及び構築物の売却によるものであり、当連結会計年度につきましては主に機械装置の売却によるものであります。2025/06/26 10:10
- #5 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/26 10:10
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 100 百万円 38 百万円 機械装置及び運搬具 21 40 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※4.有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2025/06/26 10:10
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 73,695 百万円 77,277 百万円 機械装置及び運搬具 71,669 72,211 - #7 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 10:10
当社グループは、主に管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。処分の意思決定をした資産については個別にグルーピングを実施し、減損損失の認識の判定をしております。なお、連結上ののれん及び無形固定資産(その他)につきましては、原則として会社単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) ― その他 無形固定資産(その他) 5,506 東京都港区 事業用資産 建物及び構築物 19 機械装置及び運搬具 6 工具、器具及び備品 42 リース資産 1 建設仮勘定 0 無形固定資産(その他) 373
当社の連結子会社であり、ファッションECサイトを運営するla belle vie株式会社(以下、「ラベルヴィー」)は、新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行後における顧客の実店舗への回帰や、急激な円安による在庫調達の難化等による影響を受けて、当連結会計年度において事業環境が大きく悪化しました。これに伴い、事業計画の見直しを慎重に行った結果、ラベルヴィーの株式取得時に超過収益力を前提として計上した連結上ののれん及び無形固定資産(その他)について、投資額の回収に不確実性が高いことから、当連結会計年度末における未償却残高の全額を減損損失として特別損失に計上しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
