日本テレビ HD（9404）ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2014年12月31日
- 195億6500万
- 2015年3月31日 -36.27%
- 124億6800万
- 2015年6月30日 -1.59%
- 122億7000万
- 2015年9月30日 -1.61%
- 120億7200万
- 2015年12月31日 -1.64%
- 118億7400万
- 2016年3月31日 -1.67%
- 116億7600万
- 2016年6月30日 -1.7%
- 114億7800万
- 2016年9月30日 -1.73%
- 112億8000万
- 2016年12月31日 -1.76%
- 110億8200万
- 2017年3月31日 -1.79%
- 108億8400万
- 2017年6月30日 -1.82%
- 106億8600万
- 2017年9月30日 -1.84%
- 104億8900万
- 2017年12月31日 -1.89%
- 102億9100万
- 2018年3月31日 -1.92%
- 100億9300万
- 2018年6月30日 -1.96%
- 98億9500万
- 2018年9月30日 +7.55%
- 106億4200万
- 2018年12月31日 -2.24%
- 104億400万
- 2019年3月31日 -2.27%
- 101億6800万
- 2019年6月30日 -2.34%
- 99億3000万
- 2019年9月30日 -2.4%
- 96億9200万
- 2019年12月31日 -2.46%
- 94億5400万
- 2020年3月31日 -2.52%
- 92億1600万
- 2020年6月30日 -2.58%
- 89億7800万
- 2020年9月30日 -93.03%
- 6億2600万
- 2020年12月31日 -6.39%
- 5億8600万
- 2021年3月31日 -6.83%
- 5億4600万
- 2021年6月30日 -7.51%
- 5億500万
- 2021年9月30日 -7.92%
- 4億6500万
- 2021年12月31日 -8.6%
- 4億2500万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 161億2300万
- 2022年6月30日 -1.88%
- 158億2000万
- 2022年9月30日 -1.91%
- 155億1800万
- 2022年12月31日 -1.95%
- 152億1600万
- 2023年3月31日 -21.83%
- 118億9400万
- 2023年6月30日 +77.43%
- 211億400万
- 2023年9月30日 -1.18%
- 208億5600万
- 2023年12月31日 -8.5%
- 190億8300万
- 2024年3月31日 -43.61%
- 107億6100万
- 2024年6月30日 -2.3%
- 105億1300万
- 2024年9月30日 -2.23%
- 102億7900万
- 2024年12月31日 -2.02%
- 100億7100万
- 2025年3月31日 -2.07%
- 98億6300万
- 2025年6月30日 -2.12%
- 96億5400万
- 2025年9月30日 -2.15%
- 94億4600万
- 2025年12月31日 -2.21%
- 92億3700万
- 2026年3月31日 -2.25%
- 90億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】2025/06/26 10:10
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 事業等のリスク
- M&Aを行うにあたっては、事前に対象企業の財務内容や契約関係等について詳細なデューデリジェンスを行い、十分にリスクを回避するように努めていますが、対象企業に偶発債務の発生や未認識債務の判明など事前の調査で把握できない問題が生じる可能性も否定できません。2025/06/26 10:10
また、M&Aにおいては、対象企業とのシナジー効果を含んだ金額での合併・買収価額となることが通常であるため、事前段階から綿密な統合計画を作成し、合併・買収後において、速やかに統合計画を実行することにより、早期のシナジー発現を目指しております。しかしながら、合併・買収後に重要な役員・従業員の退職や取引先との関係悪化といった躓きが生じた場合や、事業環境の変化その他の理由により統合後の事業展開が計画通りに進まず、シナジー効果が発現できない場合には、のれん等の減損リスクが発生するなど、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
(5) 人材・組織・制度 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- のれんの償却方法及び償却期間
のれん及びのれん相当額の償却については、発生原因に応じて6年～15年で均等償却しております。ただし、その金額が僅少な場合、発生年度において全額償却しております。2025/06/26 10:10 - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
- 株式の取得により新たにla belle vie㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2025/06/26 10:10
株式の取得により新たに㈱スタジオジブリを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 1,954 百万円 固定資産 6,316 のれん 5,793 流動負債 △2,305
- #5 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 10:10
当社グループは、主に管理会計上の区分を考慮して資産グループを決定しております。処分の意思決定をした資産については個別にグルーピングを実施し、減損損失の認識の判定をしております。なお、連結上ののれん及び無形固定資産(その他)につきましては、原則として会社単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) ― その他 のれん 5,552 ― その他 無形固定資産(その他) 5,506
当社の連結子会社であり、ファッションECサイトを運営するla belle vie株式会社(以下、「ラベルヴィー」)は、新型コロナウイルス感染症の5類感染症移行後における顧客の実店舗への回帰や、急激な円安による在庫調達の難化等による影響を受けて、当連結会計年度において事業環境が大きく悪化しました。これに伴い、事業計画の見直しを慎重に行った結果、ラベルヴィーの株式取得時に超過収益力を前提として計上した連結上ののれん及び無形固定資産(その他)について、投資額の回収に不確実性が高いことから、当連結会計年度末における未償却残高の全額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #6 負ののれん発生益（連結）
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2025/06/26 10:10
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ手段のキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ対象のキャッシュ・フロー変動の累計を比較して有効性を判定しております。なお、ヘッジ対象とヘッジ手段の重要な条件が同一である場合には、有効性の評価を省略しています。2025/06/26 10:10
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれん及びのれん相当額の償却については、発生原因に応じて6年～15年で均等償却しております。ただし、その金額が僅少な場合、発生年度において全額償却しております。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/26 10:10
㈱ムラヤマに関する有形固定資産、連結上ののれん及び無形固定資産(その他)
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 645百万円 648百万円 のれん 10,696百万円 9,863百万円 無形固定資産(その他)(うち顧客関連資産) 3,890百万円(3,885百万円) 3,532百万円(3,527百万円)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
