有価証券報告書-第99期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示していた「貸倒引当金戻入額」及び「デリバティブ利益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度から独立掲記することに変更した。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の営業外収益に表示していた「その他」1,609百万円は、「貸倒引当金戻入額」1百万円、「デリバティブ利益」1百万円、「その他」1,605百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、独立掲記していた「有価証券評価損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度から営業外費用の「その他」に含めて表示することに変更した。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の営業外費用の「有価証券評価損」1,478百万円は、「その他」5,026百万円に含めて表示している。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示していた「貸倒引当金戻入額」及び「デリバティブ利益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度から独立掲記することに変更した。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の営業外収益に表示していた「その他」1,609百万円は、「貸倒引当金戻入額」1百万円、「デリバティブ利益」1百万円、「その他」1,605百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、独立掲記していた「有価証券評価損」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度から営業外費用の「その他」に含めて表示することに変更した。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の営業外費用の「有価証券評価損」1,478百万円は、「その他」5,026百万円に含めて表示している。