有価証券報告書-第215期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前期において、「流動負債」の「関係会社短期債務」に含めていた「関係会社未払金」は、「負債純資産」の総額の100分の1を超えたため、当期より独立掲記することとした。この表示方式の変更を反映させるため、前期の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前期の貸借対照表において、「流動負債」の「関係会社短期債務」に表示していた14,748百万円は、「関係会社未払金」として組み替えている。
(損益計算書関係)
前期において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「専用設備料収入」は、「営業外収益」の総額の10分の1を超えたため、当期より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前期の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前期の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた562百万円は、「専用設備料収入」として組み替えている。
前期において独立掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当期においては、「雑支出」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前期の財務諸の組替えを行っている。
この結果、前期の損益計算書において、「営業外費用」の「為替差損」に表示していた2,030百万円は、「雑支出」として組み替えている。
(貸借対照表関係)
前期において、「流動負債」の「関係会社短期債務」に含めていた「関係会社未払金」は、「負債純資産」の総額の100分の1を超えたため、当期より独立掲記することとした。この表示方式の変更を反映させるため、前期の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前期の貸借対照表において、「流動負債」の「関係会社短期債務」に表示していた14,748百万円は、「関係会社未払金」として組み替えている。
(損益計算書関係)
前期において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「専用設備料収入」は、「営業外収益」の総額の10分の1を超えたため、当期より独立掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前期の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前期の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた562百万円は、「専用設備料収入」として組み替えている。
前期において独立掲記していた「営業外費用」の「為替差損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当期においては、「雑支出」に含めて表示することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前期の財務諸の組替えを行っている。
この結果、前期の損益計算書において、「営業外費用」の「為替差損」に表示していた2,030百万円は、「雑支出」として組み替えている。