9632 スバル興業

9632
2024/11/13
時価
409億円
PER 予
13.54倍
2010年以降
4.23-33.81倍
(2010-2024年)
PBR
1.15倍
2010年以降
0.35-1.27倍
(2010-2024年)
配当 予
2.6%
ROE 予
8.5%
ROA 予
7.44%
資料
Link
CSV,JSON

商品

【期間】

連結

2010年1月31日
6174万
2011年1月31日 +9.53%
6763万
2011年4月30日 +13.51%
7676万
2011年7月31日 -8.55%
7020万
2011年10月31日 -11.33%
6224万
2012年1月31日 +0.39%
6249万
2012年4月30日 +21.31%
7580万
2012年7月31日 -16.51%
6329万
2012年10月31日 -5.47%
5982万
2013年1月31日 +0.96%
6040万
2013年4月30日 +39.65%
8435万
2013年7月31日 +5.16%
8870万
2013年10月31日 -6.29%
8312万
2014年1月31日 +7.44%
8930万
2014年4月30日 -9.64%
8070万
2014年7月31日 +10.71%
8934万
2014年10月31日 +3.71%
9266万
2015年1月31日 -7.98%
8527万
2015年4月30日 +13.73%
9697万
2015年7月31日 -18.13%
7939万
2015年10月31日 -2.23%
7762万
2016年1月31日 -7.46%
7183万
2016年4月30日 +21.79%
8749万
2016年7月31日 -23.23%
6716万
2016年10月31日 +1.67%
6828万
2017年1月31日 -3.64%
6579万
2017年4月30日 +19.71%
7876万
2017年7月31日 -14.68%
6720万
2017年10月31日 +14.84%
7717万
2018年1月31日 -9.31%
6999万
2018年4月30日 +9.58%
7669万
2018年7月31日 -12.31%
6725万
2018年10月31日 +3.8%
6980万
2019年1月31日 +1.07%
7055万
2019年4月30日 +23.6%
8720万
2019年7月31日 -16.9%
7246万
2019年10月31日 -3.81%
6970万
2020年1月31日 +0.92%
7034万
2020年4月30日 -13.06%
6116万
2020年7月31日 +0.99%
6176万
2020年10月31日 -2.9%
5997万
2021年1月31日 -9.18%
5447万
2021年4月30日 +29.56%
7057万
2021年7月31日 -7.34%
6539万
2021年10月31日 -8.09%
6010万
2022年1月31日 +0.19%
6021万
2022年4月30日 +34.65%
8107万
2022年7月31日 -16.35%
6782万
2022年10月31日 -6.91%
6313万
2023年1月31日 +4.37%
6589万
2023年4月30日 +26.7%
8349万
2023年7月31日 -21.25%
6574万
2023年10月31日 -3.67%
6333万
2024年1月31日 +20.97%
7661万
2024年4月30日 +16.33%
8912万
2024年7月31日 -4.5%
8511万

個別

2009年1月31日
1263万
2010年1月31日 +80.65%
2282万
2011年1月31日 +22.13%
2787万
2012年1月31日 +0.34%
2797万
2013年1月31日 -4.68%
2666万
2014年1月31日 +8.29%
2887万
2015年1月31日 +9.13%
3150万
2016年1月31日 -8.37%
2886万
2017年1月31日 +19.91%
3461万
2018年1月31日 -1.09%
3424万
2019年1月31日 -2.55%
3336万
2020年1月31日 -4.99%
3170万
2021年1月31日 -39.46%
1919万
2022年1月31日 +39.91%
2685万
2023年1月31日 +13.99%
3061万
2024年1月31日 -15.76%
2578万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/04/25 12:20
#2 提出会社の親会社等の情報(連結)
1【提出会社の親会社等の情報】
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2024/04/25 12:20
#3 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2024年1月31日)提出日現在発行数(株)(2024年4月25日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式2,662,00013,310,000東京証券取引所スタンダード市場単元株式数100株
2,662,00013,310,000--
(注) 2023年12月21日開催の取締役会決議により、2024年2月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行っております。これにより、発行済株式総数は10,648,000株増加し、13,310,000株となっております。
2024/04/25 12:20
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・安全衛生管理の徹底を図るとともに、フードロスやプラスチック廃材の削減に努める。
・コロナ禍において対応したテイクアウト施策や売店商品の拡大を継続しながら新商品の開発を進める。
・立地やコスト条件等の情報収集に努め、新規店舗の開店を検討する。
2024/04/25 12:20
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(4)資本の財源及び資金の流動性
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、商品及び原材料の購入のほか、外注費、修繕費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要の主なものは、新たな不動産の取得、新規飲食店の出店及びM&A投資等によるものであります。
当社グループは、事業運営上必要な資金の流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。
2024/04/25 12:20
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② 棚卸資産
商品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法
2024/04/25 12:20
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2)棚卸資産
商品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法
2024/04/25 12:20
#8 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2024/04/25 12:20