全事業営業利益
連結
- 2010年6月30日
- -1億7019万
- 2011年6月30日 -27.3%
- -2億1666万
- 2012年6月30日
- -1億4万
- 2013年6月30日 -112.52%
- -2億1260万
- 2014年6月30日
- -1億2082万
- 2015年6月30日 -49.67%
- -1億8083万
- 2016年6月30日
- -1億6715万
- 2017年6月30日 -40.49%
- -2億3484万
- 2018年6月30日
- -2億2113万
- 2019年6月30日
- -1億5567万
- 2020年6月30日
- -9035万
- 2021年6月30日
- -3869万
- 2022年6月30日
- 2463万
- 2023年6月30日 +88.53%
- 4645万
- 2024年6月30日 -14.55%
- 3969万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失の調整額△1,132千円は、主にセグメント間取引消去によるものであります。2023/08/14 10:37
3.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、インターネットによる受験、教育情報の配信サービス事業等を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額52千円は、主にセグメント間取引消去によるものであります。
3.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/08/14 10:37 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 収益面におきましては、前連結会計年度に開校した新校舎の生徒数が順調に推移していることや授業料値上げなどにより、売上高は前年同四半期と比較して増加いたしました。2023/08/14 10:37
費用面におきましては、人件費や家賃等の校舎運営費用が増加した一方、前第1四半期連結累計期間においてTVCMを実施した影響で広告宣伝費が減少したことなどにより、営業費用全体としては前年同四半期と比較して微増にとどまった結果、営業利益は前年同四半期と比較して増加いたしました。
なお、当社では、昨今の生活関連費の物価高騰を受けた一時金「インフレ特別手当」の支給及び政府による賃上げ要請を受けた給与水準の引き上げ(ベースアップ)を2023年4月に実施いたしました。これらの施策を通じて、社員がより安心して働くことができる環境をつくるとともに優秀な人材の確保に努めてまいります。