ナガセ(9733)の営業収益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 287億2186万
- 2009年3月31日 +23.29%
- 354億1117万
- 2010年3月31日 +1.14%
- 358億1510万
- 2011年3月31日 +1.91%
- 364億9901万
- 2012年3月31日 +4.57%
- 381億6875万
- 2013年3月31日 -1.4%
- 376億3298万
- 2014年3月31日 +5.87%
- 398億4168万
- 2015年3月31日 +4.35%
- 415億7427万
- 2016年3月31日 +10.03%
- 457億4267万
- 2017年3月31日 -0.38%
- 455億6776万
- 2018年3月31日 +0.84%
- 459億4936万
- 2019年3月31日 -0.58%
- 456億8250万
- 2020年3月31日 -1.1%
- 451億8214万
- 2021年3月31日 +1.48%
- 458億5300万
- 2022年3月31日 +7.75%
- 494億600万
- 2023年3月31日 +5.97%
- 523億5400万
- 2024年3月31日 +1.21%
- 529億8600万
- 2025年3月31日 +4.28%
- 552億5500万
- 2026年3月31日 +16.16%
- 641億8300万
個別
- 2011年3月31日
- 210億2597万
- 2012年3月31日 +8.7%
- 228億5596万
- 2013年3月31日 +3.76%
- 237億1565万
- 2014年3月31日 +8.18%
- 256億5441万
- 2015年3月31日 +3.01%
- 264億2771万
- 2016年3月31日 +6.52%
- 281億4968万
- 2017年3月31日 +0.51%
- 282億9273万
- 2018年3月31日 +1.15%
- 286億1915万
- 2019年3月31日 -2.16%
- 280億192万
- 2020年3月31日 -1.88%
- 274億7422万
- 2021年3月31日 +6.04%
- 291億3500万
- 2022年3月31日 +5.48%
- 307億3300万
- 2023年3月31日 -4.38%
- 293億8800万
- 2024年3月31日 -4.35%
- 281億900万
- 2025年3月31日 +0.91%
- 283億6400万
- 2026年3月31日 +8.97%
- 309億800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2026/06/25 15:00
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 営業収益(百万円) 13,718 30,455 47,725 64,183 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(百万円) 323 2,477 5,070 6,011 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、ビジネススクール部門では、企業対象の語学・ビジネススキル研修で培ったノウハウを活かし、新たな成長分野としてIT・DX研修への取り組みを積極的に進めました。そのほか、2025年4月からは大学生向けに東進AIスクールを開講し、AI等の知識・スキルに加え、データを活用した市場分析やビジネス戦略立案等の「社会で通用する実践力」を磨く場の提供取り組みも開始しております。2026/06/25 15:00
こうしたなか、当連結会計年度の営業収益は、対前年同期8,928百万円の増加となる64,183百万円(前年同期比16.2%増)となり、当社グループの過去最高値を更新いたしました。これは、スポーツ事業部門が、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入などにより5,931百万円の増収となったことに加え、高校生部門が、期中の生徒数が前年を上回って推移したこと、2月・3月の新年度生徒募集においても高い合格実績を背景として入学数が伸長したことにより、対前年同期2,711百万円の増収となったことなどによるものであります。
費用面では、全体で対前年同期7,813百万円の増加となる58,204百万円(前年同期比15.5%増)となりました。これは、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入による増加に加え、新規模試の開発など、当期も学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策を引き続き積極的に進めたほか、賃金ベースアップに伴う人件費などの増加要因があったことを主因とするものであります。