ナガセ(9733)の営業収益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 287億2186万
- 2009年3月31日 +23.29%
- 354億1117万
- 2010年3月31日 +1.14%
- 358億1510万
- 2011年3月31日 +1.91%
- 364億9901万
- 2012年3月31日 +4.57%
- 381億6875万
- 2013年3月31日 -1.4%
- 376億3298万
- 2014年3月31日 +5.87%
- 398億4168万
- 2015年3月31日 +4.35%
- 415億7427万
- 2016年3月31日 +10.03%
- 457億4267万
- 2017年3月31日 -0.38%
- 455億6776万
- 2018年3月31日 +0.84%
- 459億4936万
- 2019年3月31日 -0.58%
- 456億8250万
- 2020年3月31日 -1.1%
- 451億8214万
- 2021年3月31日 +1.48%
- 458億5300万
- 2022年3月31日 +7.75%
- 494億600万
- 2023年3月31日 +5.97%
- 523億5400万
- 2024年3月31日 +1.21%
- 529億8600万
- 2025年3月31日 +4.28%
- 552億5500万
- 2026年3月31日 +16.16%
- 641億8300万
個別
- 2011年3月31日
- 210億2597万
- 2012年3月31日 +8.7%
- 228億5596万
- 2013年3月31日 +3.76%
- 237億1565万
- 2014年3月31日 +8.18%
- 256億5441万
- 2015年3月31日 +3.01%
- 264億2771万
- 2016年3月31日 +6.52%
- 281億4968万
- 2017年3月31日 +0.51%
- 282億9273万
- 2018年3月31日 +1.15%
- 286億1915万
- 2019年3月31日 -2.16%
- 280億192万
- 2020年3月31日 -1.88%
- 274億7422万
- 2021年3月31日 +6.04%
- 291億3500万
- 2022年3月31日 +5.48%
- 307億3300万
- 2023年3月31日 -4.38%
- 293億8800万
- 2024年3月31日 -4.35%
- 281億900万
- 2025年3月31日 +0.91%
- 283億6400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2025/06/26 13:51
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務諸表を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 営業収益(百万円) 11,145 24,977 39,487 55,255 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益又は税金等調整前四半期純損失(△)(百万円) △291 679 3,027 3,430 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- スポーツ事業部門では、2024年12月1日付で大人向けフィットネス事業を主な事業とする株式会社ダンロップスポーツウェルネス(新社名:株式会社イトマンスポーツウェルネス)をグループ化いたしました。小学生・幼児向けのスイミングスクール事業中心の株式会社イトマンスイミングスクール、株式会社イトマンスポーツスクールとは、会員層の重なりが少なく、また、拠点の重複もないことから、当社グループが目指す「心・知・体」の教育のうち、「体」を担うスポーツ事業部門において、対象顧客層を拡大し、今後の多様な事業展開を推進できる体制を整備しております。なお、2024年12月31日をみなし取得日としており、連結財務諸表の作成に当たっては、2025年1月1日から2025年3月31日までの損益計算書を連結しております。2025/06/26 13:51
こうしたなか、当連結会計年度の営業収益は、対前年同期2,268百万円の増加となる55,255百万円(前年同期比4.3%増)となり、当社グループの過去最高値を更新いたしました。これは、スポーツ事業部門が、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入などにより1,957百万円の増収となったことに加え、高校生部門が、年間を通じて新規生徒入学数が好調に推移し、2月・3月の新年度募集においても大きく前年を上回り在籍生徒数を伸ばした結果、前期末在籍減による減収影響を回復し、対前年同期339百万円の増収となったことなどによるものであります。
費用面では、全体で対前年同期1,941百万円の増加となる50,390百万円(前年同期比4.0%増)となりました。これは、株式会社イトマンスポーツウェルネスの加入による増加を主因とするものであります。賃金ベースアップに伴う人件費の上昇や、学力の大巾向上の実現に焦点を絞った施策による費用増加はあったものの、広告宣伝費をはじめとした費用対効果の検証を通じて経費をコントロールしたことにより、株式会社イトマンスポーツウェルネス加入による増加分以外では、概ね前年並みの水準(前年同期比0.3%増)に抑えることができました。