ビジネスブレイン太田昭和(9658)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億8544万
- 2009年3月31日 -54.18%
- 5億8896万
- 2009年12月31日
- -3億7218万
- 2010年3月31日
- -1980万
- 2010年6月30日 -745.91%
- -1億6752万
- 2010年9月30日
- 3424万
- 2010年12月31日 +70.74%
- 5847万
- 2011年3月31日 +673.6%
- 4億5233万
- 2011年6月30日 -81.94%
- 8169万
- 2011年9月30日 +341.68%
- 3億6084万
- 2011年12月31日 +33.89%
- 4億8313万
- 2012年3月31日 +74.85%
- 8億4473万
- 2012年6月30日
- -2197万
- 2012年9月30日
- 2億6807万
- 2012年12月31日 +37.46%
- 3億6851万
- 2013年3月31日 +111.94%
- 7億8101万
- 2013年6月30日 -92.19%
- 6096万
- 2013年9月30日 +569.44%
- 4億812万
- 2013年12月31日 +27.72%
- 5億2124万
- 2014年3月31日 +92.51%
- 10億344万
- 2014年6月30日 -92.69%
- 7331万
- 2014年9月30日 +489.96%
- 4億3249万
- 2014年12月31日 +27.58%
- 5億5179万
- 2015年3月31日 +89.3%
- 10億4451万
- 2015年6月30日 -97.89%
- 2202万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 2億4252万
- 2015年12月31日 +50.39%
- 3億6474万
- 2016年3月31日 +144.4%
- 8億9145万
- 2016年6月30日
- -2億2448万
- 2016年9月30日
- -2921万
- 2016年12月31日
- 3775万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 8億1712万
- 2017年6月30日 -84.71%
- 1億2497万
- 2017年9月30日 +359.44%
- 5億7419万
- 2017年12月31日 +39.39%
- 8億37万
- 2018年3月31日 +44.83%
- 11億5921万
- 2018年6月30日 -83.97%
- 1億8577万
- 2018年9月30日 +292.33%
- 7億2885万
- 2018年12月31日 +60.11%
- 11億6695万
- 2019年3月31日 +47.61%
- 17億2256万
- 2019年6月30日 -77.81%
- 3億8223万
- 2019年9月30日 +140.53%
- 9億1938万
- 2019年12月31日 +53.62%
- 14億1237万
- 2020年3月31日 +50.81%
- 21億3005万
- 2020年6月30日 -75.62%
- 5億1929万
- 2020年9月30日 +107.07%
- 10億7530万
- 2020年12月31日 +61.66%
- 17億3834万
- 2021年3月31日 +38.52%
- 24億800万
個別
- 2008年3月31日
- 7億6025万
- 2009年3月31日 -55.56%
- 3億3785万
- 2010年3月31日 -82.06%
- 6061万
- 2011年3月31日 +386%
- 2億9460万
- 2012年3月31日 +117.15%
- 6億3974万
- 2013年3月31日 -40.06%
- 3億8345万
- 2014年3月31日 +53.04%
- 5億8683万
- 2015年3月31日 +17.77%
- 6億9114万
- 2016年3月31日 -67.92%
- 2億2169万
- 2017年3月31日 +170.49%
- 5億9964万
- 2018年3月31日 -9.53%
- 5億4252万
- 2019年3月31日 +92.78%
- 10億4589万
- 2020年3月31日 +33.32%
- 13億9439万
- 2021年3月31日 -0.14%
- 13億9247万
- 2022年3月31日 +20.7%
- 16億8070万
- 2023年3月31日 +5.31%
- 17億6995万
- 2024年3月31日 -8.65%
- 16億1682万
- 2025年3月31日 +35.29%
- 21億8744万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 監査等委員を除く取締役の基本報酬(固定報酬)は、役職ごとにグレード部分と年功部分により報酬が決定するマルチレート方式を採用しております。グレード部分については、報酬委員会が定めた評価基準に基づいて各取締役が自己申告し、報酬委員会が審議します。年功部分は、当該役職の在任年数により決定します。2025/06/20 9:51
業績連動報酬については、主として連結営業利益を基準として支給しております。業績連動報酬については、報酬委員会の助言・提言に従い、取締役会において具体的な算定方法を決議しております。また、期末の取締役会において当該計算方法を改めて確認した上で支給額を決議しております。
報酬水準の考え方及び構成 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (5)減価償却費及び償却費の調整額は、セグメント間取引に係る未実現利益の調整及び報告セグメントに配賦しない決算調整額であります。2025/06/20 9:51
(注2)事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております。
(注3)減価償却費及び償却費には、使用権資産に係る金額を含めております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果として、当連結会計年度における業績は、売上収益38,804百万円(前連結会計年度比13.4%増)、事業利益2,871百万円(前連結会計年度比13.2%増)、営業利益2,872百万円(前連結会計年度比86.1%減)、税引前利益3,352百万円(前連結会計年度比83.7%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益2,469百万円(前連結会計年度82.5%減)となりました。2025/06/20 9:51
事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております。
なお、今般の米国の関税措置に関して、当社は主として日本国内で営業活動を行っており米国向けの売上は無いため直接的な影響はありません。しかし、当社の顧客には自動車産業など関税措置の影響を強く受けると見込まれる業種の顧客が含まれております。これら間接的な影響については、現在調査中であります。 - #4 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2025/06/20 9:51
(単位:千円) その他の費用 14,27 11,696 29,864 営業利益 5 20,689,647 2,872,430 金融収益 28 64,742 113,146