イオンディライト（9787）の商品の推移 - 四半期

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【期間】

連結

2010年11月30日: 14億1500万
2011年2月28日 -4.31%: 13億5400万
2011年5月31日 +9.75%: 14億8600万
2011年8月31日 -5.32%: 14億700万
2011年11月30日 -6.11%: 13億2100万
2012年2月29日 -8.18%: 12億1300万
2012年5月31日 +41.3%: 17億1400万
2012年8月31日 +5.08%: 18億100万
2012年11月30日 +5.72%: 19億400万
2013年2月28日 +2%: 19億4200万
2013年5月31日 +2.73%: 19億9500万
2013年8月31日 +4.61%: 20億8700万
2013年11月30日 +6.8%: 22億2900万
2014年2月28日 -2.2%: 21億8000万
2015年2月28日 +3.76%: 22億6200万
2016年2月29日 +9.5%: 24億7700万
2017年2月28日 +18.17%: 29億2700万
2018年2月28日 -23.3%: 22億4500万
2018年8月31日 +7.66%: 24億1700万
2019年2月28日 -22.8%: 18億6600万
2019年8月31日 -14.84%: 15億8900万
2020年2月29日 -2.64%: 15億4700万
2020年8月31日 +28.18%: 19億8300万
2021年2月28日 -14.93%: 16億8700万
2021年8月31日 -3.85%: 16億2200万
2022年2月28日 +6.91%: 17億3400万
2022年8月31日 -3.11%: 16億8000万
2023年2月28日 +11.73%: 18億7700万
2023年8月31日 +23.87%: 23億2500万
2024年2月29日 +2.06%: 23億7300万
2024年8月31日 +0.51%: 23億8500万
2025年2月28日 -2.47%: 23億2600万

個別

2011年2月28日: 13億4700万
2012年2月29日 -12.03%: 11億8500万
2013年2月28日 +53.25%: 18億1600万
2014年2月28日 +6.83%: 19億4000万
2015年2月28日 -4.12%: 18億6000万
2016年2月29日 +7.42%: 19億9800万
2017年2月28日 -6.31%: 18億7200万
2018年2月28日 -13.03%: 16億2800万
2019年2月28日 +1.66%: 16億5500万
2020年2月29日 -19.94%: 13億2500万
2021年2月28日 +27.02%: 16億8300万
2022年2月28日 +2.79%: 17億3000万
2023年2月28日 +7.69%: 18億6300万
2024年2月29日 +26.89%: 23億6400万
2025年2月28日 -1.73%: 23億2300万

有報情報

#1 発行済株式、株式の総数等（連結）

②【発行済株式】

種類	第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年11月30日)	提出日現在発行数(株)(2024年1月12日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	49,169,633	49,169,633	東京証券取引所プライム市場	単元株式数100株
計	49,169,633	49,169,633	-	-

2024/01/12 13:24

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

<資材関連事業>資材関連事業は、売上高348億64百万円(対前年同期比112.5%)、セグメント利益16億97百万円(同116.7%)となりました。同事業では、原材料や物流費が上昇傾向にある中、イオングループ内でのシェア拡大に注力するとともに、各種資材における原価上昇分の売価への適正な反映に取り組み、増収増益となりました。
<自動販売機事業>自動販売機事業は、売上高72億63百万円(対前年同期比102.5%)、セグメント利益9億82百万円(同124.1%)となりました。同事業では、商品単価の見直しや営業強化による新たな設置先の開拓などにより増収増益となりました。また、商機の拡大を目的に、冷凍自動販売機をはじめとした新たな自動販売機の展開を推進しました。
<サポート事業>サポート事業は、売上高142億36百万円(対前年同期比105.4%)、セグメント利益4億9百万円(同97.7%)となりました。同事業では、お客さまの施設とその周辺の管理運営に関するアウトソーシングニーズに応える様々なサービスの提供拡大に取り組みました。また、旅行関連事業の寄与などにより増収となりました。一方で、仕入原価や人件費の上昇が影響し減益となりました。

2024/01/12 13:24