有価証券報告書-第49期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に従っております。ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～47年
工具、器具及び備品 5年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法によっております。また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に従っております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。