エムティーアイ（9438）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 216億1508万
- 2009年9月30日 +19.05%
- 257億3289万
- 2009年12月31日 -71.78%
- 72億6274万
- 2010年3月31日 +106.89%
- 150億2618万
- 2010年6月30日 +52.46%
- 229億837万
- 2010年9月30日 +34.61%
- 308億3662万
- 2010年12月31日 -74.18%
- 79億6110万
- 2011年3月31日 +105.25%
- 163億4055万
- 2011年6月30日 +49.85%
- 244億8694万
- 2011年9月30日 +32.08%
- 323億4220万
- 2011年12月31日 -76.86%
- 74億8544万
- 2012年3月31日 +96.39%
- 147億62万
- 2012年6月30日 +49.33%
- 219億5241万
- 2012年9月30日 +33.85%
- 293億8229万
- 2012年12月31日 -75.05%
- 73億3120万
- 2013年3月31日 +102.19%
- 148億2293万
- 2013年6月30日 +52.37%
- 225億8526万
- 2013年9月30日 +33.54%
- 301億6097万
- 2013年12月31日 -75.14%
- 74億9889万
- 2014年3月31日 +103.76%
- 152億7964万
- 2014年6月30日 +50.6%
- 230億1038万
- 2014年9月30日 +34.66%
- 309億8507万
- 2014年12月31日 -73.51%
- 82億916万
- 2015年3月31日 +102.46%
- 166億2013万
- 2015年6月30日 +49.71%
- 248億8148万
- 2015年9月30日 +34.48%
- 334億6144万
- 2015年12月31日 -74.46%
- 85億4715万
- 2016年3月31日 +98.83%
- 169億9442万
- 2016年6月30日 +46.63%
- 249億1931万
- 2016年9月30日 +31.8%
- 328億4423万
- 2016年12月31日 -76.75%
- 76億3782万
- 2017年3月31日 +100.13%
- 152億8582万
- 2017年6月30日 +51.1%
- 230億9685万
- 2017年9月30日 +33.93%
- 309億3396万
- 2017年12月31日 -75.7%
- 75億1710万
- 2018年3月31日 +101.71%
- 151億6275万
- 2018年6月30日 +46.41%
- 221億9933万
- 2018年9月30日 +30.98%
- 290億7570万
- 2018年12月31日 -76.4%
- 68億6201万
- 2019年3月31日 +103.04%
- 139億3262万
- 2019年6月30日 +46.62%
- 204億2788万
- 2019年9月30日 +32.72%
- 271億1259万
- 2019年12月31日 -77.43%
- 61億1812万
- 2020年3月31日 +112.05%
- 129億7370万
- 2020年6月30日 +50.25%
- 194億9281万
- 2020年9月30日 +33.8%
- 260億8205万
- 2020年12月31日 -75.83%
- 63億451万
- 2021年3月31日 +106.95%
- 130億4690万
- 2021年6月30日 +49.49%
- 195億402万
- 2021年9月30日 +31.99%
- 257億4300万
- 2021年12月31日 -74.55%
- 65億5143万
- 2022年3月31日 +98.06%
- 129億7554万
- 2022年6月30日 +49.16%
- 193億5418万
- 2022年9月30日 +36.81%
- 264億7931万
- 2022年12月31日 -73.22%
- 70億9106万
- 2023年3月31日 +92.23%
- 136億3138万
- 2023年6月30日 +47.74%
- 201億3862万
- 2023年9月30日 +33.07%
- 267億9899万
- 2023年12月31日 -75.28%
- 66億2513万
- 2024年3月31日 +104.04%
- 135億1785万
- 2024年6月30日 +51.92%
- 205億3680万
- 2024年9月30日 +34.73%
- 276億6916万
- 2024年12月31日 -73.72%
- 72億7166万
- 2025年3月31日 +104.7%
- 148億8536万
- 2025年6月30日 +49.85%
- 223億629万
- 2025年9月30日 +34.09%
- 299億1094万
- 2025年12月31日 -74.01%
- 77億7303万
個別
- 2008年9月30日
- 208億190万
- 2009年9月30日 +22.33%
- 254億4622万
- 2010年9月30日 +21.46%
- 309億720万
- 2011年9月30日 +3.61%
- 320億2342万
- 2012年9月30日 -11.58%
- 283億1361万
- 2013年9月30日 -1.74%
- 278億2154万
- 2014年9月30日 +4.77%
- 291億4933万
- 2015年9月30日 +7.37%
- 312億9795万
- 2016年9月30日 -1.22%
- 309億1522万
- 2017年9月30日 -10.41%
- 276億9845万
- 2018年9月30日 -10.25%
- 248億5937万
- 2019年9月30日 -12.27%
- 218億1018万
- 2020年9月30日 -4.36%
- 208億5817万
- 2021年9月30日 -0.76%
- 206億9976万
- 2022年9月30日 +3.6%
- 214億4530万
- 2023年9月30日 -3.18%
- 207億6364万
- 2024年9月30日 +6.09%
- 220億2815万
- 2025年9月30日 +5.74%
- 232億9155万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/12/19 14:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 14,885,366 29,910,940 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 2,547,707 4,658,154 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「その他事業」には、BtoB型の連結子会社のAutomagi株式会社で展開するAI事業、当社における法人向けDX支援事業やソリューション事業等が属しています。2025/12/19 14:00
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/12/19 14:00
顧客の名称または氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社NTTドコモ 10,061,501 コンテンツ事業ヘルスケア事業その他事業 KDDI株式会社 3,809,144 コンテンツ事業ヘルスケア事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2025/12/19 14:00 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/12/19 14:00
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しています。 - #6 役員報酬（連結）
- a) 取締役の報酬に関する方針2025/12/19 14:00
取締役の報酬は、各事業年度における業績の向上および中長期的な企業価値の増大に向けて職責を負うことを考慮し、基本報酬、賞与、株式報酬で構成しています。基本報酬および株式報酬は、各取締役の職位・役割に応じて決定し、賞与は、単年度の会社業績および担当職位・役割に応じて設定した目標達成度を指標として、当該連結会計年度業績(売上高、営業利益、純利益等を総合的に勘案)に連動して決定します。賞与の一部は、経営環境・当事業年度の当社業績に基づいて決定しています。
なお、社外取締役については、当社業績により変動することのない定額報酬のみを支給することにしています。 - #7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- b) 当社が主要株主である会社の業務執行者等2025/12/19 14:00
c) 当社グループを主要な取引先(その取引先の直近事業年度における年間連結総売上高の2%または1億円のいずれか高い方の額以上の支払いを当社グループから受けた者)とする者、またはその取引先が会社である場合には、その業務執行者等
d) 当社の主要な取引先(当社に対して、当社の直近事業年度における年間連結総売上高の2%以上の支払いを行っている者)、または、その者が会社である場合には、その業務執行者等 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2) 目標とする経営指標2025/12/19 14:00
当社グループでは、「売上高の成長率」と「営業利益率の改善度」を重要な経営指標としています。これらの経営指標を持続的に向上させることにより、企業価値の継続的向上を実現していきます。また、「総還元性向」については、中期的に35%を目安に株主還元を行う方針です。
(3) 中長期的な経営戦略 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、中長期的な企業価値の向上を図るべく、今後の業績拡大が期待できるヘルスケア事業および学校DX事業に積極的に取り組んでいます。2025/12/19 14:00
連結業績における売上高については、ヘルスケア事業および学校DX事業の売上伸張を主因に29,910百万円(前期比8.1%増)となり、売上総利益については、売上高の増収により22,223百万円(同8.9%増)と増益で着地しました。
営業利益については、売上総利益の増益により、広告宣伝費の増加に伴う販売費及び一般管理費の増加を吸収した結果、2,946百万円(同23.1%増)と増益で着地しました。 - #10 配当政策（連結）
- 当社は、企業価値の創造と拡大を通じた時価総額の向上とともに、利益配分を継続的に実施していくことを重要課題として位置付けています。2025/12/19 14:00
利益配分にあたっては、「中長期的な売上高・利益の持続的成長と株主の皆さまへの利益還元の調和」という資本政策の基本方針および積極的な事業展開に備えるための内部留保を勘案し、総還元性向として中期的に35%を目安に株主還元を行っていきます。
配当回数については、中間配当と期末配当の年2回実施する方針としています。中間配当の決定機関は取締役会、期末配当の決定機関は株主総会としています。なお、当社は、「取締役会の決議によって、毎年3月31日を基準日として中間配当をすることができる」旨を定款に定めています。 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/12/19 14:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益およびそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
