(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた営業外収益の「投資有価証券売却益」及び「寄付金収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外収益の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「投資有価証券売却益」471百万円及び「寄付金収入」380百万円は、営業外収益の「その他」として組み替えています。
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めていた「為替差益」及び「投資事業組合運用益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「為替差益」91百万円及び「投資事業組合運用益」49百万円は、営業外収益の「その他」から組み替えています。
前事業年度において、独立掲記していた営業外費用の「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より営業外費用の「その他」に含めています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「投資有価証券評価損」139百万円は、営業外費用の「その他」として組み替えています。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めていた「支払利息」及び「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において、「支払利息」17百万円及び「固定資産除却損」0百万円は、営業外費用の「その他」から組み替えています。