ケイブ(3760)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 3億6454万
- 2009年5月31日 +45.5%
- 5億3041万
- 2010年5月31日 ±0%
- 5億3041万
- 2019年11月30日
- -1億1069万
- 2020年2月29日 -102.11%
- -2億2372万
- 2020年5月31日 -21.5%
- -2億7183万
- 2020年8月31日
- 1642万
- 2020年11月30日
- -3064万
- 2021年2月28日 -74.81%
- -5357万
- 2021年5月31日 -321.45%
- -2億2577万
- 2021年8月31日 -131.45%
- -5億2257万
- 2021年11月30日 -30.06%
- -6億7968万
- 2022年2月28日 -7.12%
- -7億2808万
- 2022年5月31日 -11.71%
- -8億1336万
- 2022年8月31日
- -5590万
- 2022年11月30日 -999.99%
- -15億1170万
- 2023年2月28日
- -6億833万
- 2023年5月31日
- 2億4372万
- 2023年8月31日 -72.26%
- 6759万
- 2023年11月30日 +728.78%
- 5億6024万
- 2024年2月29日 +132.28%
- 13億132万
- 2024年5月31日 +43.74%
- 18億7046万
- 2024年8月31日 -93.06%
- 1億2984万
- 2024年11月30日 +153.46%
- 3億2910万
- 2025年2月28日 +169.24%
- 8億8605万
- 2025年5月31日 +27.95%
- 11億3368万
- 2025年8月31日
- -5億6562万
- 2025年11月30日 -63.08%
- -9億2245万
個別
- 2008年5月31日
- 3億8914万
- 2009年5月31日 +36.48%
- 5億3111万
- 2009年11月30日
- -1億227万
- 2010年2月28日
- -7172万
- 2010年5月31日
- 4162万
- 2010年8月31日 +79.77%
- 7483万
- 2010年11月30日 +245%
- 2億5817万
- 2011年2月28日 +65.12%
- 4億2629万
- 2011年5月31日 +22.34%
- 5億2153万
- 2011年8月31日 -95.32%
- 2442万
- 2011年11月30日
- -2162万
- 2012年2月28日 -825.83%
- -2億22万
- 2012年2月29日 ±0%
- -2億22万
- 2012年5月31日
- -1億4292万
- 2012年8月31日
- -1532万
- 2012年11月30日 -971.15%
- -1億6413万
- 2013年2月28日 -55.96%
- -2億5598万
- 2013年5月31日
- -2億2240万
- 2013年8月31日
- -6007万
- 2013年11月30日 -182.28%
- -1億6958万
- 2014年2月28日 -46.32%
- -2億4812万
- 2014年5月31日
- -2億309万
- 2014年8月31日
- -1億292万
- 2014年11月30日 -118.16%
- -2億2454万
- 2015年2月28日 -42.6%
- -3億2020万
- 2015年5月31日 -42.4%
- -4億5598万
- 2015年8月31日
- -5496万
- 2015年11月30日
- -922万
- 2016年2月29日
- 7893万
- 2016年5月31日 +34.18%
- 1億591万
- 2016年8月31日
- -1億8641万
- 2016年11月30日
- -1億75万
- 2017年2月28日
- -5016万
- 2017年5月31日 -340.5%
- -2億2099万
- 2017年8月31日
- 2767万
- 2017年11月30日
- -5374万
- 2018年2月28日
- -4262万
- 2018年5月31日 -62.84%
- -6940万
- 2018年8月31日 -255.22%
- -2億4655万
- 2018年11月30日 -79.67%
- -4億4298万
- 2019年2月28日 -29.88%
- -5億7535万
- 2019年5月31日 -21.1%
- -6億9674万
- 2019年8月31日
- -7346万
- 2020年5月31日 -193.01%
- -2億1527万
- 2021年5月31日
- -1億9112万
- 2022年5月31日 -279.71%
- -7億2571万
- 2023年5月31日 -115.18%
- -15億6158万
- 2024年5月31日
- 1億9558万
- 2025年5月31日 +18.49%
- 2億3174万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③ 【その他の新株予約権等の状況】2025/08/28 15:49
※ 当事業年度の末日(2025年5月31日)における内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2025年7月31日)にかけて変更された事項はありません。決議年月日 2019年3月14日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※ 発行価格 754資本組入額 377 新株予約権の行使の条件 ※ 1.本新株予約権の一部行使はできない。2.新株予約権者は、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、一度でも下記(1)又は(2)に掲げる条件を満たした場合に限り、各号に掲げる割合を上限として本新株予約権を行使することができる。(1)2019年6月1日から3年以内に5営業日連続で、金融商品取引所における当社の普通株式の取引終値に基づいて算出した時価総額が80億円以上になった場合:50%(2)2020年5月期から2022年5月期のいずれかの当社の通期の営業利益が黒字になった場合:100%3.上記2.に拘わらず、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、金融商品取引所における当社の普通株式の株価終値が一度でも行使価額に70%を乗じた価額を下回った場合、新株予約権者は残存する全ての本新株予約権を行使価額で行使期間の満期日までに行使しなければならないものとする。 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 新株予約権の譲渡については、取締役会の承認を要するものとする。
(注) 1.新株予約権1個につき目的となる株式数は、100株であります。 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- 第24回ストック・オプション2025/08/28 15:49
※ 当事業年度の末日(2025年5月31日)における内容を記載しております。当事業年度の末日から提出日の前月末現在(2025年7月31日)にかけて変更された事項はありません。決議年月日 2019年9月24日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※ 発行価格 734資本組入額 367 新株予約権の行使の条件 ※ 1.本新株予約権の一部行使はできない。2.新株予約権者は、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、一度でも下記(1)又は(2)に掲げる条件を満たした場合に限り、各号に掲げる割合を上限として本新株予約権を行使することができる。(1)2019年10月9日から3年以内に5営業日連続で、金融商品取引所における当社の普通株式の取引終値に基づいて算出した時価総額が80億円以上になった場合:50%(2)2020年5月期から2022年5月期のいずれかの当社の通期の営業利益が黒字になった場合:100%3.上記2.に拘わらず、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、金融商品取引所における当社の普通株式の株価終値が一度でも行使価額に70%を乗じた価額を下回った場合、新株予約権者は残存する全ての本新株予約権を行使価額で行使期間の満期日までに行使しなければならないものとする。 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 新株予約権の譲渡については、取締役会の承認を要するものとする。
(注) 1 新株予約権1個につき目的となる株式数は、100株であります。 - #3 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- (1) ストック・オプションの内容2025/08/28 15:49
(注) 株式数に換算して記載しております。会社名 提出会社 提出会社 提出会社 付与日 2019年10月9日 2019年12月26日 2020年3月18日 権利確定条件 新株予約権者は、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、一度でも下記(1)又は(2)に掲げる条件を満たした場合に限り、各号に掲げる割合を上限として本新株予約権を行使することができる。(1)2019年10月9日から3年以内に5営業日連続で、金融商品取引所における当社の普通株式の取引終値に基づいて算出した時価総額が80億円以上になった場合:50%(2)2020年5月期から2022年5月期のいずれかの当社の通期の営業利益が黒字になった場合:100%上記(1)(2)に拘わらず、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、金融商品取引所における当社の普通株式の株価終値が一度でも行使価額に70%を乗じた価額を下回った場合、新株予約権者は残存する全ての本新株予約権を行使価額で行使期間の満期日までに行使しなければならないものとする。 新株予約権者は、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、一度でも下記(1)又は(2)に掲げる条件を満たした場合に限り、各号に掲げる割合を上限として本新株予約権を行使することができる。(1)2019年12月26日から3年以内に5営業日連続で、金融商品取引所における当社の普通株式の取引終値に基づいて算出した時価総額が90億円以上になった場合:50%(2)2020年5月期から2023年5月期のいずれかの当社の通期の営業利益が黒字になった場合:100%上記(1)(2)に拘わらず、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、金融商品取引所における当社の普通株式の株価終値が一度でも行使価額に70%を乗じた価額を下回った場合、新株予約権者は残存する全ての本新株予約権を行使価額で行使期間の満期日までに行使しなければならないものとする。 新株予約権者は、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、一度でも下記(1)又は(2)に掲げる条件を満たした場合に限り、各号に掲げる割合を上限として本新株予約権を行使することができる。(1)2020年3月18日から3年以内に5営業日連続で、金融商品取引所における当社の普通株式の取引終値に基づいて算出した時価総額が90億円以上になった場合:50%(2)2020年5月期から2023年5月期のいずれかの当社の通期の営業利益が黒字になった場合:100%上記(1)(2)に拘わらず、割当日から本新株予約権の行使期間の終期に至るまでの間に、金融商品取引所における当社の普通株式の株価終値が一度でも行使価額に70%を乗じた価額を下回った場合、新株予約権者は残存する全ての本新株予約権を行使価額で行使期間の満期日までに行使しなければならないものとする。 対象勤務期間 ― ― ―
- #4 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/08/28 15:49
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益であります。2025/08/28 15:49 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のもと、当社グループでは、人気タイトルの運営を通じて堅実な収益基盤を確保するとともに、IP資産のグローバル展開を見据え、アジア地域を起点とした海外市場への進出を積極的に進めております。2025/08/28 15:49
この結果、当社グループの当連結会計年度の業績は、売上高13,969百万円(前期比13.8%増加)、営業利益1,133百万円(前期比39.4%減少)、経常利益1,131百万円(前期比41.8%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益246百万円(前期比83.3%減少)となりました。前連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 当連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 前期比増減率 売上高(百万円) 12,274 13,969 13.8% 営業利益(百万円) 1,870 1,133 △39.4% 経常利益(百万円) 1,943 1,131 △41.8%
当連結会計年度のセグメントごとの業績は次のとおりであります。