クリエイト・レストランツHD(3387)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 400億5197万
- 2009年11月30日 -28.77%
- 285億3025万
- 2010年2月28日 +32.26%
- 377億3445万
- 2010年5月31日 -74.13%
- 97億6274万
- 2010年8月31日 +98.9%
- 194億1826万
- 2010年11月30日 +44.68%
- 280億9485万
- 2011年2月28日 +32.04%
- 370億9580万
- 2011年5月31日 -77.3%
- 84億2168万
- 2011年8月31日 +109.05%
- 176億511万
- 2011年11月30日 +47.13%
- 259億270万
- 2012年2月29日 +33.67%
- 346億2475万
- 2012年5月31日 -73.57%
- 91億5123万
- 2012年8月31日 +104.85%
- 187億4674万
- 2012年11月30日 +47.47%
- 276億4497万
- 2013年2月28日 +34.44%
- 371億6722万
- 2013年5月31日 -72.31%
- 102億9152万
- 2013年8月31日 +131.58%
- 238億3264万
- 2013年11月30日 +57.16%
- 374億5586万
- 2014年2月28日 +40.23%
- 525億2317万
- 2014年5月31日 -69.21%
- 161億7036万
- 2014年8月31日 +107.4%
- 335億3717万
- 2014年11月30日 +50.64%
- 505億2148万
- 2015年2月28日 +37.19%
- 693億985万
- 2015年5月31日 -71.41%
- 198億1772万
- 2015年8月31日 +123.1%
- 442億1236万
- 2015年11月30日 +57.83%
- 697億7993万
- 2016年2月29日 +48%
- 1032億7166万
- 2016年5月31日 -72.36%
- 285億4429万
- 2016年8月31日 +99.63%
- 569億8240万
- 2016年11月30日 +47.38%
- 839億8192万
- 2017年2月28日 +35.18%
- 1135億2525万
- 2017年5月31日 -73.61%
- 299億6000万
- 2017年8月31日 +98%
- 593億2200万
- 2017年11月30日 +46.2%
- 867億3000万
- 2018年2月28日 +34.4%
- 1165億6700万
- 2018年5月31日 -73.67%
- 306億8900万
- 2018年8月31日 +97.45%
- 605億9400万
- 2018年11月30日 +46.87%
- 889億9500万
個別
- 2009年2月28日
- 396億1507万
- 2010年2月28日 -5.6%
- 373億9764万
- 2011年2月28日 -90.14%
- 36億8826万
- 2012年2月29日 +0.65%
- 37億1227万
- 2013年2月28日 +39.15%
- 51億6577万
- 2014年2月28日 +4.86%
- 54億1663万
- 2015年2月28日 -0.61%
- 53億8357万
- 2016年2月29日 +1.56%
- 54億6761万
- 2017年2月28日 +0.88%
- 55億1558万
- 2018年2月28日 -0.83%
- 54億7000万
- 2019年2月28日 +2.98%
- 56億3300万
- 2020年2月29日 +1.49%
- 57億1700万
- 2021年2月28日 -38.2%
- 35億3300万
- 2022年2月28日 +63.69%
- 57億8300万
- 2023年2月28日 -15.3%
- 48億9800万
- 2024年2月29日 +14.52%
- 56億900万
- 2025年2月28日 +14.1%
- 64億
- 2026年2月28日 +13.92%
- 72億9100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 物流センターの統合や店舗設計施工管理子会社の設立によるコスト抑制、DX・AIの積極活用による店舗生産性の向上に取り組んでまいりました。また、持続的な成長の源泉である人財への投資として、2年連続となる社員昇給ファンド5%増を実施するなど、人的資本経営を強化いたしました。2026/05/26 16:28
以上の結果、売上収益については、既存店が概ね堅調に推移(既存店売上高前年比101.8%)したことに加え、新業態開発や新規にグループインしたブランドの寄与により、前連結会計年度を上回り、過去最高を更新いたしました。一方、営業利益につきましては、CRカテゴリー及び専門ブランドカテゴリーが好調に推移したものの、SFPカテゴリーにおいて、既存店客数の減少に加え、原材料価格高騰に伴う原価率の上昇により、大幅な減益となり、連結全体では前連結会計年度を下回る結果となりました。
この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上収益165,449百万円(前年同期比5.8%増)、営業利益7,944百万円(同6.6%減)、税引前当期利益7,861百万円(同2.6%増)、当期利益5,218百万円(同16.2%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益4,677百万円(同16.3%減)、調整後EBITDAは26,271百万円、調整後EBITDAマージンは15.9%となりました。 - #2 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 使用する将来キャッシュ・フローの見積りは、取締役会において承認された翌事業年度の事業計画を基礎にして算定しております。割引率は各資金生成単位の加重平均資本コストを基礎に算定しております。2026/05/26 16:28
事業計画は複数の仮定に基づいて策定しております。売上高については、直近の実績を基礎として、緩やかな成長傾向が翌事業年度以降も継続することを仮定しております。また、売上原価、販売費及び一般管理費について、直近では、原材料価格が高騰しているほか、人件費が上昇しており、これらの状況が翌事業年度以降も継続することを仮定しております。
当社グループは、これらの減損における主要な仮定を、経営者の最善の見積りと判断により決定しております。主要な仮定は、外部環境の変化等の影響を受ける可能性があり、見積りの変更が必要となった場合には、これらの減損損失を新たにもしくは追加計上する可能性があります。 - #3 関係会社との取引に関する注記
- ※2.関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/05/26 16:28
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 営業取引による取引高 売上高 6,045 百万円 7,073 百万円 販売費及び一般管理費 371 537