全事業営業損失(△)
連結
- 2009年5月31日
- -2億8004万
- 2010年5月31日
- 2億7116万
- 2011年5月31日 -36.19%
- 1億7303万
- 2012年5月31日 -68.12%
- 5515万
- 2013年5月31日 +78.66%
- 9854万
- 2014年5月31日 -67.35%
- 3217万
- 2015年5月31日
- -2億9213万
- 2016年5月31日
- -2億8945万
- 2017年5月31日
- 3億7229万
- 2018年5月31日 +67.25%
- 6億2266万
- 2019年5月31日 -70.87%
- 1億8139万
- 2020年5月31日 +252.38%
- 6億3920万
- 2021年5月31日
- -8億1209万
- 2022年5月31日 -66.68%
- -13億5358万
- 2023年5月31日
- -11億5800万
- 2024年5月31日 -25.65%
- -14億5500万
個別
- 2008年5月31日
- -1384万
- 2009年5月31日 -999.99%
- -2億6427万
- 2010年5月31日
- 2億8241万
- 2011年5月31日 -41.36%
- 1億6559万
- 2012年5月31日
- -2258万
- 2013年5月31日 -91.92%
- -4334万
- 2014年5月31日 -226.97%
- -1億4173万
- 2015年5月31日 -163.85%
- -3億7397万
- 2016年5月31日
- -3億2041万
- 2017年5月31日
- 2億6346万
- 2018年5月31日 +106.63%
- 5億4439万
- 2019年5月31日 -73.95%
- 1億4182万
- 2020年5月31日 +449.04%
- 7億7867万
- 2021年5月31日
- -7億9753万
- 2022年5月31日 -113.09%
- -16億9944万
- 2023年5月31日
- -11億7600万
- 2024年5月31日 -4.51%
- -12億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント損失(△)の調整額△637百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。また、全社費用は、当社の管理部門に係わる費用であります。2023/08/31 15:30
3.セグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 社グループは事業セグメントに資産の配分を行っていないため、資産の記載を行っておりません。
2.調整額は以下のとおりであります。
セグメント損失(△)の調整額△637百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。また、全社費用は、当社の管理部門に係わる費用であります。
3.セグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2023/08/31 15:30 - #3 事業等のリスク
- (6) 継続企業の前提に関する重要事象等2023/08/31 15:30
当社グループは前連結会計年度まで2期連続して多額の営業損失を計上し、当連結会計年度において営業損失1,158百万円を計上しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。
そのため、当社グループでは以下の施策により、財務基盤の安定及び当該状況の改善を目指しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当連結会計年度における売上高は4,057百万円となり、前連結会計年度に比べ、45.3%の減収となりました。2023/08/31 15:30
利益面につきましては、営業損失1,158百万円(前連結会計年度は営業損失1,353百万円)、経常損失1,255百万円(前連結会計年度は経常損失1,488百万円)、税金等調整前当期純損失1,338百万円(前連結会計年度は税金等調整前当期純損失2,046百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失1,380百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失2,097百万円)となりました。
なお、当連結会計年度に株式会社ブルームズを連結子会社化したことにより、当連結会計年度より「オンラインゲーム事業」、「エンターテインメント事業」のセグメント別開示へと変更しております。 - #5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等2023/08/31 15:30
当社グループは前連結会計年度まで2期連続して多額の営業損失を計上し、当連結会計年度において営業損失1,158百万円を計上しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在しております。
そのため、当社グループでは以下の施策により、財務基盤の安定及び当該状況の改善を目指しております。