有価証券報告書-第11期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	6～15年
工具、器具及び備品	4～20年

ロ 無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。