※6 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)

場所又は会社	用途	種類
中国山東省	事業用資産	機械装置及び建設仮勘定等
愛知県稲沢市	遊休資産	機械装置等
群馬県伊勢崎市	遊休資産	建物
栃木県宇都宮市	事業用資産	建物等
インド国ハイデラバード市	事業用資産	建物等
スペイン国マドリード市	事業用資産	無形固定資産
中国広東省	事業用資産	機械装置等
神奈川県小田原市	事業用資産	機械装置等

当社グループは、原則として事業種別をベースに資産のグルーピングを行い、賃貸資産及び遊休資産について
は、個々の資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、一部資産の収益性の低下などにより、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(2,005百万円)として特別損失に計上しました。
その内訳は、事業用資産については建物及び構築物387百万円、機械装置及び運搬具574百万円、工具、器具及び備品20百万円、土地3百万円、無形固定資産13百万円、建設仮勘定311百万円、長期前払費用54百万円であります。
また、遊休資産については建物及び構築物121百万円、機械装置及び運搬具517百万円であります。
なお、これらの回収可能価額は、収益性が低下した事業用資産については使用価値により測定しており、概ね将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載は省略しております。
その他の事業用資産、遊休資産について、回収可能価額が測定可能なものについては、正味売却価額により測定しており、備忘価額または売却予定価額等まで減額しております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
重要性が乏しいため、記載を省略しております。