6058 ベクトル

6058
2026/06/04
時価
652億円
PER 予
11.85倍
2013年以降
赤字-136.41倍
(2013-2026年)
PBR
3.08倍
2013年以降
1.74-16.32倍
(2013-2026年)
配当 予
2.59%
ROE 予
26.02%
ROA 予
11.63%
資料
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ベクトル(6058)のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

連結

2011年2月28日
4417万
2012年2月29日 +17.4%
5186万
2012年5月31日 +23.43%
6401万
2012年8月31日 +6.53%
6819万
2012年11月30日 -0.84%
6761万
2013年2月28日 +35.46%
9159万
2013年5月31日 -2%
8977万
2013年8月31日 +24.2%
1億1149万
2013年11月30日 +21.16%
1億3508万
2014年2月28日 -13.45%
1億1691万
2014年5月31日 -0.92%
1億1583万
2014年8月31日 +13.52%
1億3149万
2014年11月30日 +9.36%
1億4379万
2015年2月28日 -1.48%
1億4167万
2015年5月31日 -0.17%
1億4143万
2015年8月31日 +7.45%
1億5197万
2015年11月30日 +1.14%
1億5369万
2016年2月29日 +4.8%
1億6108万
2016年5月31日 +59.29%
2億5658万
2016年8月31日 -16.63%
2億1390万
2016年11月30日 +7.26%
2億2944万
2017年2月28日 +10.76%
2億5412万
2017年5月31日 +13.77%
2億8911万
2017年8月31日 -5.13%
2億7427万
2017年11月30日 +6.56%
2億9225万
2018年2月28日 -5.94%
2億7489万
2018年5月31日 +8.43%
2億9806万
2018年8月31日 +54.29%
4億5988万
2018年11月30日 -24.2%
3億4861万
2019年2月28日 -2.45%
3億4007万
2019年5月31日 +3.7%
3億5266万
2019年8月31日 -6.4%
3億3008万
2019年11月30日 -2.88%
3億2055万
2020年2月29日 -3.36%
3億980万
2020年5月31日 +15.12%
3億5664万
2020年8月31日 -4.96%
3億3896万
2020年11月30日 +15.51%
3億9151万
2021年2月28日 +7.4%
4億2050万
2021年5月31日 +41.73%
5億9600万
2021年8月31日 +1.68%
6億600万
2021年11月30日 -1.16%
5億9900万
2022年2月28日 -2.17%
5億8600万
2022年5月31日 -2.73%
5億7000万
2022年8月31日 +17.54%
6億7000万
2022年11月30日 -30.75%
4億6400万
2023年2月28日 -10.13%
4億1700万
2023年5月31日 +8.15%
4億5100万
2023年8月31日 +5.54%
4億7600万
2023年11月30日 -3.78%
4億5800万
2024年2月29日 +4.8%
4億8000万
2024年5月31日 +46.88%
7億500万
2024年8月31日 -3.97%
6億7700万
2024年11月30日 +15.95%
7億8500万
2025年2月28日 +27.13%
9億9800万
2025年5月31日 +13.53%
11億3300万
2025年8月31日 +5.12%
11億9100万
2025年11月30日 +5.96%
12億6200万
2026年2月28日 -56.42%
5億5000万

個別

2011年2月28日
2196万
2012年2月29日 -24.33%
1662万
2013年2月28日 -32.61%
1120万
2014年2月28日 +96.19%
2197万
2015年2月28日 +172.08%
5979万
2016年2月29日 -40.15%
3578万
2017年2月28日 -21.95%
2792万
2018年2月28日 -13.2%
2424万
2019年2月28日 +150.39%
6070万
2020年2月29日 -33.44%
4040万
2021年2月28日 +51.03%
6102万
2022年2月28日 +226.12%
1億9900万
2023年2月28日 -3.02%
1億9300万
2024年2月29日 -67.88%
6200万
2025年2月28日 -16.13%
5200万
2026年2月28日 +109.62%
1億900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法は定額法によっております。在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~22年
工具器具備品 2~15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/05/29 15:30
#2 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
建設仮勘定30-
ソフトウエア114
4015
2026/05/29 15:30
#3 有形固定資産等明細表(連結)
(注)「ソフトウエア」の「当期増加額」は縦型動画プラットフォーム開発及びタイアッププラットフォーム開発によるものであります。
2026/05/29 15:30
#4 減損損失に関する注記(連結)
(2) 減損損失を認識した資産及びその金額
用途場所種類減損損失(百万円)
事業用資産(HR事業)東京都港区東京都中央区のれん863
ソフトウエア、無形固定資産(その他)634
事業用資産(ダイレクトマーケティング事業)東京都港区ソフトウエア22
(3) 減損損失の認識に至った経緯
事業用資産のうちソフトウエア及び無形固定資産(その他)については、HR事業及びダイレクトマーケティング事業において当該資産を使用する事業における今後の収益の見通しが当初の収益見込みを大きく下回ることとなったため減損損失を特別損失に計上しております。
2026/05/29 15:30
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような市場環境のもと、当社グループは、顧客の「いいモノを世の中に広める」ためのマーケティング戦略をワンストップで総合的にサポートする「FAST COMPANY」として、当社グループが有する既存顧客を中心にサービスを展開しました。さらに広告業界においては、インターネット広告費が社会のデジタル化を背景に継続して成長を続けていることを踏まえ、主にデジタル領域の中でも生活者の可処分時間内シェアが増加しているSNS領域においてサービス強化を目的としてM&Aを含むグループ基盤の強化に取り組みました。
なお、当連結会計年度において特別利益として関係会社株式売却益2,151百万円を計上いたしました。これは主に連結子会社であった株式会社あしたのチームの当社が保有する全株式を譲渡したことによる売却益1,797百万円によるものです。また、特別損失として2,407百万円を計上いたしました。これは主に当社の連結子会社であるビジコネット株式会社及びOwned株式会社ののれんを減損したことによる減損損失1,220百万円、株式会社あしたのチームにおいてソフトウエアの減損による減損損失634百万円を計上したこと等によるものです。詳細につきましては、2026年4月14日に公表いたしました「特別利益及び特別損失の計上に関するお知らせ」をご覧ください。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は63,794百万円(前年同期比7.7%増)、営業利益は9,116百万円(前年同期比13.5%増)、経常利益は9,144百万円(前年同期比19.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,109百万円(前年同期比21.8%増)となりました。
2026/05/29 15:30
#6 設備投資等の概要
主要な事業セグメントにおける設備投資の状況は以下のとおりであります。
PR・広告事業においては、事務機器及び通信機器の新設等402百万円、事業に供するソフトウエアの開発費等303百万円の設備投資を実施いたしました。
プレスリリース配信事業においては、事務機器及び通信機器の新設等30百万円、事業に供するソフトウエアの開発費等4百万円の設備投資を実施いたしました。
2026/05/29 15:30
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
2026/05/29 15:30
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
2026/05/29 15:30

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