東急不動産 HD(3289)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2408億7400万
- 2013年9月30日 +2.16%
- 2460億7500万
- 2013年12月31日 +0.92%
- 2483億4000万
- 2014年3月31日 -9.04%
- 2258億8000万
- 2014年6月30日 -0.16%
- 2255億2300万
- 2014年9月30日 +3.38%
- 2331億3500万
- 2014年12月31日 -0.73%
- 2314億2300万
- 2015年3月31日 -6.07%
- 2173億8100万
- 2015年6月30日 +3.12%
- 2241億6000万
- 2015年9月30日 -0.35%
- 2233億8300万
- 2015年12月31日 -0.75%
- 2217億200万
- 2016年3月31日 +7.89%
- 2391億8700万
- 2016年6月30日 -0.88%
- 2370億8800万
- 2016年9月30日 -0.99%
- 2347億5100万
- 2016年12月31日 -0.56%
- 2334億4300万
- 2017年3月31日 -3.68%
- 2248億5700万
- 2017年6月30日 -0.67%
- 2233億4100万
- 2017年9月30日 +2.5%
- 2289億2900万
- 2017年12月31日 -0.1%
- 2286億9900万
- 2018年3月31日 -1.86%
- 2244億5500万
- 2018年6月30日 +1.72%
- 2283億2500万
- 2018年9月30日 +1.43%
- 2316億
- 2018年12月31日 -0.56%
- 2303億900万
- 2019年3月31日 -3.35%
- 2226億100万
- 2019年6月30日 +10.74%
- 2465億300万
- 2019年9月30日 +2.22%
- 2519億8400万
- 2019年12月31日 +10.91%
- 2794億8800万
- 2020年3月31日 -2.34%
- 2729億5000万
- 2020年6月30日 +31.95%
- 3601億5600万
- 2020年9月30日 +0%
- 3601億6000万
- 2020年12月31日 +1.26%
- 3647億400万
- 2021年3月31日 -2.73%
- 3547億4500万
- 2021年6月30日 -0.93%
- 3514億3600万
- 2021年9月30日 -1.27%
- 3469億8300万
- 2021年12月31日 -0.64%
- 3447億5600万
- 2022年3月31日 -5.39%
- 3261億7600万
- 2022年6月30日 -0.89%
- 3232億8600万
- 2022年9月30日 +9.59%
- 3542億9900万
- 2022年12月31日 +0.27%
- 3552億7200万
- 2023年3月31日 -2.03%
- 3480億5200万
- 2023年6月30日 -5.7%
- 3282億100万
- 2023年9月30日 +3.22%
- 3387億8300万
- 2023年12月31日 +10.31%
- 3737億2600万
- 2024年3月31日 +0.98%
- 3773億8600万
- 2024年6月30日 +1.43%
- 3827億6900万
- 2024年9月30日 +0.09%
- 3831億2200万
- 2024年12月31日 +1.22%
- 3877億9000万
- 2025年3月31日 +0.59%
- 3900億8700万
- 2025年6月30日 +1.42%
- 3956億3800万
- 2025年9月30日 -0.93%
- 3919億4500万
- 2025年12月31日 +1.25%
- 3968億3800万
有報情報
- #1 ノンリコースローンに関する注記(連結)
- 債務支払いの引当の対象となる責任財産は、前連結会計年度において、現金及び預金3,033百万円、販売用不動産85,114百万円、建物及び構築物194,076百万円、土地301,165百万円、借地権6,147百万円、当連結会計年度において、現金及び預金3,512百万円、販売用不動産89,868百万円、建物その他234,502百万円、土地301,165百万円、借地権7,004百万円他であります。2025/06/25 15:21
なお、上記は、※6「担保資産」に記載の金額に含まれております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/25 15:21
建物及び構築物 3~69年
また、事業用定期借地権を設定して賃借した土地にある建物については、残存価額零円として使用期限を耐用年数とした定額法を採用しております。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2025/06/25 15:21
(2)担保付債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産その他 - 964 建物及び構築物 194,076 - 建物その他 - 247,490
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産に係る国庫補助金等の受入による圧縮記帳累計額は次のとおりであります。2025/06/25 15:21
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 圧縮記帳累計額 建物及び構築物等 6,097百万円 6,122百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/25 15:21
当連結会計年度において、当社グループは上記の資産グループについて減損損失を計上しております。減損損失の算定にあたっては、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行っております。主な用途 種類 場所 減損損失(百万円) 管理事業 のれん - 4,874 スキー場 建物及び構築物他 栃木県 820 運営施設(3件) 建物及び構築物他 東京都他 662 その他(2件) 建物及び構築物他 その他 199
その結果、当連結会計年度において売却又は除却を予定しているグループ及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっているグループの合計7件について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6,555百万円)として特別損失に計上しました。