東急不動産 HD(3289)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2408億7400万
- 2014年3月31日 -6.22%
- 2258億8000万
- 2015年3月31日 -3.76%
- 2173億8100万
- 2016年3月31日 +10.03%
- 2391億8700万
- 2017年3月31日 -5.99%
- 2248億5700万
- 2018年3月31日 -0.18%
- 2244億5500万
- 2019年3月31日 -0.83%
- 2226億100万
- 2020年3月31日 +22.62%
- 2729億5000万
- 2021年3月31日 +29.97%
- 3547億4500万
- 2022年3月31日 -8.05%
- 3261億7600万
- 2023年3月31日 +6.71%
- 3480億5200万
- 2024年3月31日 +8.43%
- 3773億8600万
- 2025年3月31日 +3.37%
- 3900億8700万
- 2026年3月31日 +0.38%
- 3915億7900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/06/24 15:17
建物及び構築物 3~69年
また、事業用定期借地権を設定して賃借した土地にある建物については、残存価額零円として使用期限を耐用年数とした定額法を採用しております。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 有形固定資産に係る国庫補助金等の受入による圧縮記帳累計額は次のとおりであります。2026/06/24 15:17
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 圧縮記帳累計額 建物及び構築物等 6,122百万円 8,075百万円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 15:17
当連結会計年度において、当社グループは上記の資産グループについて減損損失を計上しております。減損損失の算定にあたっては、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグループ化を行っております。主な用途 種類 場所 減損損失(百万円) 運営施設 建物及び構築物他 東京都 1,254 その他(2件) 建物及び構築物他 その他 148
その結果、当連結会計年度において売却又は除却を予定しているグループ及び営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっているグループの合計3件について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,403百万円)として特別損失に計上しました。