有価証券報告書-第12期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)、賃貸用資産及び工具、器具及び備品の一部については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3年〜20年
賃貸用資産 5年
機械及び装置 7年
車両運搬具 2年〜6年
工具、器具及び備品 2年〜20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ソフトウエア 3年〜5年
特許権 8年