ジャパンディスプレイ(6740)の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2015年9月30日
- 400万
- 2015年12月31日 +175%
- 1100万
- 2016年3月31日 +63.64%
- 1800万
- 2016年6月30日 +38.89%
- 2500万
- 2016年9月30日 +24%
- 3100万
- 2016年12月31日 +22.58%
- 3800万
- 2017年3月31日 +18.42%
- 4500万
- 2017年6月30日 -22.22%
- 3500万
- 2017年9月30日 +14.29%
- 4000万
- 2017年12月31日 +7.5%
- 4300万
- 2018年3月31日 +9.3%
- 4700万
- 2018年6月30日 -6.38%
- 4400万
- 2018年9月30日 +6.82%
- 4700万
- 2018年12月31日 +6.38%
- 5000万
- 2019年3月31日 +6%
- 5300万
- 2019年6月30日 -24.53%
- 4000万
- 2019年9月30日 -5%
- 3800万
- 2019年12月31日 ±0%
- 3800万
- 2020年3月31日 +5.26%
- 4000万
- 2020年6月30日 ±0%
- 4000万
- 2020年9月30日 ±0%
- 4000万
- 2020年12月31日 ±0%
- 4000万
- 2021年3月31日 ±0%
- 4000万
- 2021年6月30日 ±0%
- 4000万
- 2021年9月30日 ±0%
- 4000万
- 2021年12月31日 ±0%
- 4000万
- 2022年3月31日 ±0%
- 4000万
- 2022年6月30日 ±0%
- 4000万
- 2022年9月30日 ±0%
- 4000万
- 2022年12月31日 ±0%
- 4000万
- 2023年3月31日 +500%
- 2億4000万
- 2023年6月30日 ±0%
- 2億4000万
- 2023年9月30日 ±0%
- 2億4000万
- 2023年12月31日 ±0%
- 2億4000万
- 2024年3月31日 ±0%
- 2億4000万
- 2024年6月30日 ±0%
- 2億4000万
- 2024年9月30日 ±0%
- 2億4000万
- 2024年12月31日 ±0%
- 2億4000万
- 2025年3月31日 ±0%
- 2億4000万
- 2025年6月30日 -11.67%
- 2億1200万
- 2025年9月30日 -50.47%
- 1億500万
- 2025年12月31日 ±0%
- 1億500万
- 2026年3月31日 ±0%
- 1億500万
個別
- 2016年3月31日
- 1800万
- 2017年3月31日 +150%
- 4500万
- 2018年3月31日 +4.44%
- 4700万
- 2019年3月31日 +12.77%
- 5300万
- 2020年3月31日 -24.53%
- 4000万
- 2021年3月31日 ±0%
- 4000万
- 2022年3月31日 ±0%
- 4000万
- 2023年3月31日 +500%
- 2億4000万
- 2024年3月31日 ±0%
- 2億4000万
- 2025年3月31日 ±0%
- 2億4000万
- 2026年3月31日 -56.25%
- 1億500万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ② 【その他の新株予約権等の状況】2023/11/13 15:04
該当事項はありません。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- (注) 1.提出日現在発行数には、2023年11月1日から四半期報告書提出日までの新株予約権の行使又は各種優先株式の転換請求権(普通株式対価の取得請求権)の行使により発行された株式数は含まれていません。2023/11/13 15:04
(注) 2.E種優先株式の内容は以下のとおりです。 - #3 継続企業の前提に関する事項、四半期連結財務諸表(連結)
- 以上のように、今後も事業モデルの改革を進め、収益性の更なる向上に向けた経営資源の最適化に引き続き取り組んでまいります。2023/11/13 15:04
財務面では、世界的なインフレ高進やサプライチェーンにおけるリスクの継続に備えた手許資金確保の重要性に鑑み、当第2四半期連結累計期間において、当社はIchigo Trust(以下「いちご」といいます。)より新規借入(2023年7月28日付元本総額40億円及び同年8月17日付元本総額40億円)を実施し、既存借入(同年5月31日付元本総額40億円及び同年6月28日付元本総額80億円)に係る弁済期日を、それぞれ同年11月30日及び12月28日まで延長することにつき合意致しました。また、注記事項(重要な後発事象)に記載の通り、同四半期連結累計期間後に、いちごより追加の新規借入を実施しております(同年10月30日付元本総額40億円)。今後も資金需要に応じた機動的な借入実施、いちごによる第13回新株予約権の行使要請(調達総額最大約1,734億円)のほか、低効率資産の売却及び営業債権の流動化等も含め、引き続き適時適切な資金調達策を講じてまいります。
一方で、昨今の世界的な原材料費の高騰、エネルギー費高騰による動力費や輸送費の負担増加、及びグローバルな消費減退等の影響継続により早期の業績回復による黒字転換が遅延し、当社グループ資金繰りに重要な影響を及ぼす可能性を勘案すると、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。 - #4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2023/11/13 15:04
該当事項はありません。