オプティム(3694)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年6月30日
- -1億8988万
- 2019年9月30日
- 1837万
- 2019年12月31日 +160.64%
- 4788万
- 2020年3月31日 +436.63%
- 2億5698万
- 2020年6月30日
- -3860万
- 2020年9月30日
- 3億2562万
- 2020年12月31日 +149.03%
- 8億1088万
- 2021年3月31日 +123.04%
- 18億863万
- 2021年6月30日 -86.73%
- 2億4008万
- 2021年9月30日 +138.19%
- 5億7187万
- 2021年12月31日 +44.16%
- 8億2439万
- 2022年3月31日 +86.15%
- 15億3462万
- 2022年6月30日 -87.45%
- 1億9262万
- 2022年9月30日 +197.64%
- 5億7334万
- 2022年12月31日 +39.09%
- 7億9746万
- 2023年3月31日 +119.46%
- 17億5012万
- 2023年6月30日 -82.13%
- 3億1278万
- 2023年9月30日 +143.89%
- 7億6286万
- 2023年12月31日 +73.52%
- 13億2374万
- 2024年3月31日 +46.57%
- 19億4023万
- 2024年6月30日 -86.99%
- 2億5241万
- 2024年9月30日 +214.62%
- 7億9413万
- 2024年12月31日 +37.84%
- 10億9465万
- 2025年3月31日 +78.54%
- 19億5434万
- 2025年6月30日 -86.18%
- 2億7000万
- 2025年9月30日 +238.71%
- 9億1451万
- 2025年12月31日 +45.9%
- 13億3425万
個別
- 2014年3月31日
- 1億1185万
- 2014年6月30日 -37.5%
- 6990万
- 2014年9月30日 +162.7%
- 1億8365万
- 2014年12月31日 +53.47%
- 2億8184万
- 2015年3月31日 +42.66%
- 4億206万
- 2015年6月30日 -71.44%
- 1億1482万
- 2015年9月30日 +140.44%
- 2億7609万
- 2015年12月31日 +52.72%
- 4億2164万
- 2016年3月31日 +27.65%
- 5億3821万
- 2016年6月30日 -60.55%
- 2億1230万
- 2016年9月30日 +74.3%
- 3億7005万
- 2016年12月31日 +23.78%
- 4億5805万
- 2017年3月31日 +49.58%
- 6億8517万
- 2017年6月30日 -80.29%
- 1億3502万
- 2017年9月30日 +93.29%
- 2億6098万
- 2017年12月31日 -7.78%
- 2億4067万
- 2018年3月31日 +66.71%
- 4億123万
- 2018年6月30日
- -1億9688万
- 2018年9月30日 -122.31%
- -4億3768万
- 2018年12月31日 -21.72%
- -5億3273万
- 2019年3月31日
- 9649万
- 2020年3月31日 +164.04%
- 2億5478万
- 2021年3月31日 +603.88%
- 17億9337万
- 2022年3月31日 -14.54%
- 15億3268万
- 2023年3月31日 +15.88%
- 17億7609万
- 2024年3月31日 +10.59%
- 19億6423万
- 2025年3月31日 -1.8%
- 19億2885万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬等として、取締役に対して賞与を支給する。2025/06/30 14:11
業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、経営目標の達成状況を測る一つの指標である連結営業利益を算定の基礎とする。当社の事業内容に照らし、本業業績を端的に示す指標が、当該業績指標であると考え選定した。業績連動報酬等の額の算定方法は、連結営業利益の目標達成のほか、従業員とのバランスや株主還元等も加味して算出する。当事業年度の当社グループの連結営業利益は1,954百万円であった。賞与を与える時期は毎年一定の時期とする。非金銭報酬等については、当社グループの中長期的な業績及び企業価値の向上を図るインセンティブとなるよう、株主総会において決議された限度額及び上限付与数の範囲内でストック・オプションを付与する。ストック・オプションを付与する時期は、取締役会の決議により決定する。
以上の方針に従った報酬委員会の答申内容を踏まえて取締役会で決定するものとする。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における販売費及び一般管理費は3,268,261千円(前年同期比5.2%増)となりました。これは主に、研究開発費が減少した一方で給与手当及び業務委託費が増加したことによるものです。2025/06/30 14:11
この結果、営業利益は1,954,346千円(前年同期比0.7%増)となりました。
(営業外損益)