7816 スノーピーク

7816
2024/07/08
時価
475億円
PER 予
41.75倍
2014年以降
赤字-81100倍
(2014-2023年)
PBR
3.08倍
2014年以降
0.91-12.27倍
(2014-2023年)
配当 予
0%
ROE 予
7.38%
ROA 予
3.19%
資料
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スノーピーク(7816)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年12月31日
1億1328万
2014年9月30日 +113.51%
2億4188万
2014年12月31日 -4.34%
2億3139万
2015年3月31日 -91.8%
1897万
2015年6月30日 +999.99%
2億7453万
2015年9月30日 +79.91%
4億9391万
2015年12月31日 +15.09%
5億6847万
2016年3月31日 -78.48%
1億2233万
2016年6月30日 +364.33%
5億6805万
2016年9月30日 +43.59%
8億1567万
2016年12月31日 +4.61%
8億5331万
2017年3月31日
-2616万
2017年6月30日
1億4786万
2017年9月30日 -43.42%
8365万
2017年12月31日
-1億4150万
2018年3月31日
-5051万
2018年6月30日
4億9844万
2018年9月30日 +36.86%
6億8216万
2018年12月31日 +34.92%
9億2036万
2019年3月31日
-570万
2019年6月30日
4億7162万
2019年9月30日 +67.59%
7億9041万
2019年12月31日 +16.91%
9億2409万
2020年3月31日 -99.46%
499万
2020年6月30日 +999.99%
2億6299万
2020年9月30日 +201.83%
7億9379万
2020年12月31日 +88.11%
14億9324万
2021年3月31日 -62.49%
5億6008万
2021年6月30日 +188.06%
16億1336万
2021年9月30日 +58.48%
25億5684万
2021年12月31日 +49.38%
38億1945万
2022年3月31日 -75.52%
9億3518万
2022年6月30日 +173.65%
25億5913万
2022年9月30日 +21.52%
31億983万
2022年12月31日 +18.17%
36億7493万
2023年3月31日 -93.01%
2億5700万
2023年6月30日 +93.77%
4億9800万
2023年9月30日 +42.17%
7億800万
2023年12月31日 +33.19%
9億4300万
2024年3月31日
-5億9700万

個別

2013年12月31日
5472万
2014年12月31日 +399.78%
2億7351万
2015年12月31日 +81.12%
4億9538万
2016年12月31日 +81.81%
9億65万
2017年12月31日
-8632万
2018年12月31日
8億9003万
2019年12月31日 -0.54%
8億8522万
2020年12月31日 +42.58%
12億6217万
2021年12月31日 +141.3%
30億4559万
2022年12月31日 -1.1%
30億1217万
2023年12月31日 -72.98%
8億1400万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
業績連動型株式報酬の決定は、取締役株式交付規程等に基づき、各取締役に対し毎年所定の時期に、役位及び業績達成度に応じてポイントを付与します。取締役に交付される当社株式の数は、当社取締役に付与されたポイントに2を乗じた数とします。
業績達成度を計る指標として、成長期にある当社グループにおいてお客様とのつながりを端的に示す売上高の拡大を前提として、投資とのバランスを考慮した中長期的な経営効率の向上を目指していることから、各ポイント付与日に対応する評価対象期間における連結営業利益率を使用します。業績連動支給率は、連結営業利益率の目標達成率に応じて設定することとし、0%~150%の範囲内で設定します。2023年度においては、2023年2月13日に発表した当初業績予想における連結営業利益率に対して、達成率は26%となりました。
ただし、当社が取締役(監査等委員である取締役を除く。)に対し付与するポイントの総数は、1事業年度あたり46,500ポイントを上限とします。なお、当社が常勤の監査等委員である取締役に対し付与するポイントの総数は、1事業年度あたり2,000ポイントを上限とします。
2024/03/29 11:47
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(1) 経営基本方針
自らもユーザーであるという立場で欲しいモノやサービスを「つくる」と同時に、私たち1人ひとりがお客さまと直接「つながる」ことを通じて、私達に関わる全てのものに良い影響を与え、自然指向のライフバリューを提案し実現するグローバルリーダーを目指して参ります。その結果として、お客さまとのつながりを端的に示す、売上高の持続的な成長を図って参ります。また、投資とのバランスを取りながら長期的な売上高営業利益率の向上を目指して参ります。
(2) 経営環境
2024/03/29 11:47
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、人財への投資等に伴う人件費の増加、新規出店による地代家賃の増加などもあり、14,218百万円となりました。
(営業利益)
当連結会計年度は、減収による売上総利益の減少と販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は943百万円(前年同期比74.3%減)となりました。
2024/03/29 11:47

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