スノーピーク(7816)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 1億1328万
- 2014年9月30日 +113.51%
- 2億4188万
- 2014年12月31日 -4.34%
- 2億3139万
- 2015年3月31日 -91.8%
- 1897万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 2億7453万
- 2015年9月30日 +79.91%
- 4億9391万
- 2015年12月31日 +15.09%
- 5億6847万
- 2016年3月31日 -78.48%
- 1億2233万
- 2016年6月30日 +364.33%
- 5億6805万
- 2016年9月30日 +43.59%
- 8億1567万
- 2016年12月31日 +4.61%
- 8億5331万
- 2017年3月31日
- -2616万
- 2017年6月30日
- 1億4786万
- 2017年9月30日 -43.42%
- 8365万
- 2017年12月31日
- -1億4150万
- 2018年3月31日
- -5051万
- 2018年6月30日
- 4億9844万
- 2018年9月30日 +36.86%
- 6億8216万
- 2018年12月31日 +34.92%
- 9億2036万
- 2019年3月31日
- -570万
- 2019年6月30日
- 4億7162万
- 2019年9月30日 +67.59%
- 7億9041万
- 2019年12月31日 +16.91%
- 9億2409万
- 2020年3月31日 -99.46%
- 499万
- 2020年6月30日 +999.99%
- 2億6299万
- 2020年9月30日 +201.83%
- 7億9379万
- 2020年12月31日 +88.11%
- 14億9324万
- 2021年3月31日 -62.49%
- 5億6008万
- 2021年6月30日 +188.06%
- 16億1336万
- 2021年9月30日 +58.48%
- 25億5684万
- 2021年12月31日 +49.38%
- 38億1945万
- 2022年3月31日 -75.52%
- 9億3518万
- 2022年6月30日 +173.65%
- 25億5913万
- 2022年9月30日 +21.52%
- 31億983万
- 2022年12月31日 +18.17%
- 36億7493万
- 2023年3月31日 -93.01%
- 2億5700万
- 2023年6月30日 +93.77%
- 4億9800万
- 2023年9月30日 +42.17%
- 7億800万
- 2023年12月31日 +33.19%
- 9億4300万
- 2024年3月31日
- -5億9700万
個別
- 2013年12月31日
- 5472万
- 2014年12月31日 +399.78%
- 2億7351万
- 2015年12月31日 +81.12%
- 4億9538万
- 2016年12月31日 +81.81%
- 9億65万
- 2017年12月31日
- -8632万
- 2018年12月31日
- 8億9003万
- 2019年12月31日 -0.54%
- 8億8522万
- 2020年12月31日 +42.58%
- 12億6217万
- 2021年12月31日 +141.3%
- 30億4559万
- 2022年12月31日 -1.1%
- 30億1217万
- 2023年12月31日 -72.98%
- 8億1400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 業績連動型株式報酬の決定は、取締役株式交付規程等に基づき、各取締役に対し毎年所定の時期に、役位及び業績達成度に応じてポイントを付与します。取締役に交付される当社株式の数は、当社取締役に付与されたポイントに2を乗じた数とします。2024/03/29 11:47
業績達成度を計る指標として、成長期にある当社グループにおいてお客様とのつながりを端的に示す売上高の拡大を前提として、投資とのバランスを考慮した中長期的な経営効率の向上を目指していることから、各ポイント付与日に対応する評価対象期間における連結営業利益率を使用します。業績連動支給率は、連結営業利益率の目標達成率に応じて設定することとし、0%~150%の範囲内で設定します。2023年度においては、2023年2月13日に発表した当初業績予想における連結営業利益率に対して、達成率は26%となりました。
ただし、当社が取締役(監査等委員である取締役を除く。)に対し付与するポイントの総数は、1事業年度あたり46,500ポイントを上限とします。なお、当社が常勤の監査等委員である取締役に対し付与するポイントの総数は、1事業年度あたり2,000ポイントを上限とします。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (1) 経営基本方針2024/03/29 11:47
自らもユーザーであるという立場で欲しいモノやサービスを「つくる」と同時に、私たち1人ひとりがお客さまと直接「つながる」ことを通じて、私達に関わる全てのものに良い影響を与え、自然指向のライフバリューを提案し実現するグローバルリーダーを目指して参ります。その結果として、お客さまとのつながりを端的に示す、売上高の持続的な成長を図って参ります。また、投資とのバランスを取りながら長期的な売上高営業利益率の向上を目指して参ります。
(2) 経営環境 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、人財への投資等に伴う人件費の増加、新規出店による地代家賃の増加などもあり、14,218百万円となりました。2024/03/29 11:47
(営業利益)
当連結会計年度は、減収による売上総利益の減少と販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は943百万円(前年同期比74.3%減)となりました。