イノベーション（3970）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 4749万
- 2019年6月30日 +3.62%
- 4921万
- 2019年9月30日 +15.46%
- 5682万
- 2019年12月31日 +53.74%
- 8736万
- 2020年3月31日 -4.67%
- 8327万
- 2020年6月30日 +11.5%
- 9285万
- 2020年9月30日 +9.3%
- 1億148万
- 2020年12月31日 -0.72%
- 1億75万
- 2021年3月31日 +3.29%
- 1億407万
- 2021年6月30日 +7.95%
- 1億1234万
- 2021年9月30日 +4.66%
- 1億1758万
- 2021年12月31日 +7.42%
- 1億2631万
- 2022年3月31日 +46.2%
- 1億8467万
- 2022年6月30日 +3.09%
- 1億9037万
- 2022年9月30日 -15.52%
- 1億6083万
- 2022年12月31日 +7.33%
- 1億7261万
- 2023年3月31日 -9.21%
- 1億5671万
- 2023年6月30日 +9.38%
- 1億7141万
- 2023年9月30日 -5.6%
- 1億6182万
- 2023年12月31日 -5.05%
- 1億5365万
- 2024年3月31日 +23.29%
- 1億8944万
- 2024年6月30日 -7.62%
- 1億7500万
- 2024年9月30日 +4.07%
- 1億8212万
- 2024年12月31日 -1.57%
- 1億7926万
- 2025年3月31日 +171.01%
- 4億8582万
- 2025年6月30日 -3.27%
- 4億6995万
- 2025年9月30日 +10.3%
- 5億1837万
- 2025年12月31日 -6.54%
- 4億8446万
- 2026年3月31日 +3.34%
- 5億65万
- 2026年6月30日 +13.05%
- 5億6600万
個別
- 2016年3月31日
- 3671万
- 2017年3月31日 -35.45%
- 2369万
- 2018年3月31日 +30.2%
- 3085万
- 2019年3月31日 +61.55%
- 4984万
- 2020年3月31日 +32.74%
- 6616万
- 2021年3月31日 +27.69%
- 8449万
- 2022年3月31日 +107.78%
- 1億7555万
- 2023年3月31日 -10.23%
- 1億5758万
- 2024年3月31日 +20.3%
- 1億8958万
- 2025年3月31日 +3.76%
- 1億9670万
- 2026年3月31日 +24%
- 2億4391万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な償却年数は以下のとおりであります。2026/06/23 13:44
ソフトウエア(自社利用分)3～5年
顧客関連資産 12年 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/23 13:44
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 工具、器具及び備品 0 〃 165 〃 ソフトウエア - 〃 26,033 〃 計 867千円 26,198千円 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 2.「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/23 13:44
3.「当期減少額」のうち主なものは、次のとおりであります。ソフトウエア 「ITトレンド」システム開発費 123,481千円 ソフトウエア仮勘定 「ITトレンド」システム開発費 122,732 〃
ソフトウエア 「ITトレンド」システム開発費 11,341千円 ソフトウエア 「EXPO」システム開発費 36,968 〃 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 13:44
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 ソフトウエア 16,168千円 23,848千円 差入保証金 2,425 〃 2,425 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 13:44
(注)1.評価性引当額が181,518千円増加しております。この増加の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額149,959千円を追加的に認識したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 ソフトウエア 67,022千円 59,211千円 関係会社株式 60,354 〃 37,395 〃
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産)2026/06/23 13:44
資産につきましては、7,848,100千円となり、前連結会計年度末に比べ473,623千円減少いたしました。これは主に、未収還付法人税等が108,255千円及びソフトウエア仮勘定が44,265千円増加し、現金及び預金が312,124千円、受取手形、売掛金及び契約資産が70,236千円、顧客関連資産が76,000千円及びのれんが143,829千円減少したことによるものであります。
(負債) - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)無形固定資産2026/06/23 13:44
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3 引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
