男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役 社長 | ― | 裙本 理人 | 1982年10月21日 | 2005年4月 | 住友商事株式会社入社 | 2015年11月 | 当社設立代表取締役(現任) |
| (注)3 | 264,000 |
取締役 | 経営管理本部長 | 雨宮 猛 | 1962年7月14日 | 1986年4月 | 伊藤忠商事株式会社入社 | 1999年8月 | 日本オンライン証券株式会社(現カブドットコム証券株式会社)入社 | 2002年5月 | 同社執行役員 | 2008年6月 | 同社専務執行役 | 2017年6月 | 当社入社 | 2017年8月 | 当社取締役管理部長 | 2018年9月 | 当社取締役経営管理本部長(現任) |
| (注)3 | ― |
取締役 | 再生医療事業本部長 | 花木 博彦 | 1969年2月18日 | 1991年4月 | 株式会社ニデック入社 | 2005年9月 | 株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング入社 | 2016年9月 | 当社入社 | 2017年8月 | 当社取締役再生医療部長 | 2018年9月 | 当社取締役再生医療事業本部長(現任) |
| (注)3 | ― |
取締役 | ― | 村上 憲郎 | 1947年3月31日 | 1970年4月 | 日立電子株式会社(現株式会社日立国際電気)入社 | 1994年9月 | インフォミックス株式会社代表取締役社長兼米国本社副社長 | 1999年8月 | ノーテルネットワークス株式会社(カナダ)代表取締役社長 | 2001年11月 | ドーセント日本法人代表取締役社長 | 2003年4月 | グーグル株式会社代表取締役社長兼米国本社副社長 | 2009年1月 | グーグル株式会社(日本法人)名誉会長 | 2011年1月 | 株式会社村上憲郎事務所代表(現任) | 2012年3月 | 株式会社ブイキューブ社外取締役(現任) | 2013年8月 | 株式会社ウェザーニューズ社外取締役 | 2014年12月 | 株式会社エナリス代表取締役社長 | 2017年10月 | 当社社外取締役(現任) |
| (注)3 | ― |
監査役 (常勤) | ― | 山下 公央 | 1951年2月18日 | 1974年4月 | 株式会社三和銀行(現株式会社三菱UFJ銀行)入行 | 2004年7月 | 株式会社UFJホールディングス(現株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ)執行役員 | 2005年6月 | カブドットコム証券株式会社取締役会長 | 2014年6月 | 株式会社名村造船所社外監査役(現任) | 2017年6月 | 株式会社NSD社外取締役(現任) | 2017年10月 | 当社社外監査役(現任) |
| (注)4 | ― |
監査役 | ― | 小山 秀夫 | 1951年9月14日 | 1990年4月 | 国立医療・病院管理研究所マクロ経済研究室室長 | 2004年4月 | 国立保健医療科学院経営科学部部長 | 2007年4月 | 静岡県立大学経営情報学部学部長 | 2010年4月 | 兵庫県立大学大学院経営学研究科教授 | 2018年4月 | 兵庫県立大学名誉教授 | 2018年4月 | 当社社外監査役(現任) |
| (注)4 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
監査役 | ― | 尾﨑 恒康 | 1969年6月24日 | 1994年4月 | 司法研修所 | 1996年4月 | 検事任官 | 1997年4月 | 福岡地方検察庁 | 1999年4月 | 東京地方検察庁特別捜査部 | 2003年4月 | 法務省大臣官房訟務部門行政訟務課付 | 2004年7月 | 総務省行政管理局企画調整課行政手続室 | 2005年7月 | 検事退官 | 2005年8月 | 弁護士登録 | 2008年1月 | 西村あさひ法律事務所パートナー | 2013年7月 | 西村あさひ法律事務所福岡事務所代表(現任) | 2014年6月 | 東ソー株式会社社外監査役(現任) | 2016年9月 | 株式会社高田工業所ガバナンス委員会委員長(現任) | 2019年1月 | 当社社外監査役(現任) |
| (注)4 | ― |
計 | 264,000 |
(注) 1.取締役 村上憲郎は、社外取締役であります。
2.監査役 山下公央、小山秀夫及び尾﨑恒康は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2019年3月27日開催の臨時株主総会終結の時から、選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2019年3月27日開催の臨時株主総会終結の時から、選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。