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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(平成29年2月8日-平成30年2月7日)

    【提出】
    2018/05/07 9:10
    【資料】
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    【項目】
    46項目
    ①【投資有価証券の主要銘柄】
    平成30年2月28日現在
    順位銘柄名
    発行体の国/地域
    種類数量簿価単価
    簿価金額
    (円)
    評価単価
    評価金額
    (円)
    利率(%)
    償還日
    投資
    比率
    1国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド親投資信託受益証券36,914,485,5072.64312.6718-99.99%
    日本97,570,543,53498,628,122,377-

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
    投資有価証券の種類別投資比率
    平成30年2月28日現在
    種類投資比率
    親投資信託受益証券99.99%
    合計99.99%

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
    投資株式の業種別投資比率
    該当事項はありません。
    (参考)
    国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド
    平成30年2月28日現在
    順位銘柄名
    発行体の国/地域
    種類
    業種
    数量簿価単価
    簿価金額
    (円)
    評価単価
    評価金額
    (円)
    利率(%)
    償還日
    投資
    比率
    1トヨタ自動車株式1,378,5007,372.007,235.00-3.41%
    日本輸送用機器10,162,302,0009,973,447,500-
    2三菱UFJフィナンシャル・グループ株式7,829,700792.00762.30-2.04%
    日本銀行業6,201,122,4005,968,580,310-
    3ソフトバンクグループ株式503,7008,688.008,895.00-1.53%
    日本情報・通信業4,376,145,6004,480,411,500-
    4ソニー株式757,5005,417.005,442.00-1.41%
    日本電気機器4,103,377,5004,122,315,000-
    5日本電信電話株式798,5004,991.004,982.00-1.36%
    日本情報・通信業3,985,313,5003,978,127,000-
    6三井住友フィナンシャルグループ株式846,5004,802.004,686.00-1.36%
    日本銀行業4,064,893,0003,966,699,000-
    7本田技研工業株式1,020,4003,840.003,885.00-1.35%
    日本輸送用機器3,918,336,0003,964,254,000-
    8キーエンス株式55,70064,080.0065,270.00-1.24%
    日本電気機器3,569,256,0003,635,539,000-
    9任天堂株式69,80044,910.0049,080.00-1.17%
    日本その他製品3,134,718,0003,425,784,000-
    10みずほフィナンシャルグループ株式15,195,200199.70199.40-1.04%
    日本銀行業3,034,481,4403,029,922,880-
    11ファナック株式107,80027,150.0027,310.00-1.01%
    日本電気機器2,926,770,0002,944,018,000-
    12KDDI株式1,001,9002,670.502,635.50-0.90%
    日本情報・通信業2,675,573,9502,640,507,450-
    13武田薬品工業株式417,7006,028.006,112.00-0.87%
    日本医薬品2,517,895,6002,552,982,400-
    14キヤノン株式610,4004,058.004,096.00-0.85%
    日本電気機器2,477,003,2002,500,198,400-
    15三菱商事株式783,7002,960.003,016.00-0.81%
    日本卸売業2,319,752,0002,363,639,200-
    16日本電産株式136,50016,215.0017,260.00-0.80%
    日本電気機器2,213,347,5002,355,990,000-
    17NTTドコモ株式823,7002,664.502,745.00-0.77%
    日本情報・通信業2,194,748,6502,261,056,500-
    18信越化学工業株式197,80011,540.0011,375.00-0.77%
    日本化学2,282,612,0002,249,975,000-
    19日立製作所株式2,723,000812.50818.00-0.76%
    日本電気機器2,212,437,5002,227,414,000-
    20花王株式278,8007,683.007,852.00-0.75%
    日本化学2,142,020,4002,189,137,600-
    21パナソニック株式1,295,4001,599.501,677.50-0.74%
    日本電気機器2,071,992,3002,173,033,500-
    22リクルートホールディングス株式835,9002,473.002,592.00-0.74%
    日本サービス業2,067,180,7002,166,652,800-
    23日本たばこ産業株式704,1003,301.003,048.00-0.73%
    日本食料品2,324,234,1002,146,096,800-
    24小松製作所株式547,5004,057.003,916.00-0.73%
    日本機械2,221,207,5002,144,010,000-
    25東京海上ホールディングス株式421,3004,966.004,966.00-0.71%
    日本保険業2,092,175,8002,092,175,800-
    26セブン&アイ・ホールディングス株式468,1004,455.004,461.00-0.71%
    日本小売業2,085,385,5002,088,194,100-
    27三菱電機株式1,133,9001,865.001,817.00-0.70%
    日本電気機器2,114,723,5002,060,296,300-
    28東日本旅客鉄道株式203,70010,460.0010,060.00-0.70%
    日本陸運業2,130,702,0002,049,222,000-
    29東海旅客鉄道株式101,50020,230.0019,950.00-0.69%
    日本陸運業2,053,345,0002,024,925,000-
    30ダイキン工業株式154,80012,220.0012,650.00-0.67%
    日本機械1,891,656,0001,958,220,000-

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
    投資有価証券の種類別投資比率
    平成30年2月28日現在
    種類投資比率
    株式97.91%
    合計97.91%

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
    投資株式の業種別投資比率
    平成30年2月28日現在
    業種国内/外国投資比率
    電気機器国内13.80%
    輸送用機器8.83%
    情報・通信業7.13%
    化学7.12%
    銀行業7.10%
    機械5.53%
    卸売業4.68%
    小売業4.61%
    医薬品4.56%
    サービス業4.14%
    食料品4.11%
    陸運業3.81%
    建設業3.05%
    不動産業2.28%
    その他製品2.19%
    保険業2.14%
    精密機器1.62%
    電気・ガス業1.49%
    その他金融業1.19%
    鉄鋼1.11%
    証券、商品先物取引業0.98%
    ガラス・土石製品0.97%
    非鉄金属0.93%
    ゴム製品0.87%
    繊維製品0.69%
    金属製品0.67%
    石油・石炭製品0.66%
    空運業0.59%
    鉱業0.32%
    パルプ・紙0.27%
    海運業0.21%
    倉庫・運輸関連業0.18%
    水産・農林業0.10%
    合計97.91%

    (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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