有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第16期(平成30年2月8日-平成31年2月7日)

【提出】
2019/05/07 9:14
【資料】
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【項目】
46項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
平成31年2月28日現在
順位銘柄名
発行体の国/地域
種類数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率(%)
償還日
投資
比率
1国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド親投資信託受益証券38,536,902,3942.42302.4833-99.99%
日本93,376,209,40295,698,689,715-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
平成31年2月28日現在
種類投資比率
親投資信託受益証券99.99%
合計99.99%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
該当事項はありません。
(参考)
国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド
平成31年2月28日現在
順位銘柄名
発行体の国/地域
種類
業種
数量簿価単価
簿価金額
(円)
評価単価
評価金額
(円)
利率(%)
償還日
投資
比率
1トヨタ自動車株式1,340,6006,575.006,697.00-3.16%
日本輸送用機器8,814,445,0008,977,998,200-
2ソフトバンクグループ株式493,4009,962.0010,280.00-1.79%
日本情報・通信業4,915,250,8005,072,152,000-
3三菱UFJフィナンシャル・グループ株式8,167,800578.10576.70-1.66%
日本銀行業4,721,805,1804,710,370,260-
4武田薬品工業株式1,050,3004,473.434,469.00-1.65%
日本医薬品4,698,449,1004,693,790,700-
5ソニー株式806,9004,713.005,341.00-1.52%
日本電気機器3,802,919,7004,309,652,900-
6日本電信電話株式807,4004,636.004,801.00-1.36%
日本情報・通信業3,743,106,4003,876,327,400-
7キーエンス株式59,00062,260.0064,930.00-1.35%
日本電気機器3,673,340,0003,830,870,000-
8三井住友フィナンシャルグループ株式836,3003,928.003,942.00-1.16%
日本銀行業3,284,986,4003,296,694,600-
9本田技研工業株式1,014,9003,002.003,153.00-1.13%
日本輸送用機器3,046,729,8003,199,979,700-
10みずほフィナンシャルグループ株式16,123,100173.40175.20-0.99%
日本銀行業2,795,745,5402,824,767,120-
11KDDI株式1,040,3002,658.502,688.50-0.98%
日本情報・通信業2,765,637,5502,796,846,550-
12東海旅客鉄道株式107,70023,625.0024,975.00-0.95%
日本陸運業2,544,412,5002,689,807,500-
13三菱商事株式831,4003,156.003,139.00-0.92%
日本卸売業2,623,898,4002,609,764,600-
14リクルートホールディングス株式823,6002,916.003,114.00-0.90%
日本サービス業2,401,617,6002,564,690,400-
15花王株式292,1008,049.008,424.00-0.87%
日本化学2,351,112,9002,460,650,400-
16セブン&アイ・ホールディングス株式496,6004,768.004,894.00-0.86%
日本小売業2,367,788,8002,430,360,400-
17東京海上ホールディングス株式430,1005,341.005,426.00-0.82%
日本保険業2,297,164,1002,333,722,600-
18東日本旅客鉄道株式213,90010,160.0010,660.00-0.80%
日本陸運業2,173,224,0002,280,174,000-
19任天堂株式74,10029,315.0030,440.00-0.79%
日本その他製品2,172,241,5002,255,604,000-
20NTTドコモ株式847,6002,554.502,591.50-0.77%
日本情報・通信業2,165,194,2002,196,555,400-
21村田製作所株式126,20017,390.0017,325.00-0.77%
日本電気機器2,194,618,0002,186,415,000-
22ファナック株式114,30018,795.0018,440.00-0.74%
日本電気機器2,148,268,5002,107,692,000-
23キヤノン株式647,5003,185.003,201.00-0.73%
日本電気機器2,062,287,5002,072,647,500-
24ダイキン工業株式164,20011,755.0012,090.00-0.70%
日本機械1,930,171,0001,985,178,000-
25日本たばこ産業株式697,1002,726.502,833.00-0.70%
日本食料品1,900,643,1501,974,884,300-
26日本電産株式144,80013,145.0013,475.00-0.69%
日本電気機器1,903,396,0001,951,180,000-
27信越化学工業株式207,6009,244.009,271.00-0.68%
日本化学1,919,054,4001,924,659,600-
28アステラス製薬株式1,109,3001,661.001,718.50-0.67%
日本医薬品1,842,547,3001,906,332,050-
29日立製作所株式541,6003,503.003,335.00-0.64%
日本電気機器1,897,224,8001,806,236,000-
30資生堂株式239,1007,200.007,348.00-0.62%
日本化学1,721,520,0001,756,906,800-

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資有価証券の種類別投資比率
平成31年2月28日現在
種類投資比率
株式97.70%
合計97.70%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
投資株式の業種別投資比率
平成31年2月28日現在
業種国内/外国投資比率
電気機器国内12.56%
情報・通信業8.19%
輸送用機器7.93%
化学7.12%
銀行業6.10%
医薬品5.83%
卸売業4.85%
サービス業4.77%
小売業4.75%
陸運業4.73%
機械4.71%
食料品4.16%
建設業2.91%
不動産業2.33%
保険業2.19%
その他製品1.95%
精密機器1.94%
電気・ガス業1.92%
その他金融業1.12%
鉄鋼0.96%
ガラス・土石製品0.89%
証券、商品先物取引業0.81%
ゴム製品0.78%
非鉄金属0.78%
繊維製品0.63%
石油・石炭製品0.61%
空運業0.60%
金属製品0.56%
パルプ・紙0.29%
鉱業0.28%
倉庫・運輸関連業0.19%
海運業0.16%
水産・農林業0.12%
合計97.70%

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

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