有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第9期(平成30年4月21日-平成30年10月22日)

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数
第1期 計算期間(2014年4月18日 ～ 2014年10月20日)	14,755,441,500	1,437,564,211
第2期 計算期間(2014年10月21日 ～ 2015年4月20日)	5,563,394,249	9,681,242,654
第3期 計算期間(2015年4月21日 ～ 2015年10月20日)	7,363,951,222	2,317,316,727
第4期 計算期間(2015年10月21日 ～ 2016年4月20日)	2,771,502,529	2,192,684,880
第5期 計算期間(2016年4月21日 ～ 2016年10月20日)	980,254,154	2,087,981,342
第6期 計算期間(2016年10月21日 ～ 2017年4月20日)	564,293,230	3,091,470,792
第7期 計算期間(2017年4月21日 ～ 2017年10月20日)	167,181,372	2,819,274,221
第8期 計算期間(2017年10月21日 ～ 2018年4月20日)	229,533,381	2,098,816,308
第9期 計算期間(2018年4月21日 ～ 2018年10月22日)	34,828,849	1,023,922,460

(注)1 第1期計算期間の設定口数には、当初申込期間がある場合の当該設定口数を含みます。
2 設定口数および解約口数は、全て本邦内におけるものです。
(参考)JPX日経400マザーファンドの状況
(1)投資状況
親投資信託資産の種類別、地域別の投資状況

(2018年11月30日現在)
資産の種類	国名	時価合計(百万円)	投資比率(%)
株式	日本	5,088	98.32
現金・預金・その他の資産(負債差引後)	日本	87	1.68
合計(純資産総額)	-	5,175	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(小数点以下第3位を四捨五入して算出しております。)
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a.評価額上位銘柄(30銘柄)

(2018年11月30日現在)
	国名	種類	業  種	銘  柄  名	数 量 (株)	簿価単価(円) 簿価金額(円)	時価単価(円) 時価金額(円)	投資 比率 (%)
1	日本	株式	情報・通信業	ソフトバンクグループ	9,300	9,433.00 87,726,900	9,526.00 88,591,800	1.71
2	日本	株式	電気機器	ソニー	14,100	6,308.25 88,946,453	5,937.00 83,711,700	1.62
3	日本	株式	電気機器	キーエンス	1,300	56,330.00 73,229,000	61,600.00 80,080,000	1.55
4	日本	株式	銀行業	三菱UFJフィナンシャル・グループ	126,100	688.17 86,778,895	624.50 78,749,450	1.52
5	日本	株式	輸送用機器	本田技研工業	23,100	3,078.00 71,101,800	3,202.00 73,966,200	1.43
6	日本	株式	銀行業	三井住友フィナンシャルグループ	17,300	4,457.00 77,106,100	4,183.00 72,365,900	1.40
7	日本	株式	情報・通信業	日本電信電話	15,100	4,974.00 75,107,400	4,680.00 70,668,000	1.37
8	日本	株式	銀行業	みずほフィナンシャルグループ	371,900	194.24 72,237,861	188.30 70,028,770	1.35
9	日本	株式	輸送用機器	トヨタ自動車	10,200	6,549.00 66,799,800	6,803.00 69,390,600	1.34
10	日本	株式	情報・通信業	KDDI	24,000	2,961.38 71,073,124	2,664.00 63,936,000	1.24
11	日本	株式	サービス業	リクルートホールディングス	19,000	3,311.00 62,909,000	3,123.00 59,337,000	1.15
12	日本	株式	その他製品	任天堂	1,700	38,050.00 64,685,000	34,610.00 58,837,000	1.14
13	日本	株式	卸売業	三菱商事	19,200	3,373.16 64,764,716	3,062.00 58,790,400	1.14
14	日本	株式	陸運業	東海旅客鉄道	2,500	22,025.00 55,062,500	23,325.00 58,312,500	1.13
15	日本	株式	小売業	セブン&アイ・ホールディングス	11,500	4,839.11 55,649,806	4,943.00 56,844,500	1.10
16	日本	株式	化学	花王	6,700	8,206.00 54,980,200	8,358.00 55,998,600	1.08
17	日本	株式	保険業	東京海上ホールディングス	9,900	5,543.00 54,875,700	5,605.00 55,489,500	1.07
18	日本	株式	情報・通信業	NTTドコモ	19,600	2,881.44 56,476,274	2,628.50 51,518,600	1.00
19	日本	株式	陸運業	東日本旅客鉄道	4,900	9,848.00 48,255,200	10,320.00 50,568,000	0.98
20	日本	株式	電気機器	ファナック	2,600	19,265.00 50,089,000	19,390.00 50,414,000	0.97
21	日本	株式	電気機器	村田製作所	2,900	16,565.00 48,038,500	17,315.00 50,213,500	0.97
22	日本	株式	電気機器	日本電産	3,300	14,450.00 47,685,000	15,120.00 49,896,000	0.96
23	日本	株式	化学	信越化学工業	4,800	8,951.69 42,968,123	10,135.00 48,648,000	0.94
24	日本	株式	電気機器	キヤノン	14,900	3,565.11 53,120,219	3,220.00 47,978,000	0.93
25	日本	株式	機械	ダイキン工業	3,800	13,538.62 51,446,786	12,610.00 47,918,000	0.93
26	日本	株式	医薬品	武田薬品工業	11,000	4,593.92 50,533,181	4,255.00 46,805,000	0.90
27	日本	株式	食料品	日本たばこ産業	16,100	2,953.72 47,554,899	2,823.50 45,458,350	0.88
28	日本	株式	医薬品	アステラス製薬	25,600	1,860.50 47,628,800	1,744.50 44,659,200	0.86
29	日本	株式	電気機器	三菱電機	27,800	1,404.74 39,052,016	1,498.00 41,644,400	0.80
30	日本	株式	電気機器	日立製作所	12,500	3,408.00 42,600,000	3,288.00 41,100,000	0.79

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各銘柄の評価額比率です。
b.投資有価証券の種類別及び業種別比率

(2018年11月30日現在)
種類	業  種	投 資 比 率(%)
株式	電気機器	14.01
株式	情報・通信業	7.41
株式	化学	7.38
株式	輸送用機器	6.80
株式	銀行業	5.99
株式	医薬品	5.83
株式	陸運業	5.02
株式	小売業	4.98
株式	卸売業	4.95
株式	機械	4.94
株式	サービス業	4.28
株式	食料品	4.17
株式	保険業	2.94
株式	建設業	2.85
株式	不動産業	2.72
株式	その他製品	1.85
株式	精密機器	1.82
株式	電気・ガス業	1.75
株式	その他金融業	1.33
株式	証券、商品先物取引業	1.02
株式	ゴム製品	0.90
株式	鉄鋼	0.87
株式	石油・石炭製品	0.84
株式	非鉄金属	0.81
株式	ガラス・土石製品	0.75
株式	空運業	0.75
株式	繊維製品	0.45
株式	鉱業	0.35
株式	金属製品	0.32
株式	パルプ・紙	0.16
合計		98.32

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各業種の評価額比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。