有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(令和2年10月21日-令和3年4月20日)

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数
第1期 計算期間(2014年4月18日 ～ 2014年10月20日)	14,755,441,500	1,437,564,211
第2期 計算期間(2014年10月21日 ～ 2015年4月20日)	5,563,394,249	9,681,242,654
第3期 計算期間(2015年4月21日 ～ 2015年10月20日)	7,363,951,222	2,317,316,727
第4期 計算期間(2015年10月21日 ～ 2016年4月20日)	2,771,502,529	2,192,684,880
第5期 計算期間(2016年4月21日 ～ 2016年10月20日)	980,254,154	2,087,981,342
第6期 計算期間(2016年10月21日 ～ 2017年4月20日)	564,293,230	3,091,470,792
第7期 計算期間(2017年4月21日 ～ 2017年10月20日)	167,181,372	2,819,274,221
第8期 計算期間(2017年10月21日 ～ 2018年4月20日)	229,533,381	2,098,816,308
第9期 計算期間(2018年4月21日 ～ 2018年10月22日)	34,828,849	1,023,922,460
第10期 計算期間(2018年10月23日 ～ 2019年4月22日)	63,938,388	593,956,010
第11期 計算期間(2019年4月23日 ～ 2019年10月21日)	19,741,933	605,520,811
第12期 計算期間(2019年10月22日 ～ 2020年4月20日)	17,222,266	840,050,453
第13期 計算期間(2020年4月21日 ～ 2020年10月20日)	4,958,941	316,520,467
第14期 計算期間(2020年10月21日 ～ 2021年4月20日)	8,145,538	609,408,693

(注)1 第1期計算期間の設定口数には、当初申込期間がある場合の当該設定口数を含みます。
2 設定口数および解約口数は、全て本邦内におけるものです。

(参考)JPX日経400マザーファンドの状況
(1)投資状況
親投資信託資産の種類別、地域別の投資状況

(2021年5月31日現在)
資産の種類	国名	時価合計(百万円)	投資比率(%)
株式	日本	2,269	98.43
現金・預金・その他の資産(負債差引後)	日本	36	1.57
合計(純資産総額)	-	2,305	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(小数点以下第3位を四捨五入して算出しております。)
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a.評価額上位銘柄(30銘柄)

(2021年5月31日現在)
	国名	種類	業 種	銘 柄 名	数 量 (株)	簿価単価(円)	簿価金額(円)	時価単価(円)	時価金額 (円)	投資 比率 (%)
1	日本	株式	銀行業	三菱UFJフィナンシャル・グループ	70,500	585.00	41,242,500	620.00	43,710,000	1.90
2	日本	株式	電気機器	ソニーグループ	3,700	11,865.00	43,900,500	10,785.00	39,904,500	1.73
3	日本	株式	サービス業	リクルートホールディングス	7,100	5,008.00	35,556,800	5,555.00	39,440,500	1.71
4	日本	株式	化学	信越化学工業	2,000	19,035.00	38,070,000	18,855.00	37,710,000	1.64
5	日本	株式	情報・通信業	ソフトバンクグループ	4,500	9,821.00	44,194,500	8,256.00	37,152,000	1.61
6	日本	株式	情報・通信業	日本電信電話	11,900	2,803.00	33,355,700	2,931.50	34,884,850	1.51
7	日本	株式	輸送用機器	トヨタ自動車	3,800	8,418.00	31,988,400	9,115.00	34,637,000	1.50
8	日本	株式	電気機器	東京エレクトロン	700	48,900.00	34,230,000	48,660.00	34,062,000	1.48
9	日本	株式	その他製品	任天堂	500	63,070.00	31,535,000	67,700.00	33,850,000	1.47
10	日本	株式	電気機器	日本電産	2,700	13,630.00	36,801,000	12,530.00	33,831,000	1.47
11	日本	株式	情報・通信業	KDDI	8,800	3,367.00	29,629,600	3,717.00	32,709,600	1.42
12	日本	株式	電気機器	キーエンス	600	50,590.00	30,354,000	53,870.00	32,322,000	1.40
13	日本	株式	精密機器	HOYA	2,200	13,370.00	29,414,000	14,350.00	31,570,000	1.37
14	日本	株式	電気機器	日立製作所	5,400	5,056.00	27,302,400	5,736.00	30,974,400	1.34
15	日本	株式	機械	ダイキン工業	1,400	22,010.00	30,814,000	21,605.00	30,247,000	1.31
16	日本	株式	銀行業	三井住友フィナンシャルグループ	7,600	3,827.00	29,085,200	3,951.00	30,027,600	1.30
17	日本	株式	輸送用機器	本田技研工業	8,800	3,274.00	28,811,200	3,353.00	29,506,400	1.28
18	日本	株式	医薬品	武田薬品工業	7,800	3,674.00	28,657,200	3,719.00	29,008,200	1.26
19	日本	株式	電気機器	村田製作所	3,300	8,945.00	29,518,500	8,279.00	27,320,700	1.19
20	日本	株式	電気機器	ファナック	1,000	26,740.00	26,740,000	26,300.00	26,300,000	1.14
21	日本	株式	銀行業	みずほフィナンシャルグループ	15,000	1,533.50	23,002,500	1,673.00	25,095,000	1.09
22	日本	株式	卸売業	伊藤忠商事	7,700	3,434.00	26,441,800	3,249.00	25,017,300	1.09
23	日本	株式	医薬品	第一三共	9,100	2,921.50	26,585,650	2,530.00	23,023,000	1.00
24	日本	株式	卸売業	三井物産	8,900	2,276.50	20,260,850	2,414.00	21,484,600	0.93
25	日本	株式	小売業	セブン&アイ・ホールディングス	4,300	4,556.00	19,590,800	4,736.00	20,364,800	0.88
26	日本	株式	卸売業	三菱商事	6,700	3,012.00	20,180,400	2,984.00	19,992,800	0.87
27	日本	株式	機械	SMC	300	65,900.00	19,770,000	65,520.00	19,656,000	0.85
28	日本	株式	電気機器	三菱電機	11,200	1,661.00	18,603,200	1,692.00	18,950,400	0.82
29	日本	株式	輸送用機器	デンソー	2,500	7,130.00	17,825,000	7,503.00	18,757,500	0.81
30	日本	株式	保険業	東京海上ホールディングス	3,600	5,335.00	19,206,000	5,179.00	18,644,400	0.81

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各銘柄の評価額比率です。
b.投資有価証券の種類別及び業種別比率
(2021年5月31日現在)

種類	業 種	投 資 比 率(%)
株式	電気機器	18.01
株式	情報・通信業	7.75
株式	化学	7.54
株式	輸送用機器	6.03
株式	医薬品	5.77
株式	機械	5.69
株式	銀行業	5.43
株式	サービス業	5.38
株式	卸売業	4.97
株式	小売業	4.27
株式	陸運業	3.71
株式	食料品	3.46
株式	精密機器	3.15
株式	保険業	2.34
株式	建設業	2.30
株式	不動産業	2.27
株式	その他製品	2.10
株式	その他金融業	1.24
株式	電気・ガス業	1.11
株式	証券、商品先物取引業	0.84
株式	ゴム製品	0.80
株式	ガラス・土石製品	0.76
株式	鉄鋼	0.67
株式	非鉄金属	0.66
株式	空運業	0.62
株式	石油・石炭製品	0.50
株式	繊維製品	0.37
株式	金属製品	0.30
株式	鉱業	0.18
株式	パルプ・紙	0.14
株式	水産・農林業	0.05
合計		98.43

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する各業種の評価額比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。


(参考)運用実績
(2021年5月31日現在)