※6 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
(資産のグルーピングの方法)
当社グループは、報告セグメントを基礎に、主として製品群別を単位として資産をグルーピングしております。
また、遊休資産等については、個々の資産単位で区分しております。
(回収可能価額の算定方法)
減損損失の測定における回収可能価額は、事業用資産については使用価値を使用し、将来キャッシュ・フローを主として5.0%で割り引いて算定しております。
また、遊休資産等については、正味売却価額を使用し、その時価の重要性が高いものについては不動産鑑定評価額、それ以外のものについては固定資産税評価額等から算出しております。
なお、セグメントに与える影響は当該箇所に記載しております。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(減損損失を認識した資産グループの概要)

用途	場所	種類	減損損失 (百万円)
金属事業用資産	中国山東省青島 ほか	機械装置等	134
電子材料事業用資産	秋田県秋田市	機械装置	25
その他の事業用資産	オーストラリア パースほか	工具器具及び建物等	65
賃貸用資産	秋田県秋田市 ほか	土地及び建物等	84
遊休資産	兵庫県赤穂市 ほか	土地及び建物等	189
合計			499

(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のうち、製品等の市場価格等の下落等により収益性が著しく悪化している資産グループについて、また、遊休資産等のうち、市場価格の下落等により回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(499百万円)として特別損失に計上しております。
・勘定科目毎の減損損失の内訳
建物47百万円、機械装置166百万円、土地217百万円、その他67百万円
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(減損損失を認識した資産グループの概要)

用途	場所	種類	減損損失 (百万円)
セメント事業用資産	大阪府枚方市 ほか	機械装置等	48
その他の事業用資産	新潟県長岡市	土地	1,184
賃貸用資産	福井県福井市 ほか	土地及び建物等	1,175
遊休資産	栃木県宇都宮市 ほか	土地及び建物等	1,201
合計			3,610

(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のうち、製品等の市場価格等の下落等により収益性が著しく悪化している資産グループについて、また、遊休資産等のうち、市場価格の下落等により回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,610百万円)として特別損失に計上しております。
・勘定科目毎の減損損失の内訳
建物754百万円、機械装置263百万円、土地2,379百万円、その他212百万円