東洋建設（1890）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 40億6300万
- 2009年3月31日 -5.37%
- 38億4500万
- 2010年3月31日 -5.64%
- 36億2800万
- 2011年3月31日 -5.24%
- 34億3800万
- 2012年3月31日 -3.64%
- 33億1300万
- 2013年3月31日 -5.34%
- 31億3600万
- 2014年3月31日 -6.54%
- 29億3100万
- 2015年3月31日 -14.33%
- 25億1100万
- 2016年3月31日 -3.9%
- 24億1300万
- 2017年3月31日 -6.46%
- 22億5700万
- 2018年3月31日 -7.98%
- 20億7700万
- 2019年3月31日 -0.77%
- 20億6100万
- 2020年3月31日 +85.01%
- 38億1300万
- 2021年3月31日 -6.79%
- 35億5400万
- 2022年3月31日 -4.08%
- 34億900万
- 2023年3月31日 -0.5%
- 33億9200万
- 2024年3月31日 -10.32%
- 30億4200万
- 2025年3月31日 -6.15%
- 28億5500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.提出会社の不動産事業は各事業所において行っておりますが、その割合は僅少なため表示を省略しております。2025/06/25 16:57
3.土地及び建物の一部を当社グループ以外から賃借しております。賃借料は843百万円であり、土地の面積については、[ ]内に外書きで示しております。
4.土地建物のうち貸与中の主なもの - #2 事業等のリスク
- (5)自然災害リスク2025/06/25 16:57
巨大地震、津波、台風、大雨による風水害等の自然災害の発生による施工中工事への被害や船舶・機械・建物等の所有資産への被害、工事中断、工事遅延等が発生することにより、業績に影響を及ぼす可能性があります。
当該リスクに対しては、気象・海象予報の確実な把握と早め、早めの作業中止と退避措置で被害を最小限に抑える対応とともに、災害時の事業継続計画(BCP)を策定し、現場及び顧客施設の被害状況の確認と復旧、国・自治体等関係機関と連携したインフラ・地域社会の迅速な復旧・復興が取れる体制を構築しております。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- イ.有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 16:57
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物・構築物が15～50年、機械、運搬具及び工具器具備品が6～20年です。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※7 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。2025/06/25 16:57
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 -百万円 12百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 0 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2025/06/25 16:57
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 3百万円 7百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 44 410 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2025/06/25 16:57
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 111百万円 1百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 8 26 - #7 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2025/06/25 16:57
担保付債務は、次のとおりです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物・構築物 1,195百万円 1,119百万円 土地 16,657 16,570
- #8 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2025/06/25 16:57
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社、支店及び事業本部)を単位として、賃貸用資産、遊休資産及び処分予定資産は個別の物件ごとに、共用資産は、会社または支店及び事業本部ごとにグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失 賃貸用資産 土地、建物 東京都他 49 処分予定資産 土地 三重県他 67
賃貸用資産は営業損益のマイナスが見込まれ、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回るため、また有効活用されていない処分予定資産は、今後売却に向けた取り組みを行うため、それぞれ減損会計を適用し、減損損失を特別損失に計上しております。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2025/06/25 16:57
期別 区分 金額 第104期(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 土地建物販売収入 2 賃貸収入 449 計 452 第105期(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地建物販売収入 - 賃貸収入 407 計 407
(注)手持工事のうち請負金額10億円以上の主なものは、次のとおりであります。区分 国内 海外 計 官公庁 民間 - #10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (賃貸等不動産関係)2025/06/25 16:57
当社及び一部の連結子会社では、兵庫県その他の地域において、賃貸用の土地、建物を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸利益は172百万円(賃貸収益は兼業事業売上高に、賃貸費用は兼業事業売上原価に計上)です。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸利益は205百万円(賃貸収益は兼業事業売上高に、賃貸費用は兼業事業売上原価に計上)、売却利益は342百万円(特別利益に計上)、減損損失は55百万円(特別損失に計上)です。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりです。 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 16:57
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物・構築物が15～50年、機械及び装置・車両運搬具が6～20年です。
②無形固定資産(リース資産を除く)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
