有価証券報告書-第99期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
当事業年度に当社にて実施した管理会計上の処理方法変更により、前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「福利厚生費」、「修繕維持費」、「事務用品費」、「通信交通費」、「調査研究費」、「広告宣伝費」、「地代家賃」及び「雑費」に含めておりました「減価償却費」を独立掲記されている「減価償却費」に集約しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示されておりました「福利厚生費」724百万円、「修繕維持費」235百万円、「事務用品費」1,968百万円、「調査研究費」2,438百万円、「広告宣伝費」324百万円、「地代家賃」1,886百万円、「減価償却費」545百万円及び「雑費」1,637百万円は、それぞれ720百万円、172百万円、1,493百万円、2,259百万円、286百万円、1,727百万円、1,465百万円及び1,636百万円に組替えております。
(損益計算書関係)
当事業年度に当社にて実施した管理会計上の処理方法変更により、前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「福利厚生費」、「修繕維持費」、「事務用品費」、「通信交通費」、「調査研究費」、「広告宣伝費」、「地代家賃」及び「雑費」に含めておりました「減価償却費」を独立掲記されている「減価償却費」に集約しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示されておりました「福利厚生費」724百万円、「修繕維持費」235百万円、「事務用品費」1,968百万円、「調査研究費」2,438百万円、「広告宣伝費」324百万円、「地代家賃」1,886百万円、「減価償却費」545百万円及び「雑費」1,637百万円は、それぞれ720百万円、172百万円、1,493百万円、2,259百万円、286百万円、1,727百万円、1,465百万円及び1,636百万円に組替えております。