有価証券報告書-第111期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
前事業年度において営業外費用の「その他」に含めて表示していた「障害者雇用納付金」は重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」5百万円は、「障害者雇用納付金」2百万円、「その他」3百万円として組み替えている。
前事業年度において区分掲記していた特別利益の「固定資産売却益」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めることとした。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」7百万円は、「その他」7百万円として組み替えている。
前事業年度において区分掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めることとした。また、前事業年度において特別損失の「その他」に含めて表示していた「固定資産除却損」は重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することした。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「投資有価証券評価損」110百万円、「その他」16百万円は、「固定資産除却損」15百万円、「その他」111百万円として組み替えている。
前事業年度において営業外費用の「その他」に含めて表示していた「障害者雇用納付金」は重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「その他」5百万円は、「障害者雇用納付金」2百万円、「その他」3百万円として組み替えている。
前事業年度において区分掲記していた特別利益の「固定資産売却益」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めることとした。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」7百万円は、「その他」7百万円として組み替えている。
前事業年度において区分掲記していた特別損失の「投資有価証券評価損」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他」に含めることとした。また、前事業年度において特別損失の「その他」に含めて表示していた「固定資産除却損」は重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することした。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失の「投資有価証券評価損」110百万円、「その他」16百万円は、「固定資産除却損」15百万円、「その他」111百万円として組み替えている。