有価証券報告書-第103期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記していた「営業外収益」の「受取利息」は、営業外収益総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めることとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取利息」49百万円、「その他」57百万円は、「その他」106百万円として組み替えている。
前事業年度において「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」及び「減損損失」は、特別損失総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた10百万円は、「固定資産売却損」8百万円、「減損損失」2百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において区分掲記していた「営業外収益」の「受取利息」は、営業外収益総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めることとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取利息」49百万円、「その他」57百万円は、「その他」106百万円として組み替えている。
前事業年度において「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」及び「減損損失」は、特別損失総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた10百万円は、「固定資産売却損」8百万円、「減損損失」2百万円として組み替えている。