有価証券報告書-第101期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた1,606百万円は、「受取手形」1,509百万円、「電子記録債権」97百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払補償費」は、営業外費用総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた3百万円は、「支払補償費」1百万円、「その他」1百万円として組み替えている。
前事業年度において「特別利益」の「その他」に含めていた「固定資産売却益」は、特別利益総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた6百万円は、「固定資産売却益」5百万円、「その他」0百万円として組み替えている。