有価証券報告書-第50期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「関係会社仮払金」は資産の総額の100分の1を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた1,245千円は、「関係会社仮払金」311千円、「その他」933千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「貸倒引当金戻入額」は営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1千円は、「貸倒引当金戻入額」1千円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「関係会社に対する資産及び負債」の「その他流動資産」として表示していた「関係会社仮払金」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。
(株主資本等変動計算書関係)
財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(1株当たり情報)
財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「関係会社仮払金」は資産の総額の100分の1を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた1,245千円は、「関係会社仮払金」311千円、「その他」933千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「貸倒引当金戻入額」は営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた1千円は、「貸倒引当金戻入額」1千円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「関係会社に対する資産及び負債」の「その他流動資産」として表示していた「関係会社仮払金」は、資産の総額の100分の1を超えたため、当事業年度より独立掲記することとしました。
(株主資本等変動計算書関係)
財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
(1株当たり情報)
財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。