有価証券報告書-第73期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「有形固定資産」に属する資産の「減価償却累計額」ついては、各資産科目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の「減価償却累計額」については掲記を省略し、各資産科目の純額のみ表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「借地権」28百万円、「ソフトウエア」29百万円、「電話加入権」4百万円は、「無形固定資産」として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「破産更生債権等」40百万円、「長期前払費用」11百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「流動負債」の「預り金」11百万円、「設備関係支払手形」16百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「固定負債」の「資産除去債務」24百万円は、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「売上原価」の「製品期首たな卸高」867百万円、「当期製品製造原価」8,862百万円、「当期製品仕入高」109百万円、「他勘定振替高」78百万円、「製品期末たな卸高」722百万円、「返品調整引当金戻入額」7百万円、「返品調整引当金繰入額」8百万円は、「売上原価」9,039百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記※2のとおりであります。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取利息」1百万円、「有価証券利息」20百万円、「受取配当金」425百万円は、「受取利息及び配当金」に含めて表示し、「有価証券売却益」108百万円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「固定資産除売却損」27百万円は、「その他」に含めて表示しております。