有価証券報告書-第40期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
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(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「債務勘定整理益」(当事業年度905千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「債務勘定整理益」19,827千円は、「営業外収益」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「不動産賃貸費用」(当事業年度1,928千円)及び「為替差損」(当事業年度80千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「不動産賃貸費用」4,439千円及び「為替差損」1,885千円は、「営業外費用」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除却損」(当事業年度5,127千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」2,652千円は、「特別損失」の「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「債務勘定整理益」(当事業年度905千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「債務勘定整理益」19,827千円は、「営業外収益」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「不動産賃貸費用」(当事業年度1,928千円)及び「為替差損」(当事業年度80千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「不動産賃貸費用」4,439千円及び「為替差損」1,885千円は、「営業外費用」の「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除却損」(当事業年度5,127千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」2,652千円は、「特別損失」の「その他」として組み替えております。