有価証券報告書-第146期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、特別利益の「その他」に含めていた「補助金収入」および「固定資産売却益」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別利益に区分掲記していた「受取保険金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別利益の「受取保険金」として表示していた595百万円および「その他」として表示していた734百万円は、「補助金収入」183百万円、「固定資産売却益」464百万円、「その他」681百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、特別損失に区分掲記していた「固定資産除売却損」、「投資有価証券評価損」、「減損損失」、「固定資産圧縮損」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別損失の「その他」に含めて表示している。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別損失の「固定資産除売却損」として表示していた1,009百万円、「投資有価証券評価損」として表示していた566百万円、「減損損失」として表示していた478百万円、「固定資産圧縮損」として表示していた454百万円および「その他」として表示していた862百万円は、「その他」3,371百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「リース債務の返済による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」として表示していた△2,015百万円は、「リース債務の返済による支出」△1,924百万円、「その他」△90百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、特別利益の「その他」に含めていた「補助金収入」および「固定資産売却益」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別利益に区分掲記していた「受取保険金」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別利益の「受取保険金」として表示していた595百万円および「その他」として表示していた734百万円は、「補助金収入」183百万円、「固定資産売却益」464百万円、「その他」681百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、特別損失に区分掲記していた「固定資産除売却損」、「投資有価証券評価損」、「減損損失」、「固定資産圧縮損」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別損失の「その他」に含めて表示している。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別損失の「固定資産除売却損」として表示していた1,009百万円、「投資有価証券評価損」として表示していた566百万円、「減損損失」として表示していた478百万円、「固定資産圧縮損」として表示していた454百万円および「その他」として表示していた862百万円は、「その他」3,371百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めていた「リース債務の返済による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」として表示していた△2,015百万円は、「リース債務の返済による支出」△1,924百万円、「その他」△90百万円として組み替えている。