有価証券報告書-第152期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、特別利益の「その他」に含めていた「補助金収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別利益に区分掲記していた「受取保険金」、「固定資産売却益」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別利益の「受取保険金」として表示していた142百万円、「固定資産売却益」として表示していた88百万円および「その他」として表示していた21百万円は、「補助金収入」14百万円、「その他」238百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、特別損失の「その他」に含めていた「固定資産圧縮損」、「投資有価証券評価損」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別損失に区分掲記していた「災害による損失」、「関係会社清算損」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別損失の「災害による損失」として表示していた403百万円、「関係会社清算損」として表示していた329百万円および「その他」として表示していた373百万円は、「固定資産圧縮損」0百万円、「投資有価証券評価損」21百万円、「その他」1,085百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、特別利益の「その他」に含めていた「補助金収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別利益に区分掲記していた「受取保険金」、「固定資産売却益」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別利益の「受取保険金」として表示していた142百万円、「固定資産売却益」として表示していた88百万円および「その他」として表示していた21百万円は、「補助金収入」14百万円、「その他」238百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、特別損失の「その他」に含めていた「固定資産圧縮損」、「投資有価証券評価損」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別損失に区分掲記していた「災害による損失」、「関係会社清算損」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別損失の「災害による損失」として表示していた403百万円、「関係会社清算損」として表示していた329百万円および「その他」として表示していた373百万円は、「固定資産圧縮損」0百万円、「投資有価証券評価損」21百万円、「その他」1,085百万円として組み替えている。