有価証券報告書-第148期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めていた「受取賃貸料」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、営業外収益に区分掲記していた「為替差益」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では営業外収益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「為替差益」として表示していた727百万円および「その他」として表示していた2,387百万円は、「受取賃貸料」546百万円、「その他」2,568百万円として組み替えている。
前連結会計年度において、特別利益の「その他」に含めていた「補助金収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度では区分掲記している。また、前連結会計年度において、特別利益に区分掲記していた「固定資産売却益」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」として表示していた10,506百万円および「その他」として表示していた1,992百万円は、「補助金収入」431百万円、「その他」12,067百万円として組み替えている。