レゾナックHD(4004)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 267億9200万
- 2009年12月31日
- -49億8300万
- 2010年12月31日
- 387億2300万
- 2011年12月31日 +22.3%
- 473億5700万
- 2012年12月31日 -40.65%
- 281億800万
- 2013年12月31日 -7.67%
- 259億5300万
- 2014年12月31日 -20.81%
- 205億5100万
- 2015年12月31日 +63.05%
- 335億800万
- 2016年12月31日 +25.5%
- 420億5300万
- 2017年12月31日 +85.05%
- 778億1800万
- 2018年12月31日 +131.31%
- 1800億300万
- 2019年12月31日 -32.89%
- 1207億9800万
- 2020年12月31日
- -194億4900万
- 2021年12月31日
- 871億9800万
- 2022年12月31日 -31.91%
- 593億7100万
- 2023年12月31日
- -37億6400万
- 2024年12月31日
- 787億5000万
個別
- 2008年12月31日
- 135億4900万
- 2009年12月31日
- -143億8000万
- 2010年12月31日
- 125億500万
- 2011年12月31日 +60.39%
- 200億5700万
- 2012年12月31日 -83.75%
- 32億6000万
- 2013年12月31日 +136.35%
- 77億500万
- 2014年12月31日 -81.22%
- 14億4700万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 207億7200万
- 2016年12月31日 +39.87%
- 290億5300万
- 2017年12月31日 +76.86%
- 513億8300万
- 2018年12月31日 +14.06%
- 586億800万
- 2019年12月31日 -31.94%
- 398億8900万
- 2020年12月31日 -85.86%
- 56億4200万
- 2021年12月31日 +535.38%
- 358億4800万
- 2022年12月31日 -67.61%
- 116億1200万
- 2023年12月31日 -66.08%
- 39億3900万
- 2024年12月31日 -4.44%
- 37億6400万
- 2025年12月31日 -36.26%
- 23億9900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- *1 気候変動については全ての事業セグメントにおいて評価を完了していますが、生物多様性に関する機会とリスクの財務的影響については算定を順次進めているため、段階的に開示してまいります。このため同じリスク・機会でも前年度開示した影響度と異なる場合があります。2026/03/25 13:14
大:気候変動に対する規制・政策等により今後も当社への影響が見込まれ、その結果、当社の営業利益(単年度)への影響が100億円以上と試算されます
中:気候変動に対する動きが既にあり、今後も当社への影響が見込まれ、その結果、当社の営業利益(単年度)への影響が30億円以上100億円未満と試算されます - #2 役員報酬(連結)
- ・①全社業績評価係数及び②個人業績評価係数を算定するための業績評価指標(KPI)は、当社が長期ビジョンの実現に向けて重視する財務指標・戦略指標のなかから選定します。2026/03/25 13:14
<2026年度STIの業績評価指標(KPI)>*1 EBITDA = コア営業利益 + 減価償却費及び償却費
*2 対売上EBITDAマージン = EBITDA ÷ 連結売上収益 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 事業セグメントの会計処理方法は、注記「3.重要性のある会計方針についての概要」における記載と概ね同一であります。2026/03/25 13:14
報告セグメントの損益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出したコア営業利益で表示しております。なお、非経常的な要因により発生した損益とは、その他の収益、その他の費用及び減損損失(売上原価、販売費及び一般管理費に含まれます。)であります。
セグメント間の売上収益は概ね市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2025年1月~12月)の世界経済は、米国の通商政策等による影響が懸念されるなか、全体としては緩やかに回復しました。半導体業界については、AI等の先端用途を中心に着実な成長が見られました。国内経済は、個人消費や企業の設備投資に持ち直しの動きが見られ、全体として緩やかに回復しました。2026/03/25 13:14
当連結会計年度における売上収益は、半導体・電子材料セグメントは販売数量増により増収となりましたが、その他の4セグメントでは減収となり、総じて減収となる1兆3,471億25百万円となりました。コア営業利益は、半導体・電子材料セグメントは増収に伴い増益となりました。その他の4セグメントは減益となりましたが、全体としては増益となる1,091億45百万円となりました。営業利益は、旧本社土地建物の固定資産売却益があった前期に対し、Fiamm Energy Technology S.p.A.などの複数事業譲渡の意思決定に伴う減損損失の計上等により、減益となる466億76百万円となりました。営業利益の減益等により、親会社の所有者に帰属する当期利益は、290億31百万円となりました。
(注) コア営業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益(その他の収益、その他の費用及び減損損失(売上原価、販売費及び一般管理費に含まれます。))を除いて算出しております。(単位:百万円) 売上収益 1,391,480 1,347,125 △44,355 △3.2% コア営業利益 92,145 109,145 17,000 18.4% 営業利益 89,036 46,676 △42,360 △47.6% 親会社の所有者に帰属する当期利益 73,503 29,031 △44,472 △60.5% - #5 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2026/03/25 13:14
(単位:百万円) その他の費用 26 △17,840 △28,991 営業利益 89,036 46,676 金融収益 28 4,755 6,079