レゾナックHD(4004)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 267億9200万
- 2009年12月31日
- -49億8300万
- 2010年12月31日
- 387億2300万
- 2011年12月31日 +22.3%
- 473億5700万
- 2012年12月31日 -40.65%
- 281億800万
- 2013年12月31日 -7.67%
- 259億5300万
- 2014年12月31日 -20.81%
- 205億5100万
- 2015年12月31日 +63.05%
- 335億800万
- 2016年12月31日 +25.5%
- 420億5300万
- 2017年12月31日 +85.05%
- 778億1800万
- 2018年12月31日 +131.31%
- 1800億300万
- 2019年12月31日 -32.89%
- 1207億9800万
- 2020年12月31日
- -194億4900万
- 2021年12月31日
- 871億9800万
- 2022年12月31日 -31.91%
- 593億7100万
- 2023年12月31日
- -37億6400万
- 2024年12月31日
- 787億5000万
個別
- 2008年12月31日
- 135億4900万
- 2009年12月31日
- -143億8000万
- 2010年12月31日
- 125億500万
- 2011年12月31日 +60.39%
- 200億5700万
- 2012年12月31日 -83.75%
- 32億6000万
- 2013年12月31日 +136.35%
- 77億500万
- 2014年12月31日 -81.22%
- 14億4700万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 207億7200万
- 2016年12月31日 +39.87%
- 290億5300万
- 2017年12月31日 +76.86%
- 513億8300万
- 2018年12月31日 +14.06%
- 586億800万
- 2019年12月31日 -31.94%
- 398億8900万
- 2020年12月31日 -85.86%
- 56億4200万
- 2021年12月31日 +535.38%
- 358億4800万
- 2022年12月31日 -67.61%
- 116億1200万
- 2023年12月31日 -66.08%
- 39億3900万
- 2024年12月31日 -4.44%
- 37億6400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- *1 気候変動及び生物多様性に関する機会とリスクの財務的影響については算定を順次進めているため、段階的に開示してまいります。このため同じリスク・機会でも前年度開示した影響度と異なる場合があります。2025/03/26 16:17
大:気候変動に対する規制・政策等により今後も当社への影響が見込まれ、その結果、当社の営業利益(単年度)への影響が100億円以上と試算されます
中:気候変動に対する動きが既にあり、今後も当社への影響が見込まれ、その結果、当社の営業利益(単年度)への影響が30億円以上100億円未満と試算されます - #2 役員報酬(連結)
- ・①全社業績評価係数及び②個人業績評価係数を算定するための業績評価指標(KPI)は、当社が長期ビジョンの実現に向けて重視する財務指標・戦略指標のなかから選定します。2025/03/26 16:17
<2025年度STIの業績評価指標(KPI)>*1. EBITDA = コア営業利益 + 減価償却費及び償却費
*2. 対売上EBITDAマージン = EBITDA ÷ 連結売上収益 - #3 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 事業セグメントの会計処理方法は、注記「3.重要性のある会計方針についての概要」における記載と概ね同一であります。2025/03/26 16:17
報告セグメントの損益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出したコア営業利益で表示しております。なお、非経常的な要因により発生した損益とは、その他の収益、その他の費用及び減損損失(売上原価、販売費及び一般管理費に含まれます。)であります。
セグメント間の売上収益は概ね市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の世界経済は、世界的な金融引き締めに伴う影響が続きました。また、ウクライナや中東情勢によるエネルギーコスト及び原材料コストの高騰などが長期化し、供給面での制約が続いたものの、全体としては緩やかな回復が見られました。なかでも半導体業界については比較的顕著な回復が見られました。国内経済は、個人消費や企業の設備投資に持ち直しの動きが見られ、全体として緩やかに回復しました。2025/03/26 16:17
当連結会計年度の連結営業成績における売上収益は、モビリティとケミカルの2セグメントは前期並みとなりました。半導体・電子材料とイノベーション材料の2セグメントは販売数量増により増収となり、総じて増収となる1兆3,914億80百万円となりました。コア営業利益について、モビリティセグメントは減益となりましたが、その他の3セグメントは増益となり、総じて増益の921億45百万円となりました。営業利益は、旧本社土地建物の固定資産売却益等があり、890億36百万円となりました。親会社の所有者に帰属する当期利益は、法人所得税費用の計上等により、735億3百万円となりました。
(注) コア営業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益(その他の収益、その他の費用及び減損損失(売上原価、販売費及び一般管理費に含まれます。))を除いて算出しております。(単位:百万円) 売上収益 1,295,395 1,391,480 96,085 7.4% コア営業利益 9,887 92,145 82,258 832.0% 営業利益 △9,407 89,036 98,443 - 親会社の所有者に帰属する当期利益 △6,505 73,503 80,008 - - #5 連結損益計算書(IFRS)(連結)
- 【連結損益計算書】2025/03/26 16:17
(単位:百万円) その他の費用 26 △28,823 △17,840 営業利益(△は損失) △9,407 89,036 金融収益 28 4,151 4,755