ダイセル(4202)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 321億6300万
- 2009年3月31日 -67.08%
- 105億8900万
- 2009年12月31日 +35.55%
- 143億5300万
- 2010年3月31日 +45.31%
- 208億5600万
- 2010年6月30日 -46.93%
- 110億6900万
- 2010年9月30日 +88.37%
- 208億5100万
- 2010年12月31日 +35.39%
- 282億3000万
- 2011年3月31日 +15.87%
- 327億1100万
- 2011年6月30日 -81.46%
- 60億6500万
- 2011年9月30日 +89.27%
- 114億7900万
- 2011年12月31日 +49.78%
- 171億9300万
- 2012年3月31日 +18.8%
- 204億2600万
- 2012年6月30日 -68.08%
- 65億2100万
- 2012年9月30日 +108.94%
- 136億2500万
- 2012年12月31日 +45.92%
- 198億8100万
- 2013年3月31日 +31.76%
- 261億9600万
- 2013年6月30日 -70.29%
- 77億8200万
- 2013年9月30日 +126.02%
- 175億8900万
- 2013年12月31日 +60.68%
- 282億6200万
- 2014年3月31日 +34.14%
- 379億1200万
- 2014年6月30日 -67.03%
- 125億100万
- 2014年9月30日 +103.06%
- 253億8400万
- 2014年12月31日 +55.34%
- 394億3200万
- 2015年3月31日 +30.1%
- 513億300万
- 2015年6月30日 -68.94%
- 159億3600万
- 2015年9月30日 +98.5%
- 316億3300万
- 2015年12月31日 +56.13%
- 493億8800万
- 2016年3月31日 +30.29%
- 643億4900万
- 2016年6月30日 -73.33%
- 171億6100万
- 2016年9月30日 +78.35%
- 306億600万
- 2016年12月31日 +57.22%
- 481億1800万
- 2017年3月31日 +33.64%
- 643億600万
- 2017年6月30日 -75.49%
- 157億5900万
- 2017年9月30日 +99.85%
- 314億9500万
- 2017年12月31日 +46.51%
- 461億4400万
- 2018年3月31日 +27.71%
- 589億3200万
- 2018年6月30日 -75.03%
- 147億1600万
- 2018年9月30日 +100.56%
- 295億1500万
- 2018年12月31日 +51.77%
- 447億9500万
- 2019年3月31日 +14.23%
- 511億7100万
- 2019年6月30日 -82.08%
- 91億6800万
- 2019年9月30日 +94.79%
- 178億5800万
- 2019年12月31日 +26.78%
- 226億4100万
- 2020年3月31日 +30.93%
- 296億4400万
- 2020年6月30日 -89.56%
- 30億9400万
- 2020年9月30日 +194.34%
- 91億700万
- 2020年12月31日 +105.62%
- 187億2600万
- 2021年3月31日 +69.41%
- 317億2300万
- 2021年6月30日 -56.04%
- 139億4400万
- 2021年9月30日 +95.49%
- 272億5900万
- 2021年12月31日 +44.1%
- 392億8100万
- 2022年3月31日 +29.06%
- 506億9700万
- 2022年6月30日 -74.38%
- 129億8900万
- 2022年9月30日 +100.37%
- 260億2600万
- 2022年12月31日 +40.5%
- 365億6600万
- 2023年3月31日 +29.92%
- 475億800万
- 2023年6月30日 -80.81%
- 91億1800万
- 2023年9月30日 +191.81%
- 266億700万
- 2023年12月31日 +67.2%
- 444億8700万
- 2024年3月31日 +40.25%
- 623億9300万
- 2024年6月30日 -72.02%
- 174億5800万
- 2024年9月30日 +81.05%
- 316億700万
- 2024年12月31日 +36.82%
- 432億4500万
- 2025年3月31日 +41.08%
- 610億1100万
- 2025年6月30日 -78.62%
- 130億4300万
- 2025年9月30日 +54.27%
- 201億2100万
- 2025年12月31日 +61.24%
- 324億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 144億4700万
- 2009年3月31日
- -2億4100万
- 2010年3月31日
- 97億7200万
- 2011年3月31日 +15.8%
- 113億1600万
- 2012年3月31日 -68.89%
- 35億2000万
- 2013年3月31日 +169.4%
- 94億8300万
- 2014年3月31日 +58.19%
- 150億100万
- 2015年3月31日 +62.8%
- 244億2100万
- 2016年3月31日 +32.81%
- 324億3400万
- 2017年3月31日 -14.55%
- 277億1500万
- 2018年3月31日 -20.35%
- 220億7500万
- 2019年3月31日 -43.39%
- 124億9600万
- 2020年3月31日 -74.07%
- 32億4000万
- 2021年3月31日 +47.56%
- 47億8100万
- 2022年3月31日 +239.97%
- 162億5400万
- 2023年3月31日 -28.31%
- 116億5300万
- 2024年3月31日 +160.21%
- 303億2200万
- 2025年3月31日 -37.72%
- 188億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権の相殺消去等△1,653百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産101,578百万円であります。全社資産は、余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)および管理部門、基礎研究部門等にかかる資産等であります。2025/06/18 10:29
3 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、メンブレン事業および運輸倉庫業等を含んでおります。
2 セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権の相殺消去等△6,558百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産74,252百万円であります。全社資産は、余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)および管理部門、基礎研究部門等にかかる資産等であります。
3 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/18 10:29 - #3 事業等のリスク
- [対応策]2025/06/18 10:29
先物為替予約取引などを用いてヘッジを行っておりますが、当該リスクを完全に回避できるものではありません。なお、当社グループの海外売上高比率は、2025年3月期において67.3%であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが1円変動すると、連結売上高で年間約27億円、連結営業利益で年間約9億円の変動をもたらすと算定しております。
③ 主要原料(メタノール)の価格変動に係るリスク - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/18 10:29
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。 - #5 役員報酬(連結)
- また、当事業年度に係る業績連動賞与の算定においては、上記算定方法に改定される以前の算定方法を用いており、その内容は次のとおりであります。2025/06/18 10:29
取締役会で定める業績指標の達成度等に応じて支給することとしており、この指標としては、事業の成長やマーケットの拡大、本業での稼ぐ力等が最も明確に反映されるのが売上高および営業利益であるとの理由から、売上高および営業利益を採用し、それぞれ50%ずつの比重で考慮した上で、役位別のベース金額に指標の達成度に基づく支給率(0~200%の範囲で変動)を乗じて支給金額を決定しております。なお、指標の達成度に基づく支給率は、下表に基づき算定しております。
業績連動賞与の支給率算定に用いる係数 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- クロスバリューチェーン実現に向けた取り組みとしてバリューチェーンの垂直/水平方向との連携を推進し、新企業集団を見据えた、組織変更に対して柔軟に組み替え可能なバーチャルカンパニーの実現を図り、その基盤となるデジタルアーキテクチャの構築を進めます。2025/06/18 10:29
また、事業ポートフォリオとして「健康」「安全・安心」「便利・快適」「環境」における価値提供型事業へシフトし、ビジネスユニット(BU)の特性に応じたKPIの設定とその進捗に応じた資源配分により、売上高、営業利益ともに「次世代育成」事業と「成長牽引」事業のシェアを高めてまいります。
2.事業戦略 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの主要市場でも需要の回復傾向がみられ、需要が伸長する製品については販売機会を着実に捉え販売数量を伸ばすとともに、徹底したコストダウンなどを実施してまいりました。2025/06/18 10:29
当連結会計年度の売上高は5,865億31百万円(前年度比5.1%増)、営業利益は610億11百万円(同2.2%減)、経常利益は623億20百万円(同8.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は494億80百万円(同11.4%減)となりました。
当期のセグメント別の状況