4202 ダイセル

4202
2026/03/19
時価
3611億円
PER 予
7.02倍
2010年以降
4.87-82.96倍
(2010-2025年)
PBR
0.91倍
2010年以降
0.57-1.99倍
(2010-2025年)
配当 予
4.43%
ROE 予
13%
ROA 予
5.66%
資料
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ダイセル(4202)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
321億6300万
2009年3月31日 -67.08%
105億8900万
2009年12月31日 +35.55%
143億5300万
2010年3月31日 +45.31%
208億5600万
2010年6月30日 -46.93%
110億6900万
2010年9月30日 +88.37%
208億5100万
2010年12月31日 +35.39%
282億3000万
2011年3月31日 +15.87%
327億1100万
2011年6月30日 -81.46%
60億6500万
2011年9月30日 +89.27%
114億7900万
2011年12月31日 +49.78%
171億9300万
2012年3月31日 +18.8%
204億2600万
2012年6月30日 -68.08%
65億2100万
2012年9月30日 +108.94%
136億2500万
2012年12月31日 +45.92%
198億8100万
2013年3月31日 +31.76%
261億9600万
2013年6月30日 -70.29%
77億8200万
2013年9月30日 +126.02%
175億8900万
2013年12月31日 +60.68%
282億6200万
2014年3月31日 +34.14%
379億1200万
2014年6月30日 -67.03%
125億100万
2014年9月30日 +103.06%
253億8400万
2014年12月31日 +55.34%
394億3200万
2015年3月31日 +30.1%
513億300万
2015年6月30日 -68.94%
159億3600万
2015年9月30日 +98.5%
316億3300万
2015年12月31日 +56.13%
493億8800万
2016年3月31日 +30.29%
643億4900万
2016年6月30日 -73.33%
171億6100万
2016年9月30日 +78.35%
306億600万
2016年12月31日 +57.22%
481億1800万
2017年3月31日 +33.64%
643億600万
2017年6月30日 -75.49%
157億5900万
2017年9月30日 +99.85%
314億9500万
2017年12月31日 +46.51%
461億4400万
2018年3月31日 +27.71%
589億3200万
2018年6月30日 -75.03%
147億1600万
2018年9月30日 +100.56%
295億1500万
2018年12月31日 +51.77%
447億9500万
2019年3月31日 +14.23%
511億7100万
2019年6月30日 -82.08%
91億6800万
2019年9月30日 +94.79%
178億5800万
2019年12月31日 +26.78%
226億4100万
2020年3月31日 +30.93%
296億4400万
2020年6月30日 -89.56%
30億9400万
2020年9月30日 +194.34%
91億700万
2020年12月31日 +105.62%
187億2600万
2021年3月31日 +69.41%
317億2300万
2021年6月30日 -56.04%
139億4400万
2021年9月30日 +95.49%
272億5900万
2021年12月31日 +44.1%
392億8100万
2022年3月31日 +29.06%
506億9700万
2022年6月30日 -74.38%
129億8900万
2022年9月30日 +100.37%
260億2600万
2022年12月31日 +40.5%
365億6600万
2023年3月31日 +29.92%
475億800万
2023年6月30日 -80.81%
91億1800万
2023年9月30日 +191.81%
266億700万
2023年12月31日 +67.2%
444億8700万
2024年3月31日 +40.25%
623億9300万
2024年6月30日 -72.02%
174億5800万
2024年9月30日 +81.05%
316億700万
2024年12月31日 +36.82%
432億4500万
2025年3月31日 +41.08%
610億1100万
2025年6月30日 -78.62%
130億4300万
2025年9月30日 +54.27%
201億2100万
2025年12月31日 +61.24%
324億4400万

個別

2008年3月31日
144億4700万
2009年3月31日
-2億4100万
2010年3月31日
97億7200万
2011年3月31日 +15.8%
113億1600万
2012年3月31日 -68.89%
35億2000万
2013年3月31日 +169.4%
94億8300万
2014年3月31日 +58.19%
150億100万
2015年3月31日 +62.8%
244億2100万
2016年3月31日 +32.81%
324億3400万
2017年3月31日 -14.55%
277億1500万
2018年3月31日 -20.35%
220億7500万
2019年3月31日 -43.39%
124億9600万
2020年3月31日 -74.07%
32億4000万
2021年3月31日 +47.56%
47億8100万
2022年3月31日 +239.97%
162億5400万
2023年3月31日 -28.31%
116億5300万
2024年3月31日 +160.21%
303億2200万
2025年3月31日 -37.72%
188億8400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2 セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権の相殺消去等△1,653百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産101,578百万円であります。全社資産は、余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)および管理部門、基礎研究部門等にかかる資産等であります。
3 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/18 10:29
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、メンブレン事業および運輸倉庫業等を含んでおります。
2 セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権の相殺消去等△6,558百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産74,252百万円であります。全社資産は、余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)および管理部門、基礎研究部門等にかかる資産等であります。
3 セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2025/06/18 10:29
#3 事業等のリスク
[対応策]
先物為替予約取引などを用いてヘッジを行っておりますが、当該リスクを完全に回避できるものではありません。なお、当社グループの海外売上高比率は、2025年3月期において67.3%であります。また、当社の試算では米ドル・円レートが1円変動すると、連結売上高で年間約27億円、連結営業利益で年間約9億円の変動をもたらすと算定しております。
③ 主要原料(メタノール)の価格変動に係るリスク
2025/06/18 10:29
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。
2025/06/18 10:29
#5 役員報酬(連結)
また、当事業年度に係る業績連動賞与の算定においては、上記算定方法に改定される以前の算定方法を用いており、その内容は次のとおりであります。
取締役会で定める業績指標の達成度等に応じて支給することとしており、この指標としては、事業の成長やマーケットの拡大、本業での稼ぐ力等が最も明確に反映されるのが売上高および営業利益であるとの理由から、売上高および営業利益を採用し、それぞれ50%ずつの比重で考慮した上で、役位別のベース金額に指標の達成度に基づく支給率(0~200%の範囲で変動)を乗じて支給金額を決定しております。なお、指標の達成度に基づく支給率は、下表に基づき算定しております。
業績連動賞与の支給率算定に用いる係数
2025/06/18 10:29
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
クロスバリューチェーン実現に向けた取り組みとしてバリューチェーンの垂直/水平方向との連携を推進し、新企業集団を見据えた、組織変更に対して柔軟に組み替え可能なバーチャルカンパニーの実現を図り、その基盤となるデジタルアーキテクチャの構築を進めます。
また、事業ポートフォリオとして「健康」「安全・安心」「便利・快適」「環境」における価値提供型事業へシフトし、ビジネスユニット(BU)の特性に応じたKPIの設定とその進捗に応じた資源配分により、売上高、営業利益ともに「次世代育成」事業と「成長牽引」事業のシェアを高めてまいります。
2.事業戦略
2025/06/18 10:29
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループの主要市場でも需要の回復傾向がみられ、需要が伸長する製品については販売機会を着実に捉え販売数量を伸ばすとともに、徹底したコストダウンなどを実施してまいりました。
当連結会計年度の売上高は5,865億31百万円(前年度比5.1%増)、営業利益は610億11百万円(同2.2%減)、経常利益は623億20百万円(同8.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は494億80百万円(同11.4%減)となりました。
当期のセグメント別の状況
2025/06/18 10:29

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