東京応化工業(4186)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 82億6600万
- 2009年3月31日
- -15億1500万
- 2010年3月31日
- 2億7900万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 60億4100万
- 2012年3月31日 +0.51%
- 60億7200万
- 2013年3月31日 +29.64%
- 78億7200万
- 2014年3月31日 +27.35%
- 100億2500万
- 2015年3月31日 +32.2%
- 132億5300万
- 2016年3月31日 -6.15%
- 124億3800万
- 2017年3月31日 -19.97%
- 99億5400万
- 2017年12月31日 -7.64%
- 91億9400万
- 2018年12月31日 +14.26%
- 105億500万
- 2019年12月31日 -9.13%
- 95億4600万
- 2020年12月31日 +63.3%
- 155億8900万
- 2021年12月31日 +32.83%
- 207億700万
- 2022年12月31日 +45.75%
- 301億8100万
- 2023年12月31日 -24.77%
- 227億600万
- 2024年12月31日 +45.73%
- 330億9000万
- 2025年12月31日 +43.2%
- 473億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 52億7200万
- 2009年3月31日
- -36億800万
- 2010年3月31日
- -10億7500万
- 2011年3月31日
- 28億6400万
- 2012年3月31日 +25.03%
- 35億8100万
- 2013年3月31日 +42%
- 50億8500万
- 2014年3月31日 +50.97%
- 76億7700万
- 2015年3月31日 +20.59%
- 92億5800万
- 2016年3月31日 -8.08%
- 85億1000万
- 2017年3月31日 -24.47%
- 64億2800万
- 2017年12月31日 -26.21%
- 47億4300万
- 2018年12月31日 +4.76%
- 49億6900万
- 2019年12月31日 -33.39%
- 33億1000万
- 2020年12月31日 +87.92%
- 62億2000万
- 2021年12月31日 +85.87%
- 115億6100万
- 2022年12月31日 +35.88%
- 157億900万
- 2023年12月31日 -46.13%
- 84億6200万
- 2024年12月31日 +79.5%
- 151億8900万
- 2025年12月31日 +42.72%
- 216億7700万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ② 目標とする経営指標2026/03/24 16:00
当社グループは、事業活動の成果である連結営業利益を重視するとともに、収益性や資本効率向上という企業価値拡大の観点から、連結EBITDA(償却前利益)や連結ROE(自己資本利益率)についても経営指標と位置づけ、過去最高益の更新を目標にしております。加えて、当社グループの中期経営計画「tok中期計画2027」においては、当初、最終年度である2027年12月期において、連結売上高2,700億円、連結営業利益480億円、EBITDA610億円、ROE13.0%を目標に掲げ各種施策を実行してまいりました。しかしながら、当社グループの主な需要先であるエレクトロニクス市場において、生成AI関連需要の拡大を背景に当社製品の販売が当初想定を上回って推移していること、ならびに為替相場が当社の当初前提を上回る円安基調で推移していること等を踏まえ、2026年2月9日に、2027年12月期における定量目標を連結売上高2,950億円、連結営業利益580億円、EBITDA720億円、ROE14.0%に見直しました。
③ 中長期的な経営戦略 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- さらに、ドイツのmicro resist technology GmbHを当社の完全子会社とし、欧州市場における顧客密着戦略の強化および同社が有する技術との融合による製品ポートフォリオの強化に着手するなど、長期ビジョン「tok Vision 2030」の実現に向け、総力を挙げて取り組んでまいりました。2026/03/24 16:00
その結果、当連結会計年度のエレクトロニクス機能材料、高純度化学薬品はともに大幅な増収となり、当社グループの売上高は、2,370億29百万円(前年度比17.9%増)となりました。営業利益は先端向け材料を中心とした高付加価値製品の販売増加を主な要因とし、開発関連材料等の在庫認識に伴う一過性の利益計上も加わったことにより473億86百万円(同43.2%増)となり、経常利益は492億74百万円(同42.6%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は営業利益の増加に加え、装置事業譲渡に伴う特別利益を計上したことにより333億45百万円(同47.0%増)と売上高、利益ともに過去最高を更新することができました。
なお、事業セグメントごとの経営成績は記載しておりませんが、部門別売上高は以下のとおりとなりました。