4186 東京応化工業

4186
2026/04/15
時価
1兆1870億円
PER 予
31.81倍
2010年以降
9.05-427.66倍
(2010-2025年)
PBR
4.89倍
2010年以降
0.48-3.41倍
(2010-2025年)
配当 予
0.86%
ROE 予
15.38%
ROA 予
10.44%
資料
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東京応化工業(4186)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
82億6600万
2009年3月31日
-15億1500万
2010年3月31日
2億7900万
2011年3月31日 +999.99%
60億4100万
2012年3月31日 +0.51%
60億7200万
2013年3月31日 +29.64%
78億7200万
2014年3月31日 +27.35%
100億2500万
2015年3月31日 +32.2%
132億5300万
2016年3月31日 -6.15%
124億3800万
2017年3月31日 -19.97%
99億5400万
2017年12月31日 -7.64%
91億9400万
2018年12月31日 +14.26%
105億500万
2019年12月31日 -9.13%
95億4600万
2020年12月31日 +63.3%
155億8900万
2021年12月31日 +32.83%
207億700万
2022年12月31日 +45.75%
301億8100万
2023年12月31日 -24.77%
227億600万
2024年12月31日 +45.73%
330億9000万
2025年12月31日 +43.2%
473億8600万

個別

2008年3月31日
52億7200万
2009年3月31日
-36億800万
2010年3月31日
-10億7500万
2011年3月31日
28億6400万
2012年3月31日 +25.03%
35億8100万
2013年3月31日 +42%
50億8500万
2014年3月31日 +50.97%
76億7700万
2015年3月31日 +20.59%
92億5800万
2016年3月31日 -8.08%
85億1000万
2017年3月31日 -24.47%
64億2800万
2017年12月31日 -26.21%
47億4300万
2018年12月31日 +4.76%
49億6900万
2019年12月31日 -33.39%
33億1000万
2020年12月31日 +87.92%
62億2000万
2021年12月31日 +85.87%
115億6100万
2022年12月31日 +35.88%
157億900万
2023年12月31日 -46.13%
84億6200万
2024年12月31日 +79.5%
151億8900万
2025年12月31日 +42.72%
216億7700万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
② 目標とする経営指標
当社グループは、事業活動の成果である連結営業利益を重視するとともに、収益性や資本効率向上という企業価値拡大の観点から、連結EBITDA(償却前利益)や連結ROE(自己資本利益率)についても経営指標と位置づけ、過去最高益の更新を目標にしております。加えて、当社グループの中期経営計画「tok中期計画2027」においては、当初、最終年度である2027年12月期において、連結売上高2,700億円、連結営業利益480億円、EBITDA610億円、ROE13.0%を目標に掲げ各種施策を実行してまいりました。しかしながら、当社グループの主な需要先であるエレクトロニクス市場において、生成AI関連需要の拡大を背景に当社製品の販売が当初想定を上回って推移していること、ならびに為替相場が当社の当初前提を上回る円安基調で推移していること等を踏まえ、2026年2月9日に、2027年12月期における定量目標を連結売上高2,950億円、連結営業利益580億円、EBITDA720億円、ROE14.0%に見直しました。
③ 中長期的な経営戦略
2026/03/24 16:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
さらに、ドイツのmicro resist technology GmbHを当社の完全子会社とし、欧州市場における顧客密着戦略の強化および同社が有する技術との融合による製品ポートフォリオの強化に着手するなど、長期ビジョン「tok Vision 2030」の実現に向け、総力を挙げて取り組んでまいりました。
その結果、当連結会計年度のエレクトロニクス機能材料、高純度化学薬品はともに大幅な増収となり、当社グループの売上高は、2,370億29百万円(前年度比17.9%増)となりました。営業利益は先端向け材料を中心とした高付加価値製品の販売増加を主な要因とし、開発関連材料等の在庫認識に伴う一過性の利益計上も加わったことにより473億86百万円(同43.2%増)となり、経常利益は492億74百万円(同42.6%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は営業利益の増加に加え、装置事業譲渡に伴う特別利益を計上したことにより333億45百万円(同47.0%増)と売上高、利益ともに過去最高を更新することができました。
なお、事業セグメントごとの経営成績は記載しておりませんが、部門別売上高は以下のとおりとなりました。
2026/03/24 16:00

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