東レ（3402）の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1034億2900万
2009年3月31日 -65.19%: 360億600万
2010年3月31日 +11.39%: 401億700万
2011年3月31日 +149.55%: 1000億8700万
2012年3月31日 +7.63%: 1077億2100万
2013年3月31日 -22.54%: 834億3600万
2014年3月31日 +26.15%: 1052億5300万
2015年3月31日 +17.32%: 1234億8100万
2016年3月31日 +25.1%: 1544億8000万
2017年3月31日 -4.91%: 1468億9300万
2018年3月31日 +6.52%: 1564億6400万
2019年3月31日 -9.58%: 1414億6900万
2020年3月31日 -7.27%: 1311億8600万

個別

2008年3月31日: 331億2100万
2009年3月31日: -114億400万
2010年3月31日: -52億7300万
2011年3月31日: 268億7500万
2012年3月31日 -12.44%: 235億3300万
2013年3月31日 -52.72%: 111億2700万
2014年3月31日 +75.44%: 195億2100万
2015年3月31日 +29.08%: 251億9800万
2016年3月31日 +36.05%: 342億8100万
2017年3月31日 -10.5%: 306億8300万
2018年3月31日 -12.94%: 267億1200万
2019年3月31日 -32.92%: 179億1800万
2020年3月31日 -47.49%: 94億800万
2021年3月31日: -95億6800万
2022年3月31日: 176億2400万
2023年3月31日 -5.58%: 166億4000万
2024年3月31日 -35.75%: 106億9200万
2025年3月31日 +80.63%: 193億1300万

有報情報

#1 会計上の見積りの変更、財務諸表（連結）

退職給付に係る会計処理において、数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理年数は、従来、10年としておりましたが、従業員の平均残存勤務期間が短縮したため、当事業年度より9年に変更しております。
これにより、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は606百万円増加しております。

2025/06/24 13:09

#2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）

4.資本的支出には、企業結合による資産の増加を含めておりません。
事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております。事業利益と営業利益の関係は、以下のとおりです。

(単位:百万円)
経済補償金(注)2	-	△1,949
営業利益	57,651	127,453

(注) 1.製品保証費用には、「炭素繊維複合材料事業」において当社が過去に製造・販売した一般産業用途の一部製品のうち、不具合の可能性があるものについて、その交換、補修等のために必要な費用を計上しております。

2025/06/24 13:09

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

このような事業環境の中で、当社グループは「持続的かつ健全な成長」を目指し、2023年度からは「持続的な成長の実現」「価値創出力強化」「競争力強化」「『人を基本とする経営』の深化」「リスクマネジメントとグループガバナンスの強化」の5つを基本戦略とした中期経営課題“プロジェクト AP-G 2025”を推進しています。
以上の結果、当社グループの連結業績は、売上収益は前期比4.0%増の2兆5,633億円、事業利益は同39.1%増の1,428億円となりました。営業利益は同121.1%増の1,275億円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同255.8%増の779億円となりました。

(単位:億円)
事業利益(注)	1,026	1,428	39.1
営業利益	577	1,275	121.1
親会社の所有者に帰属する当期利益	219	779	255.8

(注) 事業利益は、営業利益から非経常的な要因により発生した損益を除いて算出しております。

2025/06/24 13:09

#4 連結損益計算書（IFRS）（連結）

【連結損益計算書】

			(単位:百万円)
その他の費用	28	△48,513	△23,843
営業利益		57,651	127,453

2025/06/24 13:09